素材テクノロジー「SOLAMENT」活用、“絶滅危惧野菜”の栽培支援プロジェクト開始

住友金属鉱山株式会社は、在来野菜(伝統野菜)の栽培を支援するプロジェクト「絶滅危惧野菜を救え」を開始すると発表した。


各地域の食文化を支える在来種の栽培を支援


住友金属鉱山が開始したプロジェクトは、地球温暖化などの影響により絶滅の危機に瀕している「絶滅危惧野菜」とも言える在来野菜に関して、同社の素材テクノロジー「SOLAMENT®(ソラメント)」を活用した遮熱農業用ネットや作業服の供給などを通じて、野菜の高温障害対策や農家の労働環境改善に取り組むもの。

特設サイトを開設しており、在来野菜の栽培に関する取り組みをはじめ、人工衛星からの気候データを組み合わせた分析が行える「天地人コンパス」を活用した栽培適地分析データの紹介なども行っている。

さらに、在来野菜を販売する株式会社福岡ソノリクと連携し、在来野菜の認知度向上・栽培継承につながる取り組みも推進するとしている。

「SOLAMENT」を活用した農業用ネットを利用しているビニールハウス※写真の野菜は在来野菜ではない

プロジェクト特設サイト掲載の栽培適地分析データ(イメージ)

プロジェクトで用いられる「SOLAMENT」は、住友金属鉱山が2004年に発明し、国内外に特許を持つ近赤外線吸収ナノ微粒子を使った素材テクノロジー。可視光を透過しながら、温度上昇の原因となる近赤外線を吸収する機能を持っているため、明るさを保ちつつ快適な内部環境を実現するための素材として、自動車や建築物の窓ガラスをはじめ、アパレルや農業分野などで活用されている。


<これまでの検証例>
「SOLAMENT」を活用した農業用ネットを、使用しなかった場合と使用した場合の比較
ビニールハウス内のトマトと人のサーモグラフィ画像(画像左上数値は、選択箇所=丸印位置の温度)

同プロジェクトは、住友金属鉱山が進める「ReFarm by SOLAMENT®」の活動の一環として行われるもので、これまでには世界的にも栽培量の多いトマトやいちご、カカオなどを中心に、国内外の農業施設における労働環境の改善、収穫時期の拡大、収穫量の増加、糖度など作物の質の向上の検証に取り組んできた。

同社は今後も、在来野菜の栽培を支援することで、農業におけるさらなる貢献を目指すとしている。


特設サイト
https://endangeredveggies.smm.co.jp/
住友金属鉱山株式会社
https://www.smm.co.jp/
SOLAMENT
https://crossmining.smm.co.jp/solament/
ReFarm by SOLAMENT
https://crossmining.smm.co.jp/solament/agri/
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  1. 福田浩一
    福田浩一
    東京農業大学農学部卒。博士(農業経済学)。大学卒業後、全国農業改良普及支援協会に在籍し、普及情報ネットワークの設計・運営、月刊誌「技術と普及」の編集などを担当(元情報部長)。2011年に株式会社日本農業サポート研究所を創業し、海外のICT利用の実証試験や農産物輸出などに関わった。主にスマート農業の実証試験やコンサルなどに携わっている。 HP:http://www.ijas.co.jp/
  2. 北島芙有子
    北島芙有子
    トマトが大好きなトマト農家。大学時代の農業アルバイトをきっかけに、非農家から新規就農しました。ハウス栽培の夏秋トマトをメインに、季節の野菜を栽培しています。最近はWeb関連の仕事も始め、半農半Xの生活。
  3. 柏木智帆
    柏木智帆
    米・食味鑑定士/お米ライター/ごはんソムリエ神奈川新聞の記者を経て、福島県の米農家と結婚。年間400種以上の米を試食しながら「お米の消費アップ」をライフワークに、執筆やイベント、講演活動など、お米の魅力を伝える活動を行っている。また、4歳の娘の食事やお弁当づくりを通して、食育にも目を向けている。プロフィール写真 ©杉山晃造
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    鈴木かゆ
    1993年生まれ、お粥研究家。「おかゆ好き?嫌い?」の問いを「どのおかゆが好き?」に変えるべく活動中。お粥の研究サイト「おかゆワールド.com」運営。各種SNS、メディアにてお粥レシピ/レポ/歴史/文化などを発信中。JAPAN MENSA会員。
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    田牧一郎
    日本で15年間コメ作りに従事した後、アメリカに移り、精米事業、自分の名前をブランド化したコメを世界に販売。事業売却後、アメリカのコメ農家となる。同時に、種子会社・精米会社・流通業者に、生産・精米技術コンサルティングとして関わり、企業などの依頼で世界12カ国の良質米生産可能産地を訪問調査。現在は、「田牧ファームスジャパン」を設立し、直接播種やIoTを用いた稲作の実践や研究・開発を行っている。
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