住友化学株式会社は、新規除草剤「ラピディシル®」および同有効成分を含む製品が米国の農薬登録を取得したと発表した。当該製品の農薬登録の取得は、2024年のアルゼンチンやその他の国に次いで4カ国目となる。

世界的に注目される「不耕起栽培」に適応

「ラピディシル」は、住友化学が独自に開発した有効成分で、A2020（同社が2020年代前半に登録申請を開始したパイプライン）のうち最大のポテンシャルを持つ剤と位置付けられている。

葉緑体の代謝に関与する酵素「プロトポルフィリノーゲンオキシダーゼ（PPO）」の活性を阻害する仕組みを持つPPO阻害剤と呼ばれる除草剤であり、既存のPPO阻害剤と比べて速効性が高く、広葉雑草やイネ科雑草に対して幅広く効果を発揮することが特長だ。

さらに、低薬量での使用が可能なことに加え、作物播種前の雑草防除に相応しいことから、リジェネラティブ（再生可能）農業の一つとして世界的に注目されている不耕起栽培にも適しており、土壌保全や二酸化炭素排出量の削減によるカーボンニュートラルへの貢献が期待できるとしている。

また、バイエル社が現在開発を進めているPPO阻害剤耐性作物と組み合わせることで、作物生育期での使用が可能に。両社の知見を融合し、次世代雑草防除体系の提供を目指す。

米国は全世界の約15%を占める農薬市場であり、今後も需要の伸長が予想されている。住友化学は、今後、州登録を取得した後、米国子会社であるベーラントU.S.A.を通じて、26年度下半期から同国において「ラピディシル」を含む製品の販売を開始する予定だ。世界最大の農薬市場であるブラジルやカナダでの登録取得も進められており、グローバル展開をさらに推進していく。


住友化学株式会社
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