AIやドローンで減農薬を実現した「スマート米2021」が販売開始

株式会社オプティムは、「スマート農業アライアンス」の取り組みの一つである、「スマートアグリフードプロジェクト」の成果として、「スマート米2021」(2020年度産新米)を、オプティムが運営するオンラインストア「スマートアグリフード」や「Amazon」、「Yahoo!ショッピング」にて販売開始した。


「スマート米2021」とは、「スマート農業アライアンス」の取り組みの一つである「スマートアグリフードプロジェクト」において、AI・IoTドローンを活用したスマート農業ソリューションにて生産管理して栽培された、あんしん・安全なお米のこと。

「スマート米2021」では、新たに「特別栽培米」、「節減対象農薬50%以下」、「残留農薬不検出」の3つの減農薬ブランドにて販売する。

「スマート米2021」のラインアップ

※発売時期は予定であり、天候・交通状況等によって前後する可能性あり。※ブランドの記載内容は予定であり、収穫後、検査結果によって変更する可能性あり。

<解説>

「特別栽培米」とは
「特別栽培米」とは、農林水産省が策定した「特別栽培農産物に係る表示ガイドライン」※4の制限に沿って各都道府県が定める慣行レベル※5と比較し、「節減対象農薬」※6の使用回数が50%以下、化学肥料の窒素成分量が50%以下で栽培されたお米であり、同ガイドラインにて定義されています。「スマート米2021」においては、「石川県産コシヒカリ」の一部が「特別栽培米」に該当いたします。

「節減対象農薬50%以下」とは
「節減対象農薬50%以下」とは、農林水産省が策定した「特別栽培農産物に係る表示ガイドライン」※4にて定義されている「節減対象農薬」※6が、各都道府県が定める慣行レベル※5と比較して、50%以下の使用回数で栽培されたお米を、オプティムが「節減対象農薬50%以下」として販売しています。このたびオプティムが販売する「スマート米2021」においては、「石川県産コシヒカリ」の一部と「兵庫県産コシヒカリ」、「青森県産つがるロマン」が該当いたします。

「残留農薬不検出」とは
「残留農薬不検出」とは、栽培生産者・品種毎に第三者機関にて化学的な分析機器を用いて検査を実施し、残留農薬が「不検出」と証明されたお米をオプティムが「残留農薬不検出」として販売しています。


スマートアグリフード(愛称:スマ直)
https://smartagri-jp.com/smartagrifood
Amazon「スマート米」販売ページ
https://www.amazon.co.jp/s?marketplaceID=A1VC38T7YXB528&me=A1WJXA4B8QIVEA&merchant=A1WJXA4B8QIVEA
Yahoo!ショッピング販売ページ
https://store.shopping.yahoo.co.jp/smartagrifoods/?sc_i=shp_pc_rcmd_selectItem_str

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WRITER LIST

  1. 槇 紗加
    1998年生まれ。日本女子大卒。レモン農家になるため、大学卒業直前に小田原に移住し修行を始める。在学中は、食べチョクなど数社でマーケティングや営業を経験。その経験を活かして、農園のHPを作ったりオンライン販売を強化したりしています。将来は、レモンサワー農園を開きたい。
  2. 田牧一郎
    日本で15年間コメ作りに従事した後、アメリカに移り、精米事業、自分の名前をブランド化したコメを世界に販売。事業売却後、アメリカのコメ農家となる。同時に、種子会社・精米会社・流通業者に、生産・精米技術コンサルティングとして関わり、企業などの依頼で世界12カ国の良質米生産可能産地を訪問調査。現在は、「田牧ファームスジャパン」を設立し、直接播種やIoTを用いた稲作の実践や研究・開発を行っている。
  3. さわちん
    2児の父。あるきっかけにより農業のイメージを変えたいと考え、16年間のサラリーマン生活にピリオドを打つことを決意。2020年春、家族で田舎に移住し、新規就農を目指す。自身が「移住×就農のモデルケース」となるために、いろんな方面へ向けて奮闘中。
  4. 福田浩一
    東京農業大学農学部卒。博士(農業経済学)。大学卒業後、全国農業改良普及支援協会に在籍し、普及情報ネットワークの設計・運営、月刊誌「技術と普及」の編集などを担当(元情報部長)。2011年に株式会社日本農業サポート研究所を創業し、海外のICT利用の実証試験や農産物輸出などに関わった。主にスマート農業の実証試験やコンサルなどに携わっている。 HP:http://www.ijas.co.jp/
  5. 窪田新之助
    農業ジャーナリスト。福岡県生まれ。日本経済新聞社が主催する農業とテクノロジーをテーマにしたグローバルイベント「AG/SUM(アグサム)」プロジェクトアドバイザー、ロボットビジネスを支援するNPO法人Robizyアドバイザー。著書に『日本発「ロボットAI農業」の凄い未来』『GDP 4%の日本農業は自動車産業を超える』(いずれも講談社)など。