マイファーム、農業大学校の指導者向け「教育入門書」を制作

株式会社マイファームは、農林水産省「令和7年度農業教育高度化事業のうち全国事業(農業教育機関の指導者や学生等に対する研修等の実施)」において、農業教育機関の指導者を対象とした教材を作成した。

教材は、「農業大学校の先生のための授業づくりハンドブック」と「農業大学校の先生のための授業実践アイデアブック」の2種で、全国の農業大学校およびその管轄自治体窓口、農業教育関係機関への配布を行うとしている。


指導者が手に取りやすく、すぐに活用できる内容を追求


持続可能な農業の発展には、次世代の担い手を育成する農業教育機関の役割が不可欠となる。その中核を担う農業大学校の指導者の多くは、現場で培われた高度な専門知を有する一方で、教員養成課程を経ることなく、赴任直後から学生指導の全責任を担うという極めて困難な状況に直面している。

株式会社マイファームでは、これまで数年にわたり農業大学校の指導者を対象とした研修の企画・運営や、授業改善に向けた対話を重ねてきた。その過程で寄せられた「授業の基本構造を体系的に学ぶ機会がほしい」という現場の切実な要望に応えるべく、農業大学校の指導者のための「教育入門書」を制作した。

今回作成した教材は、「農業大学校の先生のための授業づくりハンドブック(2026年3月中旬配布)」と「農業大学校の先生のための授業実践アイデアブック(2026年4月初旬配布予定)」の2種類となっている。

「農業大学校の先生のための授業づくりハンドブック」は授業の基本構造や「学習指導案」を用いた授業設計の方法、授業内における学生対応の基礎と応用を網羅的に記した一冊。一般的な教育書の内容を、農業大学校の指導者が実際の教育現場でそのまま実践しやすい形へと再構築した。

実際の農業大学校の授業をサンプルにした具体的な解説に加え、多様な背景を持つ学生一人ひとりの意欲を引き出すための「教育的視点」や、日々の指導にすぐに取り入れられる具体的なポイントなどが収録されている。

「農業大学校の先生のための授業実践アイデアブック(2026年4月初旬配布予定)」は、学生の主体的な学びを引き出すアクティブ・ラーニングを、いつ・どのように授業へ取り入れるべきかという具体的な手法や、教育現場でも注目される生成AIの活用事例などをまとめている。

先行して配布する「授業づくりハンドブック」で教育の基礎構造を理解した上で、「授業実践アイデアブック」を通じてより実践的な授業運営の仕掛けを習得できるという。

この2冊を活用することで、指導者の不安を軽減するほか、学校全体の学びの質を底上げし、新しい時代に即した人材育成につなげるとしている。

マイファームは今後も、これまで培った知見を活かして農業教育現場の支援に尽力し、未来の農業を担う人材育成の基盤づくりに寄与していく。


株式会社マイファーム
https://myfarm.co.jp/
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  1. 福田浩一
    福田浩一
    東京農業大学農学部卒。博士(農業経済学)。大学卒業後、全国農業改良普及支援協会に在籍し、普及情報ネットワークの設計・運営、月刊誌「技術と普及」の編集などを担当(元情報部長)。2011年に株式会社日本農業サポート研究所を創業し、海外のICT利用の実証試験や農産物輸出などに関わった。主にスマート農業の実証試験やコンサルなどに携わっている。 HP:http://www.ijas.co.jp/
  2. 北島芙有子
    北島芙有子
    トマトが大好きなトマト農家。大学時代の農業アルバイトをきっかけに、非農家から新規就農しました。ハウス栽培の夏秋トマトをメインに、季節の野菜を栽培しています。最近はWeb関連の仕事も始め、半農半Xの生活。
  3. 柏木智帆
    柏木智帆
    米・食味鑑定士/お米ライター/ごはんソムリエ神奈川新聞の記者を経て、福島県の米農家と結婚。年間400種以上の米を試食しながら「お米の消費アップ」をライフワークに、執筆やイベント、講演活動など、お米の魅力を伝える活動を行っている。また、4歳の娘の食事やお弁当づくりを通して、食育にも目を向けている。プロフィール写真 ©杉山晃造
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    鈴木かゆ
    1993年生まれ、お粥研究家。「おかゆ好き?嫌い?」の問いを「どのおかゆが好き?」に変えるべく活動中。お粥の研究サイト「おかゆワールド.com」運営。各種SNS、メディアにてお粥レシピ/レポ/歴史/文化などを発信中。JAPAN MENSA会員。
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    田牧一郎
    日本で15年間コメ作りに従事した後、アメリカに移り、精米事業、自分の名前をブランド化したコメを世界に販売。事業売却後、アメリカのコメ農家となる。同時に、種子会社・精米会社・流通業者に、生産・精米技術コンサルティングとして関わり、企業などの依頼で世界12カ国の良質米生産可能産地を訪問調査。現在は、「田牧ファームスジャパン」を設立し、直接播種やIoTを用いた稲作の実践や研究・開発を行っている。
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