「令和4年度農研機構つくば植物工場研修会」が11月22日にオンラインで開催

農研機構は、「令和4年度農研機構つくば植物工場研修会」を2022年11月22日(火)にオンラインで開催する。参加費は無料。



ICTやAI、ロボットを活用した経営モデルを紹介


「令和4年度農研機構つくば植物工場研修会」は、農林水産省が実施する「令和4年度データ駆動型農業の実践・展開支援事業(スマートグリーンハウス展開推進)」の一環で開催する農業関係者向けのセミナー。

当日は、ICTやAI、労務管理システム、ロボットを活用した企業的経営モデルに関する講演や近日中にサービスインする予定の「NARO生育収量予測ツール」を活用した計画生産技術の紹介が予定されている。

主な内容は以下の通りだ。

1)Ⅰ期SIP「植物工場」成果の技術群の実証と改良による高品質安定生産
(農研機構 野菜花き研究部門 主任研究員 筧 雄介氏)
2)植物重量モニタリング型自動給液装置の高糖度トマト栽培への適用
(静岡県農林技術研究所 野菜生産技術科 上席研究員 今原 淳吾氏)
3)オーダーメイド型高品質トマトの計画生産および情報の集約・可視化・共有と自動化による中規模経営体における高度な企業的農業経営の実現
(ベルファーム株式会社 代表取締役社長 斎藤 浩一氏)
4)IoT型統合情報プラットフォームを用いたデータ分析による生産性向上
(株式会社デルフィージャパン ホーティカルチャースペシャリスト 斉藤 章氏)
5)NFC利用型労務管理スマート化システムの改良による省力化技術の実証
(小林クリエイト株式会社 アグリ事業部 課長 兼 新ソリューション創出担当 松林 和幸氏)
6)トマトの計画生産を可能にするNARO生育収量予測ツールの提供
(東日本電信電話株式会社 経営企画部 営業戦略推進室 中戸川 将大氏)
7)総合討論|データ駆動型施設生産における先端技術の活用について
(コンビーナー:農研機構 野菜花き研究部門 領域長 今西 俊介氏)
※講演のタイトル・順番が変わる可能性あり。

開催概要


令和4年度農研機構つくば植物工場研修会
日時:2022年11月22日(火)13:10~16:00
場所:オンライン(Microsoft Teams)
料金:無料
定員:70名(定員に達し次第〆切)
申込:Eメール(PF-training@ml.affrc.go.jp) ※事前アンケートに回答する必要あり。
〆切:2022年11月18日(金)


農研機構 野菜花き研究部門
https://www.naro.go.jp/laboratory/nivfs/index.html
SHARE

最新の記事をFacebook・メールで
簡単に読むことが出来ます。

RANKING

WRITER LIST

  1. 槇 紗加
    1998年生まれ。日本女子大卒。レモン農家になるため、大学卒業直前に小田原に移住し修行を始める。在学中は、食べチョクなど数社でマーケティングや営業を経験。その経験を活かして、農園のHPを作ったりオンライン販売を強化したりしています。将来は、レモンサワー農園を開きたい。
  2. 田牧一郎
    日本で15年間コメ作りに従事した後、アメリカに移り、精米事業、自分の名前をブランド化したコメを世界に販売。事業売却後、アメリカのコメ農家となる。同時に、種子会社・精米会社・流通業者に、生産・精米技術コンサルティングとして関わり、企業などの依頼で世界12カ国の良質米生産可能産地を訪問調査。現在は、「田牧ファームスジャパン」を設立し、直接播種やIoTを用いた稲作の実践や研究・開発を行っている。
  3. さわちん
    2児の父。あるきっかけにより農業のイメージを変えたいと考え、16年間のサラリーマン生活にピリオドを打つことを決意。2020年春、家族で田舎に移住し、新規就農を目指す。自身が「移住×就農のモデルケース」となるために、いろんな方面へ向けて奮闘中。
  4. 福田浩一
    東京農業大学農学部卒。博士(農業経済学)。大学卒業後、全国農業改良普及支援協会に在籍し、普及情報ネットワークの設計・運営、月刊誌「技術と普及」の編集などを担当(元情報部長)。2011年に株式会社日本農業サポート研究所を創業し、海外のICT利用の実証試験や農産物輸出などに関わった。主にスマート農業の実証試験やコンサルなどに携わっている。 HP:http://www.ijas.co.jp/
  5. 窪田新之助
    農業ジャーナリスト。福岡県生まれ。日本経済新聞社が主催する農業とテクノロジーをテーマにしたグローバルイベント「AG/SUM(アグサム)」プロジェクトアドバイザー、ロボットビジネスを支援するNPO法人Robizyアドバイザー。著書に『日本発「ロボットAI農業」の凄い未来』『GDP 4%の日本農業は自動車産業を超える』(いずれも講談社)など。