農研機構は、碁盤の目状に苗を植え付ける両正条植えを可能とする水稲苗用の植付位置制御機構を開発した。両正条植えで縦横2方向の機械除草が可能となり、これまで除草率が低かった株間でも除草効率が向上し、除草の手間が壁となっていた水稲作での有機栽培の取組面積拡大に貢献することが期待される。

株間の除草効率をアップ

農林水産省が策定した「みどりの食料システム戦略」では、2050年までに有機農業の割合面積を25%（100万ヘクタール）に拡大する目標を掲げている。しかし、2021年時点の有機農業の割合面積が0.6%（26万6000ヘクタール）であったことから、栽培面積の大きい水稲作での取り組みが不可欠となっているという。

水稲の有機栽培では「除草作業」に手間がかかるため、栽培面積の規模拡大を阻む要因となっている。農研機構では、水稲作での除草作業の効率化を図るため高能率な水田用除草機を開発したが、「田植機の作業方向である条間の除草は高能率で行えるが株間の除草効率は上がらない」という課題を抱えていた。


そこで、水稲苗を田植機作業方向（縦方向）だけではなく、その直交方向（横方向）の位置も列状になるようにそろえて碁盤の目状に苗を植える両正条植えができる植付位置制御機構を開発し、市販の乗用型田植機に組み込んだプロトタイプ機を製作。

これにより、水田用除草機を縦横2方向に走らせる直交除草ができるようになり、これまで困難であった大区画水田での有機栽培が可能となった。


開発した植付位置制御機構を組み込んだ田植機は、高精度なGNSS（RTK-GNSS）を用いて横方向に仮想の基準線を設定し、それに合わせるように植付爪を回転させる仕組みにしたため、横方向にも苗が列状にそろえられるようになり、縦方向と横方向が碁盤の目状にそろった両正条植えができるようになった。

研究では、両正条植えをした圃場で水田用除草機による除草効果の確認試験も実施。従来の縦方向のみの除草（慣行除草）と比べ、株間の除草率が向上することを確認した。



さらに、研究成果を早期に社会実装するため、すでに実用化済みである無段変速機を搭載した機械式の植付部を装備する田植機をベースに開発を進めることとし、農機メーカーからほ場内での車輪の滑りによる株間の変動を抑えることを目的として、植付部にHSTを搭載した田植機が市販化されたことから、これらに植付位置制御機構を組み込んだ。

現地実証にこれらのプロトタイプ機を供試した結果、秋田県大潟村の大規模水田圃場（1.25ヘクタール）などでも、高精度な両正条植えが実現できることを確認したとのこと。



プロトタイプ機はマット苗用田植機（クボタ NW8S）をベース機として製作したが、同じ走行部を利用するポット苗用田植機（みのる産業 RXG800）にも開発した植付位置制御機構を搭載することが可能であり、現在、農研機構の農業機械技術クラスター事業で開発を進めているという。

開発機による両正条植えは栽植密度が37株/坪と慣行よりも低くなることから、慣行栽培と比較した収量性への影響の評価や各地域での気候適応性、除草率の向上による収量性の改善効果の確認などが必要となる。そのため現在、農研機構のNAROプロジェクトなどにおいて確認試験を各地で実施している。

農研機構は今回の研究の成果を基に、今後は実証試験でデータを蓄積するとともに、メーカーへの技術移転を進め、早期実用化を目指す考えだ。


農研機構
https://www.naro.go.jp/index.html