農研機構は、干ばつ被害における土壌炭素量が与える効果の程度と地域を示した研究成果を2020年2月6日に発表した。

研究成果では「世界の農地の7割が分布する乾燥・半乾燥地域のうち、土壌炭素量が多い農地ほど干ばつの被害による収量低下が抑えられている」との結果が示されており 、今回の研究が土壌保全による作物の収量増加、二酸化炭素減少による温暖化の緩和、乾燥地域の食料安全保障につながるとしている。

干ばつ被害の受けやすさを表す「干ばつ耐性ギャップ」を定義

研究では、農研機構が開発した「50kmメッシュ別の全球作物収量データベース」を解析し、世界の主要穀物であるトウモロコシ、コメ、コムギ、ダイズの干ばつ年の収量データを抽出。干ばつ被害の受けやすさを表す指標として「干ばつ耐性ギャップ」を定義した。

干ばつ耐性ギャップと土壌炭素量との関係を調べたところ、乾燥地域の農地では表層土壌中の炭素量が少ないほど干ばつ耐性ギャップが大きく、炭素量の増加に伴いギャップが小さくなった。一方、湿潤地域では乾燥地域で見られたような干ばつ耐性ギャップと土壌炭素量の関係は見られないと示した。

この結果から土壌中の炭素量がもともと少ない乾燥地域の農地では、干ばつ耐性ギャップが大きく、農地管理により炭素量を増やすことで、干ばつによる収量低下を抑えられるとの結論に至ったという。

また、半乾燥地域では農地管理により土壌炭素を増やすことで、干ばつ年の穀物生産額を最大16%増加できるとの試算も示しており、この時の農地に追加される炭素量は世界全体で48億7000トンとしている。

土壌炭素管理が特に効果的な地域として、生産額の増加の観点からは中東・北アフリカを、土壌の炭素量増加の観点からは東南アジア・オセアニアを挙げている。

持続可能な開発目標（SDGs）の達成に向けて

研究成果には、土壌炭素の増加を促す農地管理が、複数の持続可能な開発目標（SDGs）に寄与できることも示されており、国際機関や各国の施策決定に役立つことが明記されている。

今後は、アジアの食糧生産と持続性を目的とした研究者達のネットワークである「アジア農耕地長期連用試験ネットワーク（ALTENA）」も活用し、気候や土壌条件ごとに炭素貯留に適した農地管理技術と効果についての検証を進める予定だ。


農研機構
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