省エネ型屋内農場システム「PUTFARM」を都市部の鉄道高架下へ、有効活用プロジェクトがスタート

プランツラボラトリー株式会社は、JR東日本グループ、芙蓉総合リース株式会社と連携し、省エネ型屋内農場システム「PUTFARM(プットファーム) 」を活用した鉄道高架下用地の有効活用プロジェクトを開始した。

3社は、環境や土地の広さ・形状を問わずに設置できる省エネ型屋内農場システム「PUTFARM」を、鉄道高架下に設置することで「鉄道高架下用地における栽培ノウハウの蓄積と、さらなる有効利用を目指したい」としている。

建屋外観
プランツラボラトリーは、植物工場に関する研究・開発およびコンサルティングを行う企業。同社の省エネ型屋内農場システム「PUTFARM」 は、国立大学法人東京大学との共同研究により開発された植物工場システムで、敷地の広さや屋内・屋外を問うことなくさまざまな場所に設置できるというものだ。

「PUTFARM」 は、従来の植物工場の1/2~1/3の費用で設置可能で、独自の遮熱方式を採用することでランニングコストの大幅削減にも成功しているという。

現在も多くの工場が稼働しているといい、工場内の空間環境の最適化やデータに基づく栽培ノウハウの蓄積などニーズに沿った施設運営を行っている。

さいたま市の高架下に新設


3社が立ち上げたプロジェクトは、鉄道高架下用地の有効活用を目的に、さいたま市北区ニューシャトル加茂宮駅から徒歩5分に位置する東北新幹線の高架下用地に「PUTFARM」を設置するものだ。

プロジェクトの運営は、プランツラボラトリーが設立した「鉄道高架下農場株式会社」によって行われ、JR東日本グループと芙蓉総合リースが、高架下の物件提供・栽培設備等のリース提供のそれぞれを担う。

高架下に設置された「PUTFARM」では、グリーンリーフ等の栽培が行われ、プロジェクトでは「農産物流通の課題となっている物流コストの軽減を図ると共に、安全・安心な無農薬野菜を新鮮な状態で販売したい」としている。

生育過程省エネ型屋内農場システム「PUTFARM」で栽培されるグリーンリーフ

鉄道高架下の用地は、農業分野のみならず、さまざまな業種・業界が有効活用を試みてきたが、一定間に設置された橋脚や騒音・振動等の問題が発生し、活用方法が限られてきた経緯があるという。

「PUTFARM」の設置にあたり、同プロジェクトはリニューアルした居抜き物件の活用も表明しており、既存の建物や限られた範囲でも設置が可能なPUTFARMの特徴を生かしさらなる低コスト化を目指している。

プロジェクトを運営するプランツラボラトリーでは、環境や土地の広さ・形状を問わずに設置できる「PUTFARM」の強みを最大限に生かし、今後は世界市場に向けた企業運営を行いたい考えだ。


プランツラボラトリー株式会社
https://www.plantslaboratory.com/
JR東日本グループ
https://www.jreast.co.jp/
芙蓉総合リース株式会社
https://www.fgl.co.jp/index.html
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  1. 福田浩一
    福田浩一
    東京農業大学農学部卒。博士(農業経済学)。大学卒業後、全国農業改良普及支援協会に在籍し、普及情報ネットワークの設計・運営、月刊誌「技術と普及」の編集などを担当(元情報部長)。2011年に株式会社日本農業サポート研究所を創業し、海外のICT利用の実証試験や農産物輸出などに関わった。主にスマート農業の実証試験やコンサルなどに携わっている。 HP:http://www.ijas.co.jp/
  2. 北島芙有子
    北島芙有子
    トマトが大好きなトマト農家。大学時代の農業アルバイトをきっかけに、非農家から新規就農しました。ハウス栽培の夏秋トマトをメインに、季節の野菜を栽培しています。最近はWeb関連の仕事も始め、半農半Xの生活。
  3. 柏木智帆
    柏木智帆
    米・食味鑑定士/お米ライター/ごはんソムリエ神奈川新聞の記者を経て、福島県の米農家と結婚。年間400種以上の米を試食しながら「お米の消費アップ」をライフワークに、執筆やイベント、講演活動など、お米の魅力を伝える活動を行っている。また、4歳の娘の食事やお弁当づくりを通して、食育にも目を向けている。プロフィール写真 ©杉山晃造
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    鈴木かゆ
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    田牧一郎
    日本で15年間コメ作りに従事した後、アメリカに移り、精米事業、自分の名前をブランド化したコメを世界に販売。事業売却後、アメリカのコメ農家となる。同時に、種子会社・精米会社・流通業者に、生産・精米技術コンサルティングとして関わり、企業などの依頼で世界12カ国の良質米生産可能産地を訪問調査。現在は、「田牧ファームスジャパン」を設立し、直接播種やIoTを用いた稲作の実践や研究・開発を行っている。
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