農業経営者向けMBAミニプログラム「鋭農経営塾」がオンライン受講者を募集、7月4日(土)から開講

株式会社マイファームは、農業経営者向けMBAミニプログラム「鋭農経営塾」のオンライン講義を2020年7月4日(土)~2021年2月20日(土) に開講する。定員は20名で料金は無料、応募〆切は2020年5月29日(金)まで。

同プログラムは今後の日本農業を担う農業経営者および経営幹部候補を対象とした実践的教育訓練の講義で、申込みの当選は、2020年6月5日(金)を期限に応募者へ直接通知される。


株式会社マイファームは、体験農園や農業学校の運営、ICTを活用した農地流通の活性化等に取り組むアグリ企業だ。

就農後も役立つ「実践型・課題解決型」講義を予定


「鋭農経営塾」は農業経営者向けに開講するプログラムで、マイファームが厚生労働省の教育訓練プログラム開発事業の委託を受け取り組みが決定した。

同講義では「働きながら学ぶ」をテーマに、農業経営者が就農後も農業経営を学べる場所をつくることを目的としているため、講義は講師からのものだけではなく、受講者それぞれが課題や経験を持ち寄るなど、実践型/課題解決型プログラムが予定されている。


プログラムには経営戦略・人材活用・労務・管理会計などの組織マネジメントや、ICT / IoTを活用した生産工程の管理方法が用意されており、先行者の成功・失敗を含めた経営ノウハウを題材としたリアルなケーススタディも用意されているとのこと。

新型コロナウイルスの影響を鑑みマイファームでは、「講義にはテレビ会議システムZoomおよび双方向のコミュニケーションをサポートするサービスを導入する」方針だが、動向次第では、11月頃に事例視察や野外での研修等も行いたい考えだ。

プログラムは全24回。厚生労働省教育訓練プログラム開発事業の実証プログラムとしては今期限りの限定公開となる。申込みはEメールおよびFAXで受け付けているとのこと。

開催概要


農業経営者向けMBAミニプログラム「鋭農経営塾」
日時:2020年7月4日(土)~2021年2月20日(土) 
会場:オンライン(テレビ会議システムZoom、その他サービス)
料金:無料
定員:20名
メール:agri-mba@myfarm.co.jp
FAX: 075-746-6214


「鋭農経営塾」応募用紙ダウンロードページ
https://myfarm.co.jp/service/learn/einoukeieijuku
株式会社マイファーム
https://myfarm.co.jp/
厚生労働省教育訓練プログラム開発事業
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/jinzaikaihatsu/program_development.html
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  1. 福田浩一
    福田浩一
    東京農業大学農学部卒。博士(農業経済学)。大学卒業後、全国農業改良普及支援協会に在籍し、普及情報ネットワークの設計・運営、月刊誌「技術と普及」の編集などを担当(元情報部長)。2011年に株式会社日本農業サポート研究所を創業し、海外のICT利用の実証試験や農産物輸出などに関わった。主にスマート農業の実証試験やコンサルなどに携わっている。 HP:http://www.ijas.co.jp/
  2. 北島芙有子
    北島芙有子
    トマトが大好きなトマト農家。大学時代の農業アルバイトをきっかけに、非農家から新規就農しました。ハウス栽培の夏秋トマトをメインに、季節の野菜を栽培しています。最近はWeb関連の仕事も始め、半農半Xの生活。
  3. 柏木智帆
    柏木智帆
    米・食味鑑定士/お米ライター/ごはんソムリエ神奈川新聞の記者を経て、福島県の米農家と結婚。年間400種以上の米を試食しながら「お米の消費アップ」をライフワークに、執筆やイベント、講演活動など、お米の魅力を伝える活動を行っている。また、4歳の娘の食事やお弁当づくりを通して、食育にも目を向けている。プロフィール写真 ©杉山晃造
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    鈴木かゆ
    1993年生まれ、お粥研究家。「おかゆ好き?嫌い?」の問いを「どのおかゆが好き?」に変えるべく活動中。お粥の研究サイト「おかゆワールド.com」運営。各種SNS、メディアにてお粥レシピ/レポ/歴史/文化などを発信中。JAPAN MENSA会員。
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    田牧一郎
    日本で15年間コメ作りに従事した後、アメリカに移り、精米事業、自分の名前をブランド化したコメを世界に販売。事業売却後、アメリカのコメ農家となる。同時に、種子会社・精米会社・流通業者に、生産・精米技術コンサルティングとして関わり、企業などの依頼で世界12カ国の良質米生産可能産地を訪問調査。現在は、「田牧ファームスジャパン」を設立し、直接播種やIoTを用いた稲作の実践や研究・開発を行っている。
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