生研支援センター、新規就農者でも失敗しないICT環境制御システムを開発
農林水産業や食品産業の分野で新産業の創出や技術革新を目指す研究への資金提供と研究成果の紹介に取り組む生物系特定産業技術研究支援センターは、ICT(情報通信技術)を活用した環境情報システムを用いて、新規就農者でも熟練農業者と同等の栽培管理を行う方法を確立した。
生物系特定産業技術研究支援センターが確立した方法は、温度や湿度などビニールハウス内の環境を制御するICT環境情報システムを用いて、農作物の成長に必要な栽培環境を整備するもの。
京都府のブランド野菜である万願寺トウガラシと全国有数のニンジン産地である徳島県の春夏ニンジンを対象に行った実験では、熟練農業者と同等の栽培管理を実現して、収量増加や品質向上につながる成果を得たそうだ。
実験の内容は以下の通り。
万願寺トウガラシは、京都府のブランド野菜として新規就農者の参入も多い農作物だが、ビニールハウス内の温度調整や土壌の水分管理などがうまく行えず、品質や収量を低下させてしまう事例が報告されているという。
実験では、万願寺トウガラシを栽培するビニールハウスにICT環境情報システムを設置。
収量の多い熟練農業者のデータを参考に、測定データを確認しながら栽培管理を実施してみたところ、ハウス内の温度を15℃~35℃の範囲に設定すると収量が安定することが判明したそうだ。
また、測定データに基づく温度管理技術と土壌水分センサーの値に連動する自動潅水制御装置を組み合わせた実験では、品質の良い「秀」クラスが約9%増加したほか、新規就農者でも10アール当たり約3.7トンの収量と約34万円の所得増が見込めることが確認できたとのこと。
全国有数のニンジン産地である徳島県の春夏ニンジンは、ミニパイプハウスに張り付けたビニールフィルムを開孔して温度管理を行っているが、タイミングが合わず収量が安定しない生産者が多いという。
実験では、春夏ニンジンを栽培するミニパイプハウス内にICT環境情報システムを設置。
開孔の方法とハウス内の温度、日射量、風の強さ、生育状況の関係を約4カ月に渡り調べてみたところ、少しずつ開孔したほうが根が大きく育ち、収量が増加することが判明したそうだ。
また、適切なタイミングで開孔できる情報をリアルタイムに届ける換気支援システム活用した実験では、10アール当たりの収量が最大で1割増加。県内農家一戸当たり約70万円の売上増加が見込める試算結果を得たとのこと。
生物系特定産業技術研究支援センターは、ICT環境情報システムを用いた栽培管理の提供を通じて、地域ブランド野菜の強化と新規就農者支援に貢献したい考えだ。
生物系特定産業技術研究支援センター
https://www.naro.go.jp/laboratory/brain/index.html
2つのブランド野菜を対象に実験を実施
生物系特定産業技術研究支援センターが確立した方法は、温度や湿度などビニールハウス内の環境を制御するICT環境情報システムを用いて、農作物の成長に必要な栽培環境を整備するもの。
京都府のブランド野菜である万願寺トウガラシと全国有数のニンジン産地である徳島県の春夏ニンジンを対象に行った実験では、熟練農業者と同等の栽培管理を実現して、収量増加や品質向上につながる成果を得たそうだ。
実験の内容は以下の通り。
京都府の万願寺トウガラシ
万願寺トウガラシは、京都府のブランド野菜として新規就農者の参入も多い農作物だが、ビニールハウス内の温度調整や土壌の水分管理などがうまく行えず、品質や収量を低下させてしまう事例が報告されているという。
実験では、万願寺トウガラシを栽培するビニールハウスにICT環境情報システムを設置。
収量の多い熟練農業者のデータを参考に、測定データを確認しながら栽培管理を実施してみたところ、ハウス内の温度を15℃~35℃の範囲に設定すると収量が安定することが判明したそうだ。
また、測定データに基づく温度管理技術と土壌水分センサーの値に連動する自動潅水制御装置を組み合わせた実験では、品質の良い「秀」クラスが約9%増加したほか、新規就農者でも10アール当たり約3.7トンの収量と約34万円の所得増が見込めることが確認できたとのこと。
徳島県の春夏ニンジン
全国有数のニンジン産地である徳島県の春夏ニンジンは、ミニパイプハウスに張り付けたビニールフィルムを開孔して温度管理を行っているが、タイミングが合わず収量が安定しない生産者が多いという。
実験では、春夏ニンジンを栽培するミニパイプハウス内にICT環境情報システムを設置。
開孔の方法とハウス内の温度、日射量、風の強さ、生育状況の関係を約4カ月に渡り調べてみたところ、少しずつ開孔したほうが根が大きく育ち、収量が増加することが判明したそうだ。
また、適切なタイミングで開孔できる情報をリアルタイムに届ける換気支援システム活用した実験では、10アール当たりの収量が最大で1割増加。県内農家一戸当たり約70万円の売上増加が見込める試算結果を得たとのこと。
生物系特定産業技術研究支援センターは、ICT環境情報システムを用いた栽培管理の提供を通じて、地域ブランド野菜の強化と新規就農者支援に貢献したい考えだ。
生物系特定産業技術研究支援センター
https://www.naro.go.jp/laboratory/brain/index.html
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