電源不要で圃場を遠隔監視できる自動撮影カメラ「ハイクカム LS4G」がリリース

株式会社ハイクは、野生動物の管理や自然災害の監視、電力・インフラ施設の監視、不法投棄の監視などに使用できる乾電池式のIoT自動撮影カメラ「ハイクカムLS4G」を2022年7月1日にリリースした。

ハイクカム LS4G IoT自動撮影カメラ

高速LTE通信に対応


「ハイクカムLS4G」は、同社が2018年7月20日に発売した「ハイクカムLT4G」ユーザーの声を反映して開発した高速LTE通信対応の無電源遠隔監視クラウドソリューション。

撮影した画像や動画が設定したメールアドレスや同社のクラウドサービス「ハイクワークス」に自動送信されるため、外出先にいても現地の様子をリアルタイムに確認できる仕組みになっている。


特長は以下の通りだ。

1.画角調整がしやすい前面ディスプレイ



ファインダーが映し出す映像をリアルタイムに確認しながらカメラの向きや傾きを調整できる。

2.広角レンズ


水平角78度・垂直角56度(動画40度)の広角レンズを採用しているため、前身モデルである「ハイクカムLT4G」の3倍近い広角撮影が可能に。

3.キャリアを選ばないSIMフリー


NTTドコモ、au、ソフトバンクの3大キャリアのほか、MVNOなどの格安SIMにも対応。

4.GPSによるカメラの追跡


Gセンサーがカメラ本体の動きを検知してGPSを稼働しカメラの盗難を追跡。カメラの電源をオフにしても15分間隔で位置情報と画像を送信し続ける。「ハイクワークス」を利用すれば、GoogleMap上で自分の「ハイクカムLS4G」がどこに移動しているか追跡することも可能に。

5.電池交換の時間を大幅に短縮するスライド式バッテリートレイ


カメラを設置した状態でも電池交換できるスライド式バッテリートレイを採用。予備のバッテリートレイを準備すれば、より効率的な電池交換が可能に。

6.可動式マウントを標準で付属


最大30度の傾斜角がつけられる背面可動式マウントを付属。カメラの盗難を防ぐケーブルキーであるパイソンロックを通す穴も開いている。

7.折り曲げ式アンテナ


最大90度まで曲げられる3段階の折り曲げ式アンテナを採用。長いアンテナ分のスペースが確保できない狭小な場所にも設置できる。

製品パッケージ


1.「ハイクカムLS4G」本体のみ
販売価格:9万6800円(税込)


2.スターターパッケージ
販売価格:10万1200円(税込)
「ハイクカムLS4G」本体と単3乾電池12本、32GB micro SDHCカードがセットになったパッケージ。
SIMカードがあればすぐに使用できる。
構成品
・「ハイクカムLS4G」1台
・Panasonicアルカリ乾電池EVOLTA NEO単3形1パック(12本)
・SanDisk Extream Pro 32GB micro SDHCカード1枚


3.コンプリートパッケージ
販売販売:14万580円(税込)
「ハイクカムLS4G」本体とハイクコンプリートバッテリーシステム5Wソーラーがセットになったパッケージ。
太陽光で発電した電力を利用してカメラを稼働する。
構成品
・「ハイクカムLS4G」1台
・ハイクコンプリートバッテリーシステム5Wソーラー(コンプリートパッテリーケース・20Ahバッテリー・5Wソーラーパネル)


4.製品仕様


株式会社ハイク
https://hyke-store.com/
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WRITER LIST

  1. 槇 紗加
    1998年生まれ。日本女子大卒。レモン農家になるため、大学卒業直前に小田原に移住し修行を始める。在学中は、食べチョクなど数社でマーケティングや営業を経験。その経験を活かして、農園のHPを作ったりオンライン販売を強化したりしています。将来は、レモンサワー農園を開きたい。
  2. 田牧一郎
    日本で15年間コメ作りに従事した後、アメリカに移り、精米事業、自分の名前をブランド化したコメを世界に販売。事業売却後、アメリカのコメ農家となる。同時に、種子会社・精米会社・流通業者に、生産・精米技術コンサルティングとして関わり、企業などの依頼で世界12カ国の良質米生産可能産地を訪問調査。現在は、「田牧ファームスジャパン」を設立し、直接播種やIoTを用いた稲作の実践や研究・開発を行っている。
  3. さわちん
    2児の父。あるきっかけにより農業のイメージを変えたいと考え、16年間のサラリーマン生活にピリオドを打つことを決意。2020年春、家族で田舎に移住し、新規就農を目指す。自身が「移住×就農のモデルケース」となるために、いろんな方面へ向けて奮闘中。
  4. 福田浩一
    東京農業大学農学部卒。博士(農業経済学)。大学卒業後、全国農業改良普及支援協会に在籍し、普及情報ネットワークの設計・運営、月刊誌「技術と普及」の編集などを担当(元情報部長)。2011年に株式会社日本農業サポート研究所を創業し、海外のICT利用の実証試験や農産物輸出などに関わった。主にスマート農業の実証試験やコンサルなどに携わっている。 HP:http://www.ijas.co.jp/
  5. 窪田新之助
    農業ジャーナリスト。福岡県生まれ。日本経済新聞社が主催する農業とテクノロジーをテーマにしたグローバルイベント「AG/SUM(アグサム)」プロジェクトアドバイザー、ロボットビジネスを支援するNPO法人Robizyアドバイザー。著書に『日本発「ロボットAI農業」の凄い未来』『GDP 4%の日本農業は自動車産業を超える』(いずれも講談社)など。