DJI、圃場調査向けの小型ドローン「Mavic 3 Multispectral」を発売

世界最大手のドローンメーカーであるDJIは、精密農業や環境モニタリングの分野で活用できるマルチスペクトル画像システムを搭載したドローン「Mavic 3 Multispectral」を発売した。参考価格は約70万円から。


世界の精密農業の発展を推進


「Mavic 3 Multispectral」は、DJIのコンシューマー向けドローンのフラッグシップモデルの設計に基づき開発された民生用のドローン。重量は951gで、プロペラを折り畳めば一般的なサイズのバックにも収納できる。

特長は以下の通りだ。

1.RGBおよびマルチスペクトルイメージングシステム
・2in1カメラシステムを活用してさまざま情報を表示・収集。
・4/3インチCMOS、2000万画素イメージセンサー、最高速度1/2000sのメカニカルシャッターを搭載したRGBカメラを採用。
・最速0.7秒の高速連続撮影。
・4眼式マルチスペクトルカメラを活用して人間の目では感知できない細部の情報を感知。
・500万画素の解像度を誇る4つのマルチスペクトルカメラを搭載。
※以下の波長のスキャンが可能
グリーン(G):560nm ± 16nm
レッド(R): 650nm ± 16nm
レッドエッジ(RE):730nm ± 16nm
近赤外線(NIR): 860nm ± 26nm
・高精度な航空測量、農作物の生育状況の把握、自然資源調査を実現。

2.RTKによるセンチメートル単位の測位
・センチメートルレベルの測位を実現するRTKモジュールを搭載。
・各カメラの撮像中心の位置情報を正確に取得。
・標定点を使用せずに高精度な航空測量を行うことが可能。
・連続約43分の飛行が可能なバッテリーを搭載。
・1回のフライトで200ヘクタールのエリアの測量・地図作成作業が可能。

3.より安全な運用を目指した設計
・2チャンネルの送信信号と4チャンネルの受信信号を統合したDJI 03 Enterprise伝送を搭載。
・最大8kmの超長距離伝送に対応。
・障害物を正確に回避する全方位障害物検知機能を搭載。

4.無限の可能性
スマート農業などさまざまなエコシステムとの統合が可能。
・Pilot 2のMQTTプロトコルに基づく内蔵のDJI Cloud APIを通じて、サードパーティのクラウドプラットフォームに接続し、情報やリアルタイム映像、写真データ等を直接収集できるため、個別のアプリを開発する必要がない。
・Mobile SDK 5(MSDK5)に対応しているためインテリジェントモニタリングなどのシナリオに合わせた専用の制御アプリを開発することも可能。

5.精密農業のための新しいツール
・山林や果樹園でも地上と同じような空撮が可能。
・DJI TerraとDJI SmartFarmプラットフォームを活用してNDVI植生指標を生成。
・自動圃場スカウティングを活用して農作物の異常を検出しインテリジェントな分析を実行。
・約70ヘクタールの農地を1人で管理することが可能。

販売元はDJI正規販売代理店で、日本での出荷は2023年1月が予定されている。


DJI
https://www.dji.com/jp/
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WRITER LIST

  1. よないつかさ
    1994年生まれ、神奈川県横浜市出身。恵泉女学園大学では主に有機栽培について学び、生活園芸士の資格を持つ。農協に窓口担当として5年勤め、夫の転勤を機に退職。アメリカで第一子を出産し、子育てをしながらフリーライターとして活動。一番好きな野菜はトマト(アイコ)。
  2. syonaitaro
    1994年生まれ、山形県出身、東京農業大学卒業。大学卒業後は関東で数年間修業。現在はUターン就農。通常の栽培よりも農薬を減らして栽培する特別栽培に取り組み、圃場の生産管理を行っている。農業の魅力を伝えるべく、兼業ライターとしても活動中。
  3. 槇 紗加
    1998年生まれ。日本女子大卒。レモン農家になるため、大学卒業直前に小田原に移住し修行を始める。在学中は、食べチョクなど数社でマーケティングや営業を経験。その経験を活かして、農園のHPを作ったりオンライン販売を強化したりしています。将来は、レモンサワー農園を開きたい。
  4. 沖貴雄
    1991年広島県安芸太田町生まれ。広島県立農業技術大学校卒業後、県内外の農家にて研修を受ける。2014年に安芸太田町で就農し2018年から合同会社穴ファームOKIを経営。ほうれんそうを主軸にスイートコーン、白菜、キャベツを生産。記録を分析し効率の良い経営を模索中。食卓にわくわくを地域にウハウハを目指し明るい農園をつくりたい。
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    日本で15年間コメ作りに従事した後、アメリカに移り、精米事業、自分の名前をブランド化したコメを世界に販売。事業売却後、アメリカのコメ農家となる。同時に、種子会社・精米会社・流通業者に、生産・精米技術コンサルティングとして関わり、企業などの依頼で世界12カ国の良質米生産可能産地を訪問調査。現在は、「田牧ファームスジャパン」を設立し、直接播種やIoTを用いた稲作の実践や研究・開発を行っている。