「東北地域タマネギ栽培セミナー2024」が1月10日に盛岡市で開催

農研機構東北農業研究センターは、「東北地域タマネギ栽培セミナー2024」を2024年1月10日(水)に岩手県盛岡市にあるいわて県民情報交流センター(アイーナ)で開催する。参加費は無料。

出典:https://www.naro.go.jp/event/files/Poster1212.pdf

産地形成に向けた取り組みを紹介


現在日本では、国内のたまねぎ消費量の内約6割を占める加工業務用途を中心に、国産たまねぎの周年供給力の強化に向け、夏季の端境期出荷が可能な東北地域等での産地化が進められている。

そのため「東北タマネギ生産促進研究開発プラットフォーム」を設立し、産地形成の取り組みを開始するとともに生産性の改善や品質向上に向けた技術開発を行っている。

今回のセミナーでは、東北地域で開始されたたまねぎ産地形成の取り組みが紹介される。

また、生産性向上に資する技術開発の現状についての報告とともに、東北地域におけるたまねぎ生産の今後の方策等を議論する場となる。

当日のスケジュールは以下の通りだ。

13:00~13:10|開会・挨拶
(農研機構東北農業研究センター 所長 川口健太郎氏)

13:10~15:40|話題提供
1.タマネギ生産のスマート化に対する期待
(みらい共創ファーム秋田 代表 涌井徹氏)
2.東北タマネギ生産促進研究開発プラットフォームの取り組みについて
(農研機構東北農業研究センター 研究推進部 田宮誠司氏)
3.東北地域タマネギ産地化推進のための取り組み
・りん茎含水率に着目した土壌水分のタマネギへの影響評価
(農研機構東北農業研究センター 畑作園芸研究領域 山口千仁氏)
・東北地域に向けたタマネギ品種開発戦略
(タキイ種苗株式会社開発部 課長 宇野浩克氏)
・東北地域におけるタマネギ直播栽培の取り組み
(農研機構九州沖縄農業研究センター 技術適用研究チーム 松尾健太郎氏)
・東北でのタマネギ産地支援の取り組み
(双日農業株式会社 取締役 本田欣之氏)

15:40~15:50|休憩
15:50~16:30|パネルディスカッション
(座長:農研機構東北農業研究センター 畑作園芸研究領域長 佐々木英和氏)
16:30|閉会

開催概要


東北地域タマネギ栽培セミナー2024
日時:2024年1月10日(水)13:00~16:30
場所:いわて県民情報交流センター(アイーナ)7階 小田島組☆ほ~る
住所:岩手県盛岡市盛岡駅西通1丁目7-1
料金:無料
定員:400名
申込URL:https://prd.form.naro.go.jp/form/pub/naro01/onion2024
申込〆切:2023年12月28日(木)

農研機構東北農業研究センター
https://www.naro.go.jp/laboratory/tarc/index.html
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  1. 福田浩一
    福田浩一
    東京農業大学農学部卒。博士(農業経済学)。大学卒業後、全国農業改良普及支援協会に在籍し、普及情報ネットワークの設計・運営、月刊誌「技術と普及」の編集などを担当(元情報部長)。2011年に株式会社日本農業サポート研究所を創業し、海外のICT利用の実証試験や農産物輸出などに関わった。主にスマート農業の実証試験やコンサルなどに携わっている。 HP:http://www.ijas.co.jp/
  2. 北島芙有子
    北島芙有子
    トマトが大好きなトマト農家。大学時代の農業アルバイトをきっかけに、非農家から新規就農しました。ハウス栽培の夏秋トマトをメインに、季節の野菜を栽培しています。最近はWeb関連の仕事も始め、半農半Xの生活。
  3. 柏木智帆
    柏木智帆
    米・食味鑑定士/お米ライター/ごはんソムリエ神奈川新聞の記者を経て、福島県の米農家と結婚。年間400種以上の米を試食しながら「お米の消費アップ」をライフワークに、執筆やイベント、講演活動など、お米の魅力を伝える活動を行っている。また、4歳の娘の食事やお弁当づくりを通して、食育にも目を向けている。プロフィール写真 ©杉山晃造
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    鈴木かゆ
    1993年生まれ、お粥研究家。「おかゆ好き?嫌い?」の問いを「どのおかゆが好き?」に変えるべく活動中。お粥の研究サイト「おかゆワールド.com」運営。各種SNS、メディアにてお粥レシピ/レポ/歴史/文化などを発信中。JAPAN MENSA会員。
  5. 田牧一郎
    田牧一郎
    日本で15年間コメ作りに従事した後、アメリカに移り、精米事業、自分の名前をブランド化したコメを世界に販売。事業売却後、アメリカのコメ農家となる。同時に、種子会社・精米会社・流通業者に、生産・精米技術コンサルティングとして関わり、企業などの依頼で世界12カ国の良質米生産可能産地を訪問調査。現在は、「田牧ファームスジャパン」を設立し、直接播種やIoTを用いた稲作の実践や研究・開発を行っている。
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