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バイテク情報普及会が「遺伝子組み換え食品」への意識調査、20年間で大きく改善

2026.1.7 SMART AGRI編集部

バイテク情報普及会は、全国の20代～50代の男女2000人を対象に、「遺伝子組み換え食品／ゲノム編集食品」に対する意識調査を実施した。

若年層ほど好意的または中立的な意見が多い結果に

遺伝子組み換え作物の商業栽培開始から約30年が経過し、日本でもその原料を用いた食品が広く流通している。しかし、その実態に対する消費者の理解度にはばらつきがあり、依然として不安や誤解も残っている。

こうした状況を踏まえ、バイテク情報普及会は「遺伝子組み換え食品」に対する消費者意識を把握し、その受容意識の向上を目的とした調査を2025年10月に実施。さらに、2021年より流通が始まったゲノム編集作物・魚についての意識調査もあわせて行った。

調査手法：インターネット調査（定量調査）
対象：全国の20代～50代の男女合計2000人（各世代・性別ごと×250サンプル）
調査時期：2025年10月下旬

遺伝子組み換え食品についてどのようなイメージを持っているかとの問いには、「特に何のイメージも持っていない」と答えた人が最も多く、全体の45％であった。若年層ほど否定的な回答が少なく、20代では「良い」「どちらかといえば良い」（好意的）と「特にイメージなし」の合計が約7割を占めている。

同会が過去に実施した調査と比較すると、遺伝子組み換え食品に対して否定的なイメージを持つ人は減少傾向にあるという。2004年に約20％だった好意的・中立的なイメージを持つ層は、2025年には約50％と約2.5倍に拡大した。

なお、2017年以前は女性のみを調査対象としていたことから、比較条件を統一するため、2021年・2025年は女性のみ抽出して集計している。

遺伝子組み換え食品に関する複数の特徴を提示した後にイメージの変化を尋ねたところ、全体の42％が「以前より良くなった／少し良くなった」と回答。特に、安全性に関する情報がイメージ改善の主要因になったと考えられる。

提示した遺伝子組み換え食品の情報（一部）
・遺伝子組み換え作物は約30年の利用実績があり、世界25か国以上で栽培されている。
・遺伝子組み換え作物により、農家は少ない労力で、安定して高い収穫を得ることができる。
・気候変動による干ばつや高温、洪水に強い作物を開発できる可能性があり、将来の食料不足に対応する手段として期待されている。
・遺伝子組み換え食品は、国の厳しい審査を受け、安全と確認されたものだけが流通する。
・これまで安全に食べられてきた現在の作物や食品と同じくらい安全であるかどうかを基準として、安全性は評価されている。
・WHOや米国の科学アカデミー、欧州委員会なども、これまでの利用経験から「安全である」と認めている。
・日本では大豆、トウモロコシ、綿、菜種などが主に輸入され、食用油や加工食品の原料、家畜の飼料などに利用されている。

ゲノム編集食品については、全体の58.2％が「全く知らない」と回答し、内容まで理解している層はわずか9.1％にとどまった。

年代別に見ても「全く知らない」という回答が20代～50代のすべてで過半数を占めており、年代に関わらず、ゲノム編集食品についての知識が広く行き渡っていないことがわかった。

また、全体の51.2％が「全く知らない」と回答した2021年の調査結果と比べても、認知度は広がっていなかったという。