農研機構、バイオマスなど様々な活用が期待される「オギススキ」の新品種を開発

農研機構は、バイオマス原料として有用なオギススキの新品種(MB-1・MB-2)の開発に成功した。

草地造成に掛かる労力を大幅に軽減


オギススキは、イネ科ススキ属の植物であるオギとススキが自然交配して生まれた日本にも自生する植物。海外ではジャイアントミスカンサスと呼ばれボイラーの燃焼材などに使われているが、日本では利用が進んでいないという。

その要因の一つとして、オギススキは不稔性植物で種子の生産ができないため、多数の株を増殖して移植する必要があるなど、草地の造成に多くの時間とコストが掛かるという問題点があった。

農研機構が行った研究では、日本各地に自生するオギススキの系統を収集して、特性評価や交配育種を実施。
その結果、株の広がりが速く、収量性に優れ、雑草の侵入が少ない品種(MB-1・MB-2)の開発に成功した。

既存品種・MB-1・MB-2の移植2年目の草勢。
既存品種と比較して、株の広がりが2倍程度速いため、移植する苗の数を通常の4分の1に減らすことができる。
(2021年10月15日撮影・盛岡市)
出典:https://www.naro.go.jp/publicity_report/press/laboratory/tarc/151373.html#s1

MB-1・MB-2・既存品種の1年目~3年目までの株幅。
(調査日:1年目2018年11月14日・2年目2019年11月12日・3年目2020年11月18日)
出典:https://www.naro.go.jp/publicity_report/press/laboratory/tarc/151373.html#s1

MB-1・MB-2・既存品種の1~3年目までの乾物収量。
(調査日:1年目2018年11月14日・2年目2019年11月12日・3年目2020年11月18日)
出典:https://www.naro.go.jp/publicity_report/press/laboratory/tarc/151373.html#s1

MB-1・MB-2・既存品種の1年目の雑草の乾物重量。(調査日:2020年11月18日)
出典:https://www.naro.go.jp/publicity_report/press/laboratory/tarc/151373.html#s1

栽培方法は、地下茎を10センチ程度に小さく株分けして苗を作り、移植して草地を造成していく流れで、積雪前の11月頃に全面刈りのコーンハーベスタ等を用いて収穫作業を行うのが良いとのこと。

苗の移植の様子。(2021年5月24日撮影)
出典:https://www.naro.go.jp/publicity_report/press/laboratory/tarc/151373.html#s1

育苗の様子。(2022年4月13日撮影)
出典:https://www.naro.go.jp/publicity_report/press/laboratory/tarc/151373.html#s1

コーンハーベスタを用いた収穫の様子。(2020年11月10日撮影※既存品種)

今後は、産業原料、耕作放棄地対策、畜産、キノコ菌床などへの活用も視野に、公設試験場や民間企業との連携を強化していく構えだ。


農研機構
https://www.naro.go.jp/
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WRITER LIST

  1. 槇 紗加
    1998年生まれ。日本女子大卒。レモン農家になるため、大学卒業直前に小田原に移住し修行を始める。在学中は、食べチョクなど数社でマーケティングや営業を経験。その経験を活かして、農園のHPを作ったりオンライン販売を強化したりしています。将来は、レモンサワー農園を開きたい。
  2. 田牧一郎
    日本で15年間コメ作りに従事した後、アメリカに移り、精米事業、自分の名前をブランド化したコメを世界に販売。事業売却後、アメリカのコメ農家となる。同時に、種子会社・精米会社・流通業者に、生産・精米技術コンサルティングとして関わり、企業などの依頼で世界12カ国の良質米生産可能産地を訪問調査。現在は、「田牧ファームスジャパン」を設立し、直接播種やIoTを用いた稲作の実践や研究・開発を行っている。
  3. さわちん
    2児の父。あるきっかけにより農業のイメージを変えたいと考え、16年間のサラリーマン生活にピリオドを打つことを決意。2020年春、家族で田舎に移住し、新規就農を目指す。自身が「移住×就農のモデルケース」となるために、いろんな方面へ向けて奮闘中。
  4. 福田浩一
    東京農業大学農学部卒。博士(農業経済学)。大学卒業後、全国農業改良普及支援協会に在籍し、普及情報ネットワークの設計・運営、月刊誌「技術と普及」の編集などを担当(元情報部長)。2011年に株式会社日本農業サポート研究所を創業し、海外のICT利用の実証試験や農産物輸出などに関わった。主にスマート農業の実証試験やコンサルなどに携わっている。 HP:http://www.ijas.co.jp/
  5. 窪田新之助
    農業ジャーナリスト。福岡県生まれ。日本経済新聞社が主催する農業とテクノロジーをテーマにしたグローバルイベント「AG/SUM(アグサム)」プロジェクトアドバイザー、ロボットビジネスを支援するNPO法人Robizyアドバイザー。著書に『日本発「ロボットAI農業」の凄い未来』『GDP 4%の日本農業は自動車産業を超える』(いずれも講談社)など。