DJI JAPAN、コンパクトな農業用ドローン「AGRAS T25」を発売

DJI JAPANは、コンパクトな農業用ドローン「Agras T25」を発売する。価格は要問い合わせ。

「T25」は最大7.5メートルの散布幅で効率的に散布作業を実施可能。日本ではT50大容量バッテリーを採用し、1フライトで2ヘクタールの散布を実現した。


コンパクトで折りたたみ可能な設計
T25は軽量かつコンパクト、俊敏な飛行操作に柔軟に対応。折りたたんだ機体は一人でも持ち運びでき、ワンタッチで容易に展開。カセット式バッテリーと合わせてスムーズに散布作業を実行できる。

高性能な散布装置で効率的な散布を実現
Agras T25は、最大20kgの積載量を誇り、液体や粒剤の農薬、さらに種子や肥料を効率的に散布することが可能になっている。日本の中小規模の圃場サイズでも使用しやすく、個人使用から請負散布までさまざまなニーズに対応可能。最新の二重反転式アトマイザーを採用し、最大1分間あたり24リッターの吐出能力を誇る。液滴は均一かつ微細にコントロールでき、水稲をはじめ、露地野菜や果樹など、さまざまな作物に適切な散布を実現する

農業機単体での航空測量を実現
T25は、高解像度のFPVジンバルカメラにより、上空から高解像度の写真撮影を実施できる。撮影した写真は高性能スマート送信機内で、リアルタイムに撮影写真からマップを構築し、圃場測量から散布までスムーズな作業が可能となる。さらに複数の農地測量モードで、より効率的に大面積を測量できる。
(※このFPVカメラによる測量は、マルチスペクトルカメラなどによる生育調査とは異なる。生育調査などには「Mavic 3M」などが別途販売されている)

進化した安全機能
進化した2つのフェーズドアレイデジタルレーダーシステムにより、機体を中心に全方向の障害物を検知し安全に飛行できる。さらに農業機では初搭載となるデュアルビジョンシステムによる空間把握により、障害物を回避しながら安全な飛行ルートを設定できる。

現場ニーズに対応した複数の散布モード
T25は、散布作業現場のニーズに応えるため、複数の新機能を搭載した。作業エリアの分割機能や散布テンプレートの設定保存機能、マニュアルモードにおいても詳細設定を追加できるようになり、圃場環境により適切な散布モードを選択できる。

D6000i発電機による急速充電
T50大容量バッテリーは、別売のD6000i発電機で充電が可能。使用したバッテリーは、約20分で充電が完了するため、スムーズかつ効率的な散布作業サイクルにも貢献する。

価格と発売時期
販売価格の詳細、予約注文はDJI 農業正規販売代理店まで。製品の出荷は2024年1月の予定だ。




DJI 農業正規販売代理店
https://utcagri.aeroentry.jp/

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  1. 加藤拓
    加藤拓
    筑波大学大学院生命環境科学研究科にて博士課程を修了。在学時、火山噴火後に徐々に森が形成されていくにつれて土壌がどうやってできてくるのかについて研究し、修了後は茨城県農業総合センター農業研究所、帯広畜産大学での研究を経て、神戸大学、東京農業大学へ。農業を行う上で土壌をいかに科学的根拠に基づいて持続的に利用できるかに関心を持って研究を行っている。
  2. 槇 紗加
    槇 紗加
    1998年生まれ。日本女子大卒。レモン農家になるため、大学卒業直前に小田原に移住し修行を始める。在学中は、食べチョクなど数社でマーケティングや営業を経験。その経験を活かして、農園のHPを作ったりオンライン販売を強化したりしています。将来は、レモンサワー農園を開きたい。
  3. 沖貴雄
    沖貴雄
    1991年広島県安芸太田町生まれ。広島県立農業技術大学校卒業後、県内外の農家にて研修を受ける。2014年に安芸太田町で就農し2018年から合同会社穴ファームOKIを経営。ほうれんそうを主軸にスイートコーン、白菜、キャベツを生産。記録を分析し効率の良い経営を模索中。食卓にわくわくを地域にウハウハを目指し明るい農園をつくりたい。
  4. 田牧一郎
    田牧一郎
    日本で15年間コメ作りに従事した後、アメリカに移り、精米事業、自分の名前をブランド化したコメを世界に販売。事業売却後、アメリカのコメ農家となる。同時に、種子会社・精米会社・流通業者に、生産・精米技術コンサルティングとして関わり、企業などの依頼で世界12カ国の良質米生産可能産地を訪問調査。現在は、「田牧ファームスジャパン」を設立し、直接播種やIoTを用いた稲作の実践や研究・開発を行っている。
  5. 福田浩一
    福田浩一
    東京農業大学農学部卒。博士(農業経済学)。大学卒業後、全国農業改良普及支援協会に在籍し、普及情報ネットワークの設計・運営、月刊誌「技術と普及」の編集などを担当(元情報部長)。2011年に株式会社日本農業サポート研究所を創業し、海外のICT利用の実証試験や農産物輸出などに関わった。主にスマート農業の実証試験やコンサルなどに携わっている。 HP:http://www.ijas.co.jp/
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