アジア生産性機構(APO)のYouTubeにて、日本のスマート農業の現状を福田浩一氏が講演

アジア生産性機構(APO)は、2024年12月24日(火)14:00よりYouTubeにて、「Future Prospects for Smart Agriculture」(スマート農業の将来展望)というテーマのオンライン講演「Productivity Talk」(生産性トーク)を配信する。視聴は無料で、全世界に向けて英語での講演となる。

APOは、1961年に政府間協定の締結により設立されたアジア太平洋地域の生産性向上に取り組む国際機関。シンクタンクとして、工業、農業、サービス、公共部門などの幅広い分野での政策提言や各加盟国における生産性向上のための国家戦略策定の支援を行うほか、調査研究やセンター・オブ・エクセレンスなどの組織能力強化事業を通じ、アジア太平洋地域の持続可能な社会経済の発展に重要な役割を果たしている。

日本の中小規模農家に求められているスマート農業の実態とは


「Productivity Talk」は、アジアのさまざまな研究者・第一人者がそれぞれの分野について語るトーク番組。24日の登壇者は、SMART AGRIでも連載を寄稿いただいている日本農業サポート研究所 農業経済学博士の福田浩一氏。日本のスマート農業の現状をその背景を考察しながら明らかにしつつ、アジア諸国の事例を参考にしながら、今後の展望を探る。 また、現在の農業の実態を踏まえ、実例と今後のスマート農業への期待を語る。



福田氏講演概要
「日本のスマート農業は、AIやIoTなどの先端技術を活用し、農業の生産性や経営改善を目指しています。高齢化が進む中、農家の数が減少し、農地の集約が進む一方、小規模農家の課題が顕著です。

大規模農家ではAI画像解析や自動操縦トラクターが普及し、生産効率を向上させていますが、高コストが小規模農家の導入を妨げています。

一方で、小規模農家向けの低コストで簡単な技術が増加中で、例えば環境モニタリングシステムやスマホ連携型のAI農業アプリが注目されています。また、オンライン販売の普及が農家の収益向上に貢献し、AIやARを用いた効率化も進展しています。

今後は、中小規模農家が取り組みやすい安価でシンプルな技術が主流となり、DXやGXを通じて持続可能な農業が促進される見通しです。政府の支援を活かし、スマート農業のさらなる普及が期待されています」


開催概要

タイトル:The APO Presents Productivity Talk
日時:2024年12月24日(火) 14:00〜
会場:オンライン(YouTube)
講演:福田浩一(日本農業サポート研究所代表取締役 農業経済学博士)
主催:
APO(アジア生産性機構)
配信URLhttps://www.youtube.com/watch?v=RD6Ze7rjrM0

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  1. 福田浩一
    福田浩一
    東京農業大学農学部卒。博士(農業経済学)。大学卒業後、全国農業改良普及支援協会に在籍し、普及情報ネットワークの設計・運営、月刊誌「技術と普及」の編集などを担当(元情報部長)。2011年に株式会社日本農業サポート研究所を創業し、海外のICT利用の実証試験や農産物輸出などに関わった。主にスマート農業の実証試験やコンサルなどに携わっている。 HP:http://www.ijas.co.jp/
  2. 北島芙有子
    北島芙有子
    トマトが大好きなトマト農家。大学時代の農業アルバイトをきっかけに、非農家から新規就農しました。ハウス栽培の夏秋トマトをメインに、季節の野菜を栽培しています。最近はWeb関連の仕事も始め、半農半Xの生活。
  3. 柏木智帆
    柏木智帆
    米・食味鑑定士/お米ライター/ごはんソムリエ神奈川新聞の記者を経て、福島県の米農家と結婚。年間400種以上の米を試食しながら「お米の消費アップ」をライフワークに、執筆やイベント、講演活動など、お米の魅力を伝える活動を行っている。また、4歳の娘の食事やお弁当づくりを通して、食育にも目を向けている。プロフィール写真 ©杉山晃造
  4. 鈴木かゆ
    鈴木かゆ
    1993年生まれ、お粥研究家。「おかゆ好き?嫌い?」の問いを「どのおかゆが好き?」に変えるべく活動中。お粥の研究サイト「おかゆワールド.com」運営。各種SNS、メディアにてお粥レシピ/レポ/歴史/文化などを発信中。JAPAN MENSA会員。
  5. 田牧一郎
    田牧一郎
    日本で15年間コメ作りに従事した後、アメリカに移り、精米事業、自分の名前をブランド化したコメを世界に販売。事業売却後、アメリカのコメ農家となる。同時に、種子会社・精米会社・流通業者に、生産・精米技術コンサルティングとして関わり、企業などの依頼で世界12カ国の良質米生産可能産地を訪問調査。現在は、「田牧ファームスジャパン」を設立し、直接播種やIoTを用いた稲作の実践や研究・開発を行っている。
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