熟練者の農業用ロボット導入はマイナス効果……稲作でのロボット活用の課題

熟練者ばかりの大規模稲作経営体が農業用ロボットを体系的に導入すると、むしろ最適な作付け面積が減り、売上高が落ちてしまう──。

こんなシミュレーション結果が発表された。これは一体どういうことなのか。稲作におけるロボット農機導入の最適解について考える。



無人状態で作業できるロボットでも効果は限定的か

「稲作に関しては、現段階ではロボットを入れても、収量は上がらないんですね。省力化も今日の発表のような状況なので、現実に収量も上がらなくて、省力化の効果も少ないものは当然現場に入らないという……。当たり前と言えば、当たり前なんですが、その結果が今日、極めてクリアーに出てきたのかなと」

九州大学農学研究院教授の南石晃明さんがこう語った。2021年5月に開かれた農業情報学会2021年度年次大会でのことだ。南石さんはスマート農業で稲作の革新を目指す「農匠ナビ1000」プロジェクトを率いてきた。先進的な稲作経営体や研究機関などと連携した同プロジェクトは、今では法人化して株式会社農匠ナビとなり、開発した自動水門を市販している。

稲作のスマート農業を牽引する1人である南石さんが、こんな感想を語ったのは「農業イノベーションの最新動向と展望」と題されたセッションでのこと。稲作や施設園芸、畜産現場でのロボット導入事例が次々と紹介される中、特に稲作でのロボット普及の前途多難さを感じさせる発表があったためである。

発表者は農研機構・九州沖縄研究センター研究員の馬場研太さん。スマート農業の中でもロボット技術に焦点を当て、ロボット農機や水管理システムのロボット化が経営にどのような効果をもたらすか、シミュレーションしたというものだった。


具体的には、初心者ばかりで構成する経営体と、熟練者ばかりの経営体を想定した。導入するロボットは4つで、ロボット田植機、ロボットコンバイン、ロボットトラクター、水管理用ロボットである。ロボットは現状の水準を大幅に超えた「無人状態でシステムによってすべての作業を自律的に行うロボットを仮想的に想定」した。つまり、ロボットの作業中に、人間は別の作業に従事できる。

データは、関東にある150ha規模の先進的な稲作経営体のものに基づいている。労働力や降雨による作業の制約を加味して分析した。


技能水準によって導入はプラスにもマイナスにもなる

結果、初心者ばかりの経営は、ロボット導入の効果が明確に出た。

「初心者経営につきましては、最適作付け面積は47.6ha増加、また売上高も0.8億円の大幅な増加になります。このことから、初心者に対する農業用ロボットの技能代替効果は大きいといえます」(馬場さん)

一方で、熟練者ばかりの経営は、むしろ足を引っ張られる結果に。

「熟練者が有する高度な技能を代替できないロボットとなりますので、(中略)作業リスク制約の影響をより大きく受け、最適作付け面積が11.8haの減、売上高が0.2億円の減となります。いわゆる負の代替効果と言えるかと思います」(馬場さん)


作業リスク制約とは、特に降雨つまり天候によって作業が左右されることを指す。要は、ロボットの方が熟練者より作業効率が落ちる分、雨天などの影響もより大きくなって、経営上マイナスになってしまうというのだ。

つまり、近未来に出てくるであろう“完全な無人状態で”作業ができるロボットであっても、どの経営体でも入れた方が良いとはならない。従事者の技能水準によって、ロボットを体系的に入れる方がいい場合と入れない方がいい場合があるという。熟練者ばかりの経営にとって、経営にプラスになる条件は「熟練者の技能水準以上の作業能率を発揮するより高度な農業用ロボットを導入すること」(馬場さん)になる。

今回は4つのロボットを一気に入れるシミュレーションだったが、個別の機械を導入する場合には、また別の結果になるはずだ。


稲作は経営の階層ごとの「モデル化」まだできず

国内でロボット農機の導入が最も進んでいるのが、酪農だ。北海道をはじめ先進的な経営体で、ロボット搾乳機や、畜舎の中でエサを牛が食べやすい位置に押すロボットエサ押し機が活躍している。搾乳機の価格は高いが、省力化と搾乳量の増加につながると事前にそろばんをはじけるので、導入の経営判断がしやすい。

しかし、水稲のロボット農機はまだ、そういう計算ができる段階に達していないと指摘したのは、三重大学准教授の野中章久さんだ。

「技術が全然入っていないところから、この技術を入れながら経営を拡大したら次にこうなるっていう階梯(段階、発展の過程)が見えていることが、普及には重要だと思うんですね」


稲作に使う既存の農機は、馬力や大きさ、機能によって、この経営規模ならこの機械が適していると、メーカーのカタログを見ればはっきりわかるようになっている。

一方で、スマート農業の技術に関しては「経営が大きければ使えるけど、小さいと使えないといった階層性がなかったりする。なので、小さい規模だとこのセットを使おうというふうに必ずしもできないところがある」。(野中さん)

この規模ならこの機械という、経営の階層ごとの「モデル化」がまだできていないのが稲作で、できているのが畜産なのではないか──。野中さんはこう指摘した。

さらに、シミュレーションの発表とその後の議論が印象付けたのは、稲作へのロボット農機導入が短日月には進みそうにないということ。

「穀物に関しては、長期的に考えないと、スマート農業技術が目に見えて現場に普及していくのはなかなか難しいんじゃないか」

南石さんがこう分析するように、稲作でロボット農機を普及させるためには、畜産や施設園芸とはまた違ったアプローチが必要そうだ。


九州沖縄農業研究センター | 農研機構
https://www.naro.go.jp/laboratory/karc/index.html

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WRITER LIST

  1. 堀口泰子
    栄養士、食アスリートシニアインストラクター、健康・食育シニアマスター。フィットネスクラブ専属栄養士を経て独立。アスリートの食事指導や栄養サポートの他、離乳食から介護予防まで食を通じて様々な食育活動を行う。料理家としても活動し、レシピ提案、商品開発も担う。食事は楽しく、気負わず継続できる食生活を伝えることを信条とする。スポーツの現場ではジュニアの育成、競技に向き合うための心と体の成長に注力している。HP:https://eiyoushiyakko.jimdofree.com/
  2. 大槻万須美
    管理栄養士・フードスタイリスト。楽しく食べて健康に。食の大切さを伝えるため、料理教室、バレエダンサーやアスリートのパーソナル栄養サポート、レシピ・コラムの提供など幅広く活動。子どもの頃の毎年の米作り経験から、身近な食体験の重要性についても実感し、おとなと子どもの食育サポートにも力を注いでいる。
  3. 田牧一郎
    たまきいちろう。68歳。日本で15年間コメ作りに従事した後、アメリカに移り、精米事業、自分の名前をブランド化したコメを世界に販売。事業売却後、アメリカのコメ農家となる。同時に、種子会社・精米会社・流通業者に、生産・精米技術コンサルティングとして関わり、企業などの依頼で世界12カ国の良質米生産可能産地を訪問調査。現在は、「田牧ファームスジャパン」を設立し、直接播種やIoTを用いた稲作の実践や研究・開発を行っている。
  4. 田中克樹
    たなかかつき。32年間の農業出版社勤務を経て、2020年末、故郷の八ヶ岳南麓に帰郷。仲間と共に農業・福祉系NPOを立ち上げ、遊休農地・耕作放棄地を再生し、心身の癒しや健康づくりにつながる有機無農薬の体験型農園づくりに取り組む。NPOでは田んぼ除草にホバークラフトを活用したスマート技術を開発中。農と風土(フード)を愛する人たち向けのブックカフェ・居酒屋を開くのが夢。
  5. 山田正美
    大阪工業大学大学院修了。福井県職員として、農業試験場研究員、専門技術員、農業技術経営課長、農林水産部技幹を経て退職。現在、日本生産者GAP協会常務理事、日本農業サポート研究所主席コンサルタント。
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