温暖化よりも深刻な「地球沸騰化」とは? 農業への影響や生産者ができる対策を知ろう

2023年夏以降、「地球沸騰化」という言葉をよく見聞きするようになりました。「地球温暖化」の危機が叫ばれるようになってから久しいですが、今後はさらに気候変動に注意しなくてはならない状況にあるようです。

そこで本記事では、「地球沸騰化」という言葉が生まれた背景をはじめ、国内外の状況や考えられる農業への影響などを見ていきます。



「地球沸騰化」とは


WMO(世界気象機関)は、2023年7月の世界の平均気温が16.95℃となり、史上最も暑い月になったと発表しました。この発表を受け、国連のグテーレス事務総長は会見で、「地球温暖化(Global Warming)の時代は終わり、地球沸騰化(Global Boiling)の時代が到来した」と警告しています。

これまでも地球温暖化を食い止めるために世界各国でさまざまな対策が行われていますが、このままでは異常気象やそれにともなう災害がさらに深刻化するおそれがあるそうです。

そのため、さらに気候変動対策を加速させる必要性が出てきていると、世界では考えられています。それを示す言葉として、「温暖化」という緩やかな温度上昇よりもさらに急激な印象のある「沸騰化」という言葉が使われています。


2023年に国内外で起こった自然災害


地球沸騰化時代がやってきたと警告された2023年の夏は、日本でも最高気温が35℃を超える猛暑日が多く、各地で年間の真夏日日数の最多記録が更新されました。

しかし、この異常な暑さは日本だけのことではありません。世界各地でも異常気象やそれが原因とみられる災害が発生しています。

気温が非常に高いことで有名なアメリカのデスバレーでは、気温が53℃まで上昇し国内の最高記録を更新したことで話題になりました。また、ヨーロッパ各地では熱波が頻発し、ギリシャなどで大規模な山火事や森林火災が発生しています。

また、「地球沸騰化」の影響は気温の上昇だけではありません。温暖化が進み、海水温が上昇して大気中の水蒸気が増えることにより豪雨なども発生しやすくなることがわかっています。

日本では、線状降水帯を含む集中豪雨が増加傾向にあり、極端に速度が遅く、影響範囲が広い台風も発生しやすくなっています。2023年8月に発生した台風7号では、鳥取県などで土砂災害が起こり甚大な被害をもたらしました。



「地球沸騰化」による農業への影響は?


「地球沸騰化」による環境の変化は、農産物の生育障害や品質低下など、農業生産にも影響を及ぼしています。極端に気温が高い年や一部地域では、米の収穫量の減少や白未熟粒の発生が報告されているようです。

農研機構では、予想される気候変動のシナリオをもとに米の収量に関するシミュレーションを行いました。その結果、このまま温暖化が進めば栽培適地であっても将来的に減収になる可能性が高いことがわかっています。このような状況を避けるには、高温の影響を回避する生産方法高温に耐性を持つ品種の導入などを検討する必要があるでしょう。

また、台風や豪雨による農作物被害をはじめ、農地や農道の崩壊などの問題も起こりやすくなります。これらの被害を最小限に抑えるには、台風の事前・事後対策を万全に行うことも重要です。

さらに、このような危険な暑さが続けば、農作業に従事する方の熱中症にも、これまで以上に注意が必要となります。農林水産省が発表した資料によると、農作業中の死亡要因を占める熱中症の割合が近年増加傾向にあることがわかっています。農業従事者の高齢化も相まって、今後は熱中症についてもさらに対策を強化する必要があるでしょう。

このように「地球沸騰化」によるさまざまな悪影響が懸念されている一方で、栽培する地域や作物によっては収穫量が増える可能性もあります。特に北海道や東北などの寒地では、気温の上昇や二酸化炭素の増加によって農作物の収量が増えると考えられています。日本ならではの四季が薄まることで、これまでの地域ごとの特産物なども変わっていくかもしれません。


「地球沸騰化」を食い止めるために農家ができること


IPCC(気候変動に関する政府間パネル)の最新の報告書によると、世界平均気温は少なくとも今世紀半ばまで上昇し続けると予測されています。温室効果ガスの排出削減が遅れるほど自然災害は頻発し、それによる損失・損害は増加していくことでしょう。

「地球沸騰化」を食い止めるには、農業においても二酸化炭素やメタンの発生を軽減する取り組みを積極的に行っていくことが重要です。そして、世界と日本ではその危機感への温度感も大きく異なって見えます。

温室効果ガスの排出削減などに取り組むことは、農作物の生産や販売に直接結びつくことではないと考える方もいるかもしれません。しかし、「地球沸騰化」といわれるような状況が続いてしまうと、多くの地域でこれまで通りの農業を行うこともできなくなってしまいます。

国が進める「みどりの食料システム戦略」では、食料危機だけではなく、環境変化に対する対策も急務とされています。カーボンクレジットで認定されている「中干しの延長」や「バイオ炭の農地施用」などは、メタンや二酸化炭素の排出削減を可能にします。

しかし、日々の負担が大きくなるような取り組みを無理強いしたり、急激な政策転換などで対応しようとしても、日本の食糧生産と一次産業を持続することは難しいでしょう。それよりも、より現場に近いところで、農業に携わる人たちの意識を高めていくことはできます。

農業を持続的なものにするためにも、従来の栽培方法にとらわれることなく、できることから取り組んでいきましょう。


コラム・事例 地球温暖化と大雨、台風の関係|国土交通省
https://www.mlit.go.jp/hakusyo/mlit/h17/hakusho/h18/html/H1012c10.html

(3)地球温暖化の影響に関する気象研究所の取組|気象業務支援センター
http://www.jmbsc.or.jp/tougou/img/HN2021_42.pdf
食卓に迫る 地球温暖化の影響と適応策|農研機構 https://www.naro.go.jp/publicity_report/publication/responsive/naro/naro16-cont02.html
農作業中の熱中症対策について|農林水産省 https://www.maff.go.jp/j/seisan/sien/sizai/s_kikaika/anzen/attach/pdf/nechu-32.pdf
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  1. 田牧一郎
    田牧一郎
    日本で15年間コメ作りに従事した後、アメリカに移り、精米事業、自分の名前をブランド化したコメを世界に販売。事業売却後、アメリカのコメ農家となる。同時に、種子会社・精米会社・流通業者に、生産・精米技術コンサルティングとして関わり、企業などの依頼で世界12カ国の良質米生産可能産地を訪問調査。現在は、「田牧ファームスジャパン」を設立し、直接播種やIoTを用いた稲作の実践や研究・開発を行っている。
  2. 福田浩一
    福田浩一
    東京農業大学農学部卒。博士(農業経済学)。大学卒業後、全国農業改良普及支援協会に在籍し、普及情報ネットワークの設計・運営、月刊誌「技術と普及」の編集などを担当(元情報部長)。2011年に株式会社日本農業サポート研究所を創業し、海外のICT利用の実証試験や農産物輸出などに関わった。主にスマート農業の実証試験やコンサルなどに携わっている。 HP:http://www.ijas.co.jp/
  3. 加藤拓
    加藤拓
    筑波大学大学院生命環境科学研究科にて博士課程を修了。在学時、火山噴火後に徐々に森が形成されていくにつれて土壌がどうやってできてくるのかについて研究し、修了後は茨城県農業総合センター農業研究所、帯広畜産大学での研究を経て、神戸大学、東京農業大学へ。農業を行う上で土壌をいかに科学的根拠に基づいて持続的に利用できるかに関心を持って研究を行っている。
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    大槻万須美
    管理栄養士・フードスタイリスト。楽しく食べて健康に。食の大切さを伝えるため、料理教室、バレエダンサーやアスリートのパーソナル栄養サポート、レシピ・コラムの提供など幅広く活動。子どもの頃の毎年の米作り経験から、身近な食体験の重要性についても実感し、おとなと子どもの食育サポートにも力を注いでいる。
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    川島礼二郎
    1973年神奈川県生まれ。筑波大学第二学群農林学類卒業。フリーラインスの編集ライターとして、テクノロジーをキーワードに、農業雑誌・自動車雑誌などで執筆・編集活動中。
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