用語辞典

太陽熱処理(たいようねつしょり)

太陽熱処理とは、潅水した畑にビニールを張り、太陽熱を利用して一定期間高熱を維持する土壌処理方法。土作りや、雑草の種や病原菌、害虫等を死滅させることを目的に、薬剤による⼟壌消毒や化学的農薬散布による病害⾍対策を選択しない有機農業で行われる。

団粒構造(だんりゅうこうぞう)

土が粒状にかたまっている土壌のこと。保水力があり、排水性・通気性も良いため、作物の栽培にはうってつけである。

窒素飢餓(ちっそきが)

土壌中の微生物が、作物の生育に必要な窒素を大量消費してしまうことでおこる生育障害のこと。微生物の活動を活発にする炭素を多く含む肥料の与えすぎが原因で、炭素と窒素の施肥量に注意が必要である。

地力増進法(ちりょくぞうしんほう)

地力増進の基本方針、不良農地の改善、土壌改良資材の品質表示の適正化について定めた法律。農地の土壌を改善することにより、農業生産性の向上・農業経営の安定化を目的としている。

追肥(ついひ)

作物の生育状況に合わせて、その期間中に与える肥料のこと。即効性の高い肥料が用いられることが多い。

TPP(てぃーぴーぴー)

環太平洋パートナーシップ協定(Trans-Pacific Partnership)の略称。太平洋を取り巻く12カ国で貿易に関する交渉を行い、TPP加盟国間の輸入関税を撤廃・軽減する。これにより、自国からの輸出が増える一方、海外からの輸入も増える可能性がある。これまで関税により自国の品目が守られて来た業界にとってはメリットとデメリットの両面がある。そのため、自国の主要産業などの一部の品目に関しては、交渉により関税を継続する場合もある。

篤農家(とくのうか)

先進的な農業技術を積極的に実践しその普及に努め、日本の農業に貢献した人のこと。

土地改良法(とちかいりょうほう)

農業の生産性の向上や農業総生産の増大等を目的に、農地の整備開発事業を円滑に進めるよう定められた法律。1949年制定。

都道府県青年農業者等育成センター(とどうふけんせいねんのうぎょうしゃとういくせいせんたー)

就農支援金の貸付、就農前から就農後のフォローまで幅広く新規就農支援を行う公益法人。未指定法人を含め全国47都道府県に1か所ずつあり、それぞれ名称が異なる。

トンネル栽培(とんねるさいばい)

作物の畝全体をトンネル状にビニール・ポリエチレンなどで覆う栽培方法。冬場の霜よけや防寒、防虫防鳥などの目的で使用される。

土壌分析(どじょうぶんせき)

土壌分析とは、土壌自体の組成や酸性度(pH)、肥料などの成分の含有量(石灰、リンなど)といったデータを測定すること。作物の栽培に適した土壌なのかを調べたり、施肥の必要性などを確認できる。

ドローン(どろーん)

遠隔操作で飛行する無人航空機。複数のプロペラがついており、飛行が安定しているため操作が簡単である。農業においては、農薬や肥料の散布、精密農業におけるリモートセンシングなどに活用されている。

DRONE CONNECT(どろーんこねくと)

DRONE CONNECTとは、ドローンパイロットに対して、農業、建設、不動産など様々な分野でドローンによる業務をネット経由で依頼できるマッチングサービス。農業分野では、圃場・生育モニタリング、農薬散布、ピンポイント農薬散布(病害虫検知)といったメニューがある。https://www.optim.co.jp/drone-connect/

WRITER LIST

  1. 三好かやの
    みよしかやの。しがないかーちゃんライター。「農耕と園芸」「全国農業新聞」等に記事を執筆。八王子市ユギムラ牧場でかぼちゃの「いいたて雪っ娘」栽培中。共著『私、農家になりました。』(誠文堂新光社)、『東北のすごい生産者に会いに行く』(柴田書店)等がある。http://r.goope.jp/mkayanooo
  2. 山口亮子
    やまぐちりょうこ。フリージャーナリスト。京都大学卒、北京大学修士課程修了。時事通信社を経てフリーに。主に農業と地域活性化、中国を取材。
  3. r-lib(アールリブ)
    これからのかっこいいライフスタイルには「社会のための何か」が入っている、をコンセプトにインタビュー記事やコラムなどを発信するメディア。r-lib編集長は奈良の大峯山で修行するために、毎年夏に1週間は精進潔斎で野菜しか食べない生活をしている。
  4. 水尾学
    みずおまなぶ。滋賀県高島市出身。大学卒業後、電子機器関連業務に従事。2016年に自家の柿農園を継ぐと同時に、IoT農業の実現を目指す会社、株式会社パーシテックを設立(京都市)。実家の柿農場を実験場に、ITを駆使した新しい農業にチャレンジしています。
  5. 窪田新之助
    くぼたしんのすけ。農業ジャーナリスト。福岡県生まれ。日本経済新聞社が主催する農業とテクノロジーをテーマにしたグローバルイベント「AG/SUM(アグサム)」プロジェクトアドバイザー、ロボットビジネスを支援するNPO法人Robizyアドバイザー。著書に『日本発「ロボットAI農業」の凄い未来』『GDP 4%の日本農業は自動車産業を超える』(いずれも講談社)など。 2015年11月に発表される「農業センサス」で明らかになる衝撃の事実! 日本の農地は急速な勢いで大規模化され、生産効率も急上昇……輸出産業となる!! 日本経済団体連合会(経団連)も2015年1月1日、発表した政策提言『「豊かで活力ある日本」の再生』で、農業と食のGDPを合わせて20兆円増やせるとした。これは12兆円の輸送用機械(自動車製造業)よりも大きく、インターネット産業や金融・保険業に肩を並べる規模──日本のGDPは500兆円なので、農業が全体の4%を占める計算になる。「コメ農家は儲けてない振りをしているだけですよ」「本気でやっている専業農家はきちんと儲かっている」など、日本中の農業の現場を取材した渾身のレポートは、我々に勇気を与える。日本の農業は基幹産業だ!日本発「ロボットAI農業」の凄い未来 2020年に激変する国土・GDP・生活自民党農林水産部会長の小泉進次郎氏は語る。「夜間に人工知能が搭載された収穫ロボットが働いて、朝になると収穫された農作物が積み上がっている未来がある」と──。21世紀の農業はAIやビッグデータやIoT、そしてロボットを活用したハイテク産業、すなわち日本の得意分野だ。その途轍もないパワーは、地方都市を変貌させて国土全体を豊かにし、自動車産業以上のGDPを稼ぎ出し、日本人の美味しい生活を進化させる。大好評『GDP4%の日本農業は自動車産業を超える』に続く第2弾!

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