「遺伝子組み換え」の安全性とは? なぜ賛否両論を巻き起こしているのか

大豆やトウモロコシなど、さまざまな作物で行われている「遺伝子組み換え」。昔から日本の農業で行われている掛け合わせなどの「品種改良」の手法よりも効率的に作物の性質を変えることができ、現在も、そして今後も、さまざまな作物で活用される可能性がある。

その一方で、「遺伝子組み換え」で生み出された作物による、人体や環境への影響などの懸念も根強い。

そこで、今回は遺伝子組み換えという技術に触れつつ、世界中で賛否両論を巻き起こしている理由について解説しよう。



「遺伝子組み換え」とは

まず、「遺伝子組み換え」とはどんなものなのか、従来の品種改良と比較しながら説明する。

遺伝子組み換えとは、作物などに対し、他の生物の細胞から抽出した遺伝子を組み換え、新たな性質を持たせる手法を言う。抽出した遺伝子が持つ、害虫に強い性質や栄養素を上げる効果、除草剤に強い性質などを作物の新たな特性として加えるのである。

一方、作物の性質を変えるための取り組みとして昔から進められてきた「品種改良」の場合、人が遺伝子に直接手を加えることはない(広義の意味として「遺伝子組み換え」も「品種改良」のひとつととらえることもあるが、ここでは切り分けて考えることとする)。

ジャガイモの例で言えば、さまざまな種類のジャガイモの種を交配させて、害虫に強いジャガイモが誕生するまで続ける。その過程で害虫に強いジャガイモができたら、その種イモを作り、栽培できるようにするのだ。実際、日本を代表する農産物であるコメなどもこのようにして、気候や冷害への耐性といった性質を変えながら、我々の生活に欠かせない食材の一つとなった。


遺伝子組み換えがもたらすメリット

では、遺伝子組み換えにはどのようなメリットがあるのだろうか。

最大のメリットは、求める特性を持たせるためにかかる時間が大幅に短縮できることだ。

従来の品種改良では、新たな性質を持つ作物を作るために、何世代もの交配を行い、求める性質が現れるのを待つ必要がある。そのため、時間を要してしまい市場への投入が遅れてしまう。

しかし、遺伝子組み換えであれば、遺伝子を組み換えるだけで作物に新しい特性をもたせることができるため、何世代にも渡る交配は不要で、より早く新たな特性を持つ作物を作ることができる。

また、害虫に強い作物が生産可能となれば、農薬の散布など害虫除去に関する工数を減らすことが可能になる。除草剤に強い作物を作り、除草剤とセットで栽培することで、収量を増やすといった組み合わせも考えられる。作物の生産量が増加することで、食糧問題の改善にも寄与することが期待されるのだ。


世界で広まる遺伝子組み換え作物

それでは、実際にどのような作物で遺伝子組み換えが行われているのだろうか。

遺伝子組み換え作物は、その国ごとに許可されている作物が異なる。厚生労働省の資料によれば、日本で販売されている遺伝子組み換え作物は以下の表のとおりである。

(引用元:厚生労働省「遺伝子組み換え食品の安全性について」

大豆やトウモロコシは、遺伝子組み換え作物の事例としてよく知られている。また、そのほかの作物も、私たちにとって馴染みのあるものばかりだ。

日本で遺伝子組み換え作物が使用されている食品、もしくは遺伝子組み換え作物が混入している可能性がある食品には、「遺伝子組換え」「遺伝子組換え不分別」といった表記が義務付けられている。

また、遺伝子組み換え作物が使われてない場合には、「遺伝子組換えでない」という表記がされている。豆腐や納豆などのパッケージを見ると「大豆(遺伝子組み換えでない)」といった表記が見つかるはずだ。ただし、こちらは表示義務はなく、表示不要または任意表示とされている。

これらの作物に共通していることは、いずれも大量に生産されるということだ。世界的に消費されるため、より効率的に生産されることが求められ、技術集約が進んだ。その結果として、遺伝子組み換えの技術がこれらの作物に適用されるようになってきた。

遺伝子組み換え作物の作付面積も拡大の一途をたどっている。2011年には1億6,000万ヘクタールだった作付面積は、2016年には1億8,510万ヘクタールまで拡大している。

遺伝子組み換え作物は、もはや無視できない存在になりつつある。


遺伝子組み換えのデメリット

一方で、遺伝子組み換え作物に対する懸念の声も上がっている。

その一つが、人体に害をもたらすのではないかというものだ。

遺伝子組み換えを行った作物が体内に入ると、アレルギーの原因になるのではないかという指摘がある。厚生労働省は、厳しい審査を行っているため、アレルギーを引き起こす可能性があるような作物は市場に出まわらないと発表している。

一方で、商品化に向けて長い間研究を行ってきた経緯もあり、遺伝子組み換え作物が人体に害を与える可能性は極めて低いという意見もある。こちらは「今後も検証が必要」と主張する研究者も多く、安全性についてはグレーという見方も存在している。

もう一つは、環境に与える影響だ。

たとえば、除草剤への耐性が強い遺伝子を組み込んだ作物の花粉などが、何らかの形で雑草に組み込まれる可能性も考えられる。農林水産省は、この可能性は極めて低いと発表しているものの、実験方法に問題があると指摘する研究者もいる。

また、たとえ自分の農場では遺伝子組み換えの品種を育てていなくても、近隣で育てられた遺伝子組み換え作物の花粉が飛散し受粉することで、意図せず遺伝子組み換え作物となってしまうケースも、考えられなくはない。

こういった人体への影響や環境への影響については、遺伝子組み換え作物の普及とともに世界中で反対運動が行われてきた。その最大の理由は、遺伝子組み換え作物が「危険」であると断定されたからというよりも、「安全とは言えない」ためだ。安全な作物を求める人々からすれば、わずかでも不安を感じる農産物を口にすることができない、というのも当然のことだろう。

遺伝子組み換え作物の安全性については、今後長い期間かけて国や研究機関、販売会社などが検証を継続し、人々の不安を取り除いていく必要があるといえる。


TPPにも影響? 遺伝子組み換え食品の今後

このようにさまざまな議論を呼ぶ遺伝子組み換えだが、今後さらに議論が巻き起こるかもしれない。

その要因の一つになりそうなのが「環太平洋パートナーシップ協定(TPP)」だ。遺伝子組み換えについては、参加国ごとに遺伝子組み換えに対する規制がバラバラになっている。そのため、どの国の安全基準に合わせるか、またはTPP参加国で新たな基準を設けるか、といったことがこれから議論されるだろう。

日本でも、2018年4月に種子法(主要農産物種子法)が廃止されたというニュースが話題になった。それまで国が守ってきたコメなどの種子を、民間企業でも開発できるようにするというものだが、これもTPPによる海外からの要請を受けて、という声がある。そしてこの種子法廃止を受けて、遺伝子組み換えのコメの種子が日本でも普及するのではないかとも懸念されている。

農産物をより早く、安全に、そして効率よく栽培可能にする技術は、これからも誕生し続けていくだろう。ただし、技術的な検証などを抜きにして、政治的な理由などで安全性に不安が残る技術や作物が導入されるようなことがあってはならない。

これから遺伝子組み換え作物がどれくらい普及していくのか、はたまた淘汰されていくのかはわからないが、農業従事者も今後の動向に注視して、自らが作る農作物がどのようなものなのか、関心を持つことが求められる。


<参考URL>
遺伝子組換え食品 | 厚生労働省
遺伝子組換え食品|消費者庁
ISAAA
遺伝子組み換え食品について | 一般財団法人上越環境科学センター
TPPと遺伝子組み換え食品 | キヤノングローバル戦略研究所
ー健康促進トマトとして期待ーゲノム編集技術を利用してγアミノ酪酸(GABA)高含有トマトを作出 | 筑波大学


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  1. 三好かやの
    みよしかやの。しがないかーちゃんライター。「農耕と園芸」「全国農業新聞」等に記事を執筆。八王子市ユギムラ牧場でかぼちゃの「いいたて雪っ娘」栽培中。共著『私、農家になりました。』(誠文堂新光社)、『東北のすごい生産者に会いに行く』(柴田書店)等がある。http://r.goope.jp/mkayanooo
  2. 山口亮子
    やまぐちりょうこ。フリージャーナリスト。京都大学卒、北京大学修士課程修了。時事通信社を経てフリーに。主に農業と地域活性化、中国を取材。
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  5. 窪田新之助
    くぼたしんのすけ。農業ジャーナリスト。福岡県生まれ。日本経済新聞社が主催する農業とテクノロジーをテーマにしたグローバルイベント「AG/SUM(アグサム)」プロジェクトアドバイザー、ロボットビジネスを支援するNPO法人Robizyアドバイザー。著書に『日本発「ロボットAI農業」の凄い未来』『GDP 4%の日本農業は自動車産業を超える』(いずれも講談社)など。 2015年11月に発表される「農業センサス」で明らかになる衝撃の事実! 日本の農地は急速な勢いで大規模化され、生産効率も急上昇……輸出産業となる!! 日本経済団体連合会(経団連)も2015年1月1日、発表した政策提言『「豊かで活力ある日本」の再生』で、農業と食のGDPを合わせて20兆円増やせるとした。これは12兆円の輸送用機械(自動車製造業)よりも大きく、インターネット産業や金融・保険業に肩を並べる規模──日本のGDPは500兆円なので、農業が全体の4%を占める計算になる。「コメ農家は儲けてない振りをしているだけですよ」「本気でやっている専業農家はきちんと儲かっている」など、日本中の農業の現場を取材した渾身のレポートは、我々に勇気を与える。日本の農業は基幹産業だ!日本発「ロボットAI農業」の凄い未来 2020年に激変する国土・GDP・生活自民党農林水産部会長の小泉進次郎氏は語る。「夜間に人工知能が搭載された収穫ロボットが働いて、朝になると収穫された農作物が積み上がっている未来がある」と──。21世紀の農業はAIやビッグデータやIoT、そしてロボットを活用したハイテク産業、すなわち日本の得意分野だ。その途轍もないパワーは、地方都市を変貌させて国土全体を豊かにし、自動車産業以上のGDPを稼ぎ出し、日本人の美味しい生活を進化させる。大好評『GDP4%の日本農業は自動車産業を超える』に続く第2弾!

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