「技術ありきのスマート農業」になってはいないか──700haを束ねるある稲作農家の箴言

山形県三川町の株式会社まいすたぁは13ヘクタールで最新技術を使った稲作を展開する。

トラクターを自動操舵に対応させたり、高速で乾田直播(乾いた田んぼに種もみをまくこと)ができる機械を使ったり、水位や水温、気象データのとれる水田用センサーを38枚の田んぼすべてに設置したり。

ただ、1俵(60kg)当たりの生産費が1万円を切る低コストの稲作を目指す立場からすると、今のスマート農業に物足りなさを感じるという。

まいすたぁ代表取締役の齋藤一志さん(写真提供:まいすたぁ)


稲作の面積拡大と効率化には限界がある

「規模拡大で20~30ヘクタールまでは効率化が進んでも、それを超えるとどんどん収量が落ちて、効率化が進まなくなる。離農で面積が増え続ける現場が、このままでは破綻してしまう。大面積で効率よく生産するための実験をしている」

まいすたぁ代表取締役の齋藤一志さんはこう話す。齋藤さんは集荷業を営む株式会社庄内こめ工房(山形県鶴岡市)の代表取締役を兼ねており、約90の生産者から約700ヘクタール分のコメを集荷する。面積を拡大しても効率化が進まなくなる「壁」の存在に生産者は頭を悩ませている。

「肥料・農薬といった物財費は、面積が広がってまとめ買いするようになっても、値段はほとんど変わらない。スケールメリットによるコストダウンは、稲作ではほとんどない。面積が広がると収量が落ちるので、逆にコストアップになってしまう」

問題を解決すべく、まいすたぁを2009年に設立した。積極的に新技術を採用し、同社の圃場を実証の場として企業や研究機関に提供する。同社で試したのを見て「これはいい」と思う生産者がいれば、出向いて作業したり、技術や機械を導入してもらったりしている。

まいすたぁで所持するドローン

具体的には、株式会社マゼックスという国内メーカーのドローン1基を保有し、肥料や農薬をまく。ドローンの効率の良さはほかの生産者からも認められていて、自社の圃場だけでなく、作業を請け負ってほかの圃場でまくこともある。トラクターはハンドルを自動操舵対応のものに付け替え、誤差がわずかに1.5センチ程度という精度の高い作業が可能になった。圃場の均平に使うレーザーレベラーも自動操舵に対応している。

自前でこうした技術を取り入れるのはもちろん、民間企業や研究機関に実証の場を提供してもいる。今年の田植えでは、農研機構が開発した高速で乾田直播をする技術で播種した。山形大学農学部で開発中の各種センサーを搭載した4輪のロボットが、時おり田んぼの中を走っている。ほかに植生の分布状況や活性度を測るNDVIカメラを使って稲の葉色から生育具合を判断し、施肥に生かす試みもしている。

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  1. 蒼井ネコ
    農学系の兼業ライター。某大学農学部、某農業レストラン、某飲料会社商品企画を経て、現在は某マルシェアプリでwebマガジン編集として働きながら、猫様のお世話をしている。
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    おおつぼまさのぶ。1973年長崎県佐世保市生まれ。FARM DOI 21代表(農業者)・アグリアーティスト。 早稲田大学第一文学部史学科考古学専修卒業。学生時代に考古学、水中写真、自然農という世界を覗き込む。2006年9月、義父が営む農業の後継者として福岡県大川の地で就農。農業に誇りを持ち、未来には普通となるような農業の仕組みやサービス(カタチ)を創造していくイノベーションを巻き起こしたいと考える。縁のある大切な人たち(家族)と過ごす物心ともに満たされた暮らしの実現こそが農業経営の最終的な目的。現在、佐賀大学大学院 農学研究科 特別の課程 農業版MOT 在籍中。
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    おおしろ みゆう。フリーランス編集ライター、大城文筆事務所所長。一次産業ほか地域文化、アウトドアなどお天道様系分野を専門に編集・執筆している。自転車で鍛えた脚力を活かし、農家さんのお手伝いをしながらインタビュー取材を積極的に行う。玉掛け免許と床上式操作クレーン免許所持。
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