経済産業省のスタートアップ支援プログラム「J-Startup」の採択企業であるプランティオ株式会社が、 世界最大級のテクノロジー・カンファレンスである「CES 2020」に出展。

センサー搭載プランターとAIで、地球環境への影響を可視化

CES 2020は、2020年1月7日（火）～10（金）に米国・ラスベガスで開催された、1967年から続く世界最大級のテックトレードショーだ。かつては家電製品主体の展示会だったが、2015年に主催団体の名称が米国家電協会から全米民生技術協会に変更。現在では自動運転やスタートアップ、スポーツ関連の製品も参入し、イノベーションのハブとして位置づけられている。

プランティオ株式会社は、都市型野菜栽培のプラットフォームフィールドの展開や、IoTを使ったオフグリッド栽培のハードウェアを開発しているスタートアップ企業。「自分たちが手にし口にするものは自分たちで育てる」をビジョンに掲げ、AIやIoTなど最新のテクノロジーを用いて楽しく野菜を育てるカルチャー「アグリテインメント」の創出を目指している。

新しいアーバンアグリカルチャーのスタイルである「シェア型IoTコミュニティファーム」や、空室や空き家を活用した天候に左右されない「屋内型IoTコミュニティファーム」を運営。スモールサイズのコミュニティ栽培を可能にしたIoTプランターの開発にも成功している。


シェア型IoTコミュニティファーム

屋内型IoTコミュニティファーム

代表取締役で共同創業者CEOの芹澤孝悦氏

今回出展したCES2020では、同社が新たに開発を進める「グローバルコミュニティシステム（仮称）」のプロトタイプが初披露された。

グローバルコミュニティシステム（仮称）は、同社が独自開発したセンサーを搭載したプランターとAIを用いたシステムで、都市民による野菜栽培が地球環境へ及ぼす影響をリアルタイムで表示・可視化できるもの。

野菜の栽培数や栽培者数、予測収穫量、緑被率などをはじめ、従来の農業では可視化が不可能だった水の使用量や、Co2の予測吸収量などをリアルタイムで表示することができる。
また、ヒートアイランド現象など地表部の温度推移も計測・表示可能とのこと。

グローバルコミュニティシステム（仮称）（1）

グローバルコミュニティシステム（仮称）（2）

グローバルコミュニティシステム（仮称）（3）

オフグリッド栽培のハードウェア「GROW CONNECT」も展示

当日は、グローバルコミュニティシステム（仮称）の展示に加え、大幅なコンセプトチェンジに成功したオフグリッド栽培のハードウェア「GROW CONNECT」も展示された。

GROW CONNECT（1）

GROW CONNECT（2）

GROW CONNECT③

日本では「野菜は買うもの」という固定観念があるが、グローバルでは自分たちで野菜を育てる、“Grow your own vegetable”というカルチャーが定着しつつあるという。

イギリス・ロンドンでは都市部に3000以上ものコミュニティファームがあり、80万トンもの野菜が都市民の手によって収穫されており、アメリカ・ニューヨークでは農園付きのレジデンスがスタンダードに、カナダではスーパーマーケットの屋上にも農園があるそうだ。

同社は、「古来から農耕民族として生き、江戸時代までは人口の約8割が農耕に携わっていた日本人だからこそ、自分で食べる野菜は自分で育てるというカルチャーを育みたい」という想いから、CES 2020への出展を決めたという。

出展にあたり、同社の代表取締役で共同創業者CEOである芹澤孝悦氏は、

わたしたちはIoTとAI、そしてエンターテインメントのパワーを使い、アグリカルチャーをアップデートして参ります。

と述べている。


プランティオ株式会社
https://plantio.co.jp/
経済産業省スタートアップ支援プログラム「J-Startup」
https://www.meti.go.jp/press/2019/06/20190624004/20190624004.html