ヤンマー、全自動で刈り取れるオートコンバイン「YH6115」を発売

農業用トラクター等の開発・製造を手がけるヤンマーアグリ株式会社は、稲や麦の刈取作業を自動化するオートコンバイン「YH6115」を2022年6月1日に発売した。希望小売価格は1969万円(税込)。


3つの自動モードを搭載


「YH6115」は、自動運転技術や高精度な位置情報を活用して農業生産の省力化や効率化、高精度化を実現する「SMARTPILOT(スマートパイロット)シリーズ」に新たに追加されるコンバインである。

特長は以下の4つだ。

1.用途に合わせて選べる3つの自動モード
登録したほ場外周に合わせて自動直進する「枕地直進モード」、直進・旋回・刈取昇降など刈取作業のすべての操作を自動化する「オートモード」、設定した基準線に平行して自動直進する「直進モード」の3つの自動モードを搭載。

最初の1周分を手動走行で刈り取り、ほ場の外形を登録、3つの自動モードを組み合わせることで、ほ場の約9割を自動操舵で作業できる。

3つの自動モードによる自動刈取作業イメージ

2.専用タブレットによる簡単設定
自動モードを変更する専用のタブレットを用意。自動運転中でもあらかじめ設定した内容や作業状況を確認できる。ハンドルにも自動操舵入・切スイッチを搭載しているため、タブレットを操作しなくてもスイッチ1つで自動操舵の入切が可能。

専用タブレット

ハンドルに搭載した「自動操舵入・切スイッチ」

3.収穫ロスを最適に抑える「自動ロス制御機能」
ヤンマー独自の自動制御技術で、こぎ胴・揺動での籾のロスを検知し、選別・車速・送塵・風量を自動で調節。5段階の制御レベルに応じて設定した上限値を超えると制御が働きロスを低減する。自動モードと併用することで安定的な刈取作業が可能に。

自動ロス制御の流れ

4.各ICT機能との連携
収穫量データと時間、位置の情報を組み合わせて、ほ場1枚あたりの収穫量を算出する「収穫量モニター機能」やほ場内の収穫量のばらつきを見える化する「収穫量マッピング機能」、収穫情報を一括で管理・表示する「スマートアシストアプリ」などさまざまなICT機能との連携が可能。※「収穫量マッピング機能」はM仕様のみ装備。

同社は、「YH6115」の提供を通じ、日本農業の課題であるコンバインのオペレーター不足に対応したい考えだ。

製品情報


オートコンバイン「YH6115」
メーカー:ヤンマーアグリ株式会社
対象品目:稲・麦
小売価格:1969万円(税込)


オートコンバイン「YH6115,QXJPUIAM」紹介ページ
https://www.yanmar.com/jp/agri/products/harvest/combine/yh6101_yh6115_yh7115/auto.html
SHARE

最新の記事をFacebook・メールで
簡単に読むことが出来ます。

RANKING

WRITER LIST

  1. 槇 紗加
    1998年生まれ。日本女子大卒。レモン農家になるため、大学卒業直前に小田原に移住し修行を始める。在学中は、食べチョクなど数社でマーケティングや営業を経験。その経験を活かして、農園のHPを作ったりオンライン販売を強化したりしています。将来は、レモンサワー農園を開きたい。
  2. 田牧一郎
    日本で15年間コメ作りに従事した後、アメリカに移り、精米事業、自分の名前をブランド化したコメを世界に販売。事業売却後、アメリカのコメ農家となる。同時に、種子会社・精米会社・流通業者に、生産・精米技術コンサルティングとして関わり、企業などの依頼で世界12カ国の良質米生産可能産地を訪問調査。現在は、「田牧ファームスジャパン」を設立し、直接播種やIoTを用いた稲作の実践や研究・開発を行っている。
  3. さわちん
    2児の父。あるきっかけにより農業のイメージを変えたいと考え、16年間のサラリーマン生活にピリオドを打つことを決意。2020年春、家族で田舎に移住し、新規就農を目指す。自身が「移住×就農のモデルケース」となるために、いろんな方面へ向けて奮闘中。
  4. 福田浩一
    東京農業大学農学部卒。博士(農業経済学)。大学卒業後、全国農業改良普及支援協会に在籍し、普及情報ネットワークの設計・運営、月刊誌「技術と普及」の編集などを担当(元情報部長)。2011年に株式会社日本農業サポート研究所を創業し、海外のICT利用の実証試験や農産物輸出などに関わった。主にスマート農業の実証試験やコンサルなどに携わっている。 HP:http://www.ijas.co.jp/
  5. 窪田新之助
    農業ジャーナリスト。福岡県生まれ。日本経済新聞社が主催する農業とテクノロジーをテーマにしたグローバルイベント「AG/SUM(アグサム)」プロジェクトアドバイザー、ロボットビジネスを支援するNPO法人Robizyアドバイザー。著書に『日本発「ロボットAI農業」の凄い未来』『GDP 4%の日本農業は自動車産業を超える』(いずれも講談社)など。