農研機構、東北地方の気象情報サイト「東北農業気象見える化システム」を公開

農研機構は、1kmメッシュの気象データを使用したマップを中心に、東北地方の気象情報を画像で提供して、農作物の栽培管理や適地・適作の判断をサポートするウェブサイト「東北農業気象見える化システム」を公開した。

東北地方6県を対象とした水稲警戒システムが元


「東北農業気象見える化システム」は、東北農業研究センターが運営していたウェブサイト「水稲冷害早期警戒システム」の名称を変更したもの。

「水稲冷害早期警戒システム」とは、1993年に起きた記録的冷夏による大冷害をきっかけに開設された東北地方の農業生産者のための気象情報サイトのことで、2021年11月には真夏日や猛暑日の増加など気候変動の影響による生育期間の気温上昇を背景に、高温障害のリスクに関する項目も追加したという。

今回の名称変更は、水稲以外の作物に関係する気象情報を掲載しているサイトの実態に合わせたもので、農研機構メッシュ農業気象データを使用して作図した2つの項目が新たに加えられている。

従来から引き続き掲載している項目



・日々の寒暖の目安マップ(日平均気温の平年偏差)
平年の同じ時期と比べて、その日の気温がどれくらい高かったか・低かったかを示すマップ。
平年値と比べた差(平年偏差)を示すことで、地域全体の寒暖の度合いをわかりやすくする。
2021年11月からは1980年以降の図も確認できるようになった。

出典:https://www.naro.go.jp/publicity_report/press/laboratory/tarc/152432.html

出典:https://www.naro.go.jp/publicity_report/press/laboratory/tarc/152432.html

・気象の経過グラフ
気温・降水量・日照時間等の変化をグラフで表示。
東北地方にあるアメダス観測点のうち23地点における2015年以降の観測データを折れ線グラフで示す。

出典:https://www.naro.go.jp/publicity_report/press/laboratory/tarc/152432.html

新たに加えられた項目


・気温・日照時間の平均、積算値マップ
水稲の高温障害のリスクや登熟進度の目安を地図上に示したもの。
高温障害リスクの指標に使用される日平均/最低/最高気温の20日間平均値、登熟進度の目安に使用される日平均気温/日照時間の40日積算値の計5項目を選択して表示する。

出典:https://www.naro.go.jp/publicity_report/press/laboratory/tarc/152432.html

・一定期間の傾向マップ
気温・降水量・日照時間の1・2・4週間ごとの傾向を平年の同時期と比べてマップに表示。
その時の天候が例年の同じ時期とどのように異なるかを把握するのに役立つ。

出典:https://www.naro.go.jp/publicity_report/press/laboratory/tarc/152432.html

ユーザー登録などの手続きは不要で、無料で誰でも利用することができる。


「東北農業気象見える化システム」
https://www.tarc-agrimet.affrc.go.jp
SHARE

最新の記事をFacebook・メールで
簡単に読むことが出来ます。

RANKING

WRITER LIST

  1. 槇 紗加
    1998年生まれ。日本女子大卒。レモン農家になるため、大学卒業直前に小田原に移住し修行を始める。在学中は、食べチョクなど数社でマーケティングや営業を経験。その経験を活かして、農園のHPを作ったりオンライン販売を強化したりしています。将来は、レモンサワー農園を開きたい。
  2. 田牧一郎
    日本で15年間コメ作りに従事した後、アメリカに移り、精米事業、自分の名前をブランド化したコメを世界に販売。事業売却後、アメリカのコメ農家となる。同時に、種子会社・精米会社・流通業者に、生産・精米技術コンサルティングとして関わり、企業などの依頼で世界12カ国の良質米生産可能産地を訪問調査。現在は、「田牧ファームスジャパン」を設立し、直接播種やIoTを用いた稲作の実践や研究・開発を行っている。
  3. さわちん
    2児の父。あるきっかけにより農業のイメージを変えたいと考え、16年間のサラリーマン生活にピリオドを打つことを決意。2020年春、家族で田舎に移住し、新規就農を目指す。自身が「移住×就農のモデルケース」となるために、いろんな方面へ向けて奮闘中。
  4. 福田浩一
    東京農業大学農学部卒。博士(農業経済学)。大学卒業後、全国農業改良普及支援協会に在籍し、普及情報ネットワークの設計・運営、月刊誌「技術と普及」の編集などを担当(元情報部長)。2011年に株式会社日本農業サポート研究所を創業し、海外のICT利用の実証試験や農産物輸出などに関わった。主にスマート農業の実証試験やコンサルなどに携わっている。 HP:http://www.ijas.co.jp/
  5. 窪田新之助
    農業ジャーナリスト。福岡県生まれ。日本経済新聞社が主催する農業とテクノロジーをテーマにしたグローバルイベント「AG/SUM(アグサム)」プロジェクトアドバイザー、ロボットビジネスを支援するNPO法人Robizyアドバイザー。著書に『日本発「ロボットAI農業」の凄い未来』『GDP 4%の日本農業は自動車産業を超える』(いずれも講談社)など。