病気や害虫、雑草の防除などに使用される「農薬」。気候や地域の差があっても、虫食いなどがない農作物を安定的に栽培するために便利なものですが、人体への影響、環境問題、栽培コストにかかる負担などの課題もたくさんあります。

また、「農薬」という言葉のとおり「薬」というイメージがありますが、一般的な薬剤のほかにも、さまざまなかたちや種類が存在するのをご存じでしょうか。

本記事では、「農薬」という言葉のイメージと現実の違いを解説するとともに、SDGsや「みどりの食料戦略」などでたびたび話題になる人体や環境への影響、さらに世界と日本の農薬の考え方、そして未来に向けた農薬のあり方について、考えてみたいと思います。

「農薬」を人間の「薬」に例えてみると……

農薬とは、農作物を栽培する際に、病害虫や雑草などから守るために使用されるクスリのことです。

私たちも病気になった際に「薬」を処方されることがあります。飲み薬、塗り薬、貼り薬など、症状によってさまざまですが、いずれも健康を取り戻すために使うものです。

ですが、あまり大量に飲みすぎたり、効能と全く異なる処方をしてしまうと、かえって不健康になったり、最悪命を落とすことにもなってしまったりします。


農薬も基本的には、そのような薬と考え方は同様です。守るべき健康は農作物の健やかな成長であり、農作物が薬まみれになるようなことがないように、用法・用量をしっかり守る必要があります。

虫に食われたり、雑草に栄養を取られてうまく生育しなかった農作物は、収穫してもそのまま処分してしまうことにもなりかねません。いわば、薬がうまく効かずに病気を治せなかったり、腫瘍などを手術で切り取る必要があるのと同じことです。

人間の薬と大きく異なるのは、農薬の取り扱い自体は薬剤師や医師のような国家資格が必要ないこと。そして、購入自体も多くの農薬はメーカーやホームセンターなどで購入できることなどが挙げられます。それだけに、生産者側が正しい知識と使用方法を身につけていなければなりません。

また、農薬というと危険なものというイメージがつきまといがちですが、薬効自体は虫や病気に向けたものではあるものの、成分によっては人体に影響を及ぼすものもあります。また、過敏な化学物質へのアレルギーなどから、農薬自体あるいは農薬が使われている農作物による人体への影響ももちろん考えられます。

ただし、農薬の危険性が言われる際、散布する用法・用量を守っていなかったり、人体に取り込まないための防衛策を怠っているケースも非常に多いと言われます。

たとえば、読者の皆さんも身近な畑でこのような光景を見たことがあるのではないでしょうか。


人体に影響はないという農薬メーカーの言葉を信じるのならば、たしかにこのような服装でもいいかもしれません。しかし、1mほど先に散布し、飛散した農薬が人体にまったく届かないということはありません。農薬の危険性をしっかり理解しているのであれば、本来は防護服などを着用して行うべき作業です。


実際に、農業大学校などでは、農作物によってはそのような散布時の研修も行われています。それでも、ちょっとだけだからとか、夏の暑い時期にはつらいということで、あまり励行されていないことも多いようです。生産者レベルでもこのような意識の変革はまだまだ必要かもしれません。

参考記事：「農業大学校」で学んでいること【さわちんの「リアルタイム新規就農日記」第6回】
https://smartagri-jp.com/farmer/1747

「農薬」なのに薬じゃない？

前提として危険が伴う「農薬」ですが、技術の進歩によって以前よりも安全性の高いものが流通するようになってきています。ここでは、農薬とはどのようなものを言うのかを見ていきましょう。

 

まず、農薬は「農薬取締法」という法律によって定義が決められています。具体的には、以下のようなものが農薬として流通しています。中には、薬剤の形をしていない「農薬」も存在します。


また、国の審査を経て登録された「登録農薬」「特定農薬」の2つに分類されています。

「登録農薬」とは、病害虫や雑草への効果、安全性についての厳しい審査を通過し、国に登録された農薬のことです。農作物に使用する際の厳格な決まりが定められているのが特徴で、それを守ることで効果と安全性が担保されます。基本的には、登録農薬として認められたものだけが製造・輸入・販売することが可能です。

 

一方、「特定農薬」は、登録農薬以外の農薬を指す言葉です。ただし、どんなものでも特定農薬と呼べるわけではありません。

病害虫や雑草の防除または植物の生理機能促進・抑制効果が確認されていて、植物や生き物にとって安全性が明らかだとされているものに限られます。

2024年6月時点では、殺菌効果が認められている重曹やクエン酸、使用する場所の周辺地域に生息する天敵、エチレン、次亜塩素水の5種類が特定農薬として指定されています。

法律上は「農薬」とみなされない「自然農薬」の注意点

農業を営んでいたり、環境問題や食の安全に興味がある方であれば、「自然農薬」と呼ばれるものも存在することをご存じでしょう。

「自然農薬」は、植物の抽出エキスなどから作られていて、農薬の代替として使用されているものです。

自然農薬の例としては、木酢液や竹酢液、にんにくやとうがらしから抽出したエキスなどを水で希釈したりして散布するものなどがあります。農薬よりも効き目が穏やかなことから、できるだけ薬品を使用したくない家庭菜園などで使用されています。また、牛乳やビールなどの市販品を使ったものも「自然農薬」とみなされることもあります。

ただし、ここで注意したいのが、自然農薬は法律上農薬としてはカウントされないという点です。一見なんの問題もないように思えますが、使用不使用についても申告する義務がないのが現状です。

問題となるのは、主に消費者に対する情報開示に関する部分です。たとえば、化学農薬に対する不安から自然農薬を使用し、「農薬不使用」と謳われている農産物もあります。しかし、どんなものをどれだけ使用しているのかが定かでなければ、逆に不安に感じる消費者もいるかもしれません。

また、どれだけ安全で便利と言われていたとしても、「登録農薬」と異なり、化学的な根拠や検査が行われているものは多くありません。民間伝承や個人の経験にも大きな価値はありますが、だからといって市販の農薬と比べて必ず安全とみなしてしまうことには注意が必要です。

化学農薬は、ひとつの製品の販売までに10年以上もかけて、さまざまな安全性や環境への影響などをテストし、国の認証などを受けた上で販売されていると言われています。そのように時間も予算もかけて研究されてきた農薬と、効果のほどもその人体や環境への影響力のテストも必要ない自然農薬で、どちらを信用すればいいのか、どちらが本当の意味で安全と言えるのかという点も問われてきています。

効果の高い自然農薬をしっかり検証して、使用方法や回数などを記録し、より正しいデータを蓄積していくといったことも、本当の意味での環境や健康を考えれば必要なことかもしれません。

「農薬」は植物や虫にどのように作用するのか

では、化学農薬はどのように植物や環境に作用しているのでしょうか？

農業で使用されている農薬には、害虫の神経や消化管に作用するもの、雑草の光合成を阻害したり植物ホルモンを攪乱させたりして枯らすものなどがあり、それぞれ作用メカニズムは異なります。実際に農作物に散布する際は、対象となる病害虫や雑草、求める効果の発現速度などによって使い分けられているのです。

これらは昆虫特有の生理機能のみに作用するように作られています。そのため、哺乳類である私たち人間にとっては安全性の高いものといえるでしょう。

このように、生物間で作用が異なることを「選択性」と言います。しかし、すべての農薬が完全な選択性を有しているわけではない点には注意が必要です。安全性が高いとされている農薬だからといって、決められた使用方法を守らなければ人や環境に悪影響を与える可能性があります。

「農薬」が人や環境に及ぼす影響は？

現在流通している農薬は、安全性や環境への影響など厳しい検査を受けているものであり、使い方を間違えなければ人間や環境に害を及ぼすことは限りなく少ないと言えます。一部、発がん性などの疾患の誘発が疑われている農薬もありますが、そもそもどのようなかたちで農薬を人体に摂取しているかという点も明確にしなければなりません。

もちろん、動力噴霧器などで人体に直接吸い込んだりかかってしまう可能性のある散布方法をしていないことも前提ですし、用法・用量を守らず残留農薬などから摂取してしまったことは、農薬自体の問題とは異なります。

むしろ問題となるのは、農薬の許容量を超えて誤った使い方をしている場合です。残留農薬による健康被害が出たり、化学物質過敏症の人であればアレルギー症状が出たりする可能性も否定できません。

環境面では、誤った使い方や量により河川などに大量に流れ込んでしまった際などに生態系に悪影響を及ぼすことが考えられますが、もちろん、これも本来の使い方ではありません。

例えば、日本を含め世界各国で広く使用されているネオニコチノイド系の農薬は、ミツバチやトンボなどの昆虫の生態系に悪影響を与えているという意見もあり、欧州では使用が禁止されています。ただし、これは環境に悪影響を及ぼさないよう配慮するとした欧州の予防原則が適用されたものであり、ネオニコチノイドの散布と昆虫の減少の因果関係について科学的に証明されているわけではありません。

どんな人がどのような使い方をした結果、どんな影響が出たかということが証明できないまま、さまざまな憶測や恐怖心からいろいろな情報が錯綜しています。

それらの情報の元となるのは、直接農薬を扱う生産者や私たち農業関係者であり、正しい使い方をきちんと守った上で、消費者に対して明快で誠実な情報を公開することで、多くの誤解を解くことができると考えられます。

日本の残留農薬の基準が緩いと言われる理由

用法・用量を守るという点で、多くの生産者はしっかりと基準を守って運用しています。その上でなお、農薬の使用に関して批判される理由として、日本の農薬の残留基準値の問題が挙げられます。

農薬の残留基準値は、各国で設定されています。そしてそこにはズレがあるため、日本の残留農薬基準値を満たしていても輸出相手国の基準値を満たせず輸出ができないこともあります。

実際過去には、台湾などで日本産のいちごなどの農産物が検査を通らなかったという事例も多発しています。日本で普通に認められている農薬であっても台湾では使用できなかったり、使用できるものであっても基準値が厳しく設定されていることが多く、日本の農産物を台湾へ輸出するには多くの課題があるのが現状です。

では、なぜ国によってこのような基準の違いがあるのでしょうか。

それは、残留農薬の基準値を決める際に用いられる「ADI（許容一日摂取量）」が関係していると考えられます。

ADIとは、一生涯にわたって摂取しても健康への悪影響がないと推定される一日当たりの摂取量を指すもので、世界で共通している考え方です。一方で、食品ごとの残留農薬の基準値は、気候風土の違いによる農薬の使用方法の違いや、食生活の違いによって摂取する食品の種類や量が異なるため、国によって基準値がばらばらになっています。

「日本は残留農薬基準が緩い」といわれることもありますが、対象となる農薬によって基準はさまざまです。日本の方が厳しい基準を設けている場合もあれば、諸外国の基準の方が厳しい場合もあるのです。

また、同じ食品であっても国が変われば消費量が異なることも多く、単純に基準値だけを見て厳しい・緩いと判断することはできません。

台湾でのケースのように、農産物を輸出する際に、自国の基準に沿って栽培していても輸入国の基準を上回ってしまい輸出できないという問題は多く見られます。大切なのは、輸出の場合には当然相手国の事情に合わせなければならないということです。そのため最近では、これらの是正に向け、日本においても一部農薬の残留基準値を国際基準に統一する動きがあるようです。

日本における「農薬」の使用量を減らす取り組み事例

毒性の低い薬剤の開発が進んだことで、農薬による環境汚染自体は確実少なくなっています。しかし、環境負荷の低い農業を実現するには、農薬をできるかぎり減らしていくことも必要です。これは同時に、農薬にかけているコストを削減することにもつながるため、ほとんどの生産者にとっても歓迎でしょう。ここでは、日本で行われている農薬削減のためのアイデアをご紹介しましょう。

「太陽熱消毒」などの農薬を使わない防除方法

化学農薬の使用料を減らすための直接的な方法としては、防虫ネット、紫外線フィルムなどの導入が有効とされています。農薬による作用ではなく、自然に頼る方法を増幅させるようなものです。

たとえば、細菌などが活動できない温度まで上げることで死滅させる「太陽熱処理」「太陽熱消毒」といった方法は、自然の力を利用した方法として多く実践されています。

参考記事：「太陽熱処理」を題材に、農業IoTについて考える 【「有機農業とワタシとITと」第4回】
https://smartagri-jp.com/management/84

AIやドローンを活用して必要な場所にだけ農薬を散布する「ピンポイント農薬散布」

人工衛星やドローンによる画像などをAIを活用して分析し、農薬が必要な場所にだけドローンなどで散布するという方法もあります。従来は圃場全体に散布していたものが、農薬のコストも作業時間も削減できます。

これまで人間の目だけでは判断できなかったわずかな農作物の変化を、AIの進化により検出できるようになったことで、無駄なコストと時間を省くことができ、結果として農薬の使用量自体を減らすことにも成功しています。

参考記事：丹波地域で生産者とともに切り開く、スマート農業の未来の形【丹波地域スマート農業実証実験レポート】
https://smartagri-jp.com/smartagri/633

防除に関するあらゆる方法を組み合わせた「IPM防除」

さらに近年では、病害虫や雑草の防除に効果がある方法を総合的に組み合わせることで、人や環境に対するリスクを最小限に抑える「IPM防除」という考え方も取り入れられるようになってきました。

必要な分だけの農薬は使いつつ、できる限りそれを抑えるための方法をとるというもので、近年そのような考え方が増えてきています。

国が進める農薬使用量削減のための取り組み

農林水産省が策定した「みどりの食料システム戦略」では、持続可能な農業を実現するためとして、2050年までに化学農薬の使用を50％までに低減するという目標を掲げています。

ただし、単に農薬の使用量だけで見てしまうと、毒性の高い農薬の使用が増えることが考えられることから、毒性の低い農薬を使えば使用量が同じであっても使用量が減ったとする「リスク換算」の考え方を導入しています。

出典：https://www.maff.go.jp/j/kanbo/kankyo/seisaku/midori/attach/pdf/honbu-85.pdf
2023年3月に発表された2021年の農薬使用量は、リスク換算で2万1230と比較年である2019年（2万3330）と比べて9％減となりました。これは、リスクの低い農薬への切り替えによる効果だけでなく、コロナ禍により原料の物流が停滞したことで製造や出荷の総量が減少したことも要因とされています。

また、2024年3月には農作物の環境負荷を見える化するラベル表示の運用も開始しています。これは、化学農薬・肥料の使用低減などの取り組みによって環境負荷低減への貢献度を星の数で表示するというものです。

出典：見つけて！農産物の環境負荷低減の取組の「見える化」 ～温室効果ガス削減への貢献と生物多様性保全への配慮～（https://www.maff.go.jp/j/kanbo/kankyo/seisaku/being_sustainable/mieruka/mieruka.html）
こうした取り組みにより、生産者だけでなく消費者の行動変容を促すことが期待できるでしょう。

生産者と消費者双方の正しい「農薬」の知識と理解が必要

現在流通している農薬は安全性が確認されています。そのため農薬を使用している農産物だからといって、過度に不安視することはありません。

ただし、農薬自体がいかに安全であったとしても、農薬が使われた土地、栽培された農作物などの判断をする上で、生産者側の事情と、消費者側の事情は大きく異なります。

生産者側には、農薬の使用に賛成の人もいれば、大量生産のために必要と考える人、反対だがやむをえず使っている人、そして一切使いたくないと考える人もいます。これらはひとりひとりの考え方の違いであり、誰かを批判したり否定できるものでもありません。

その上で、適切に農薬を使用しているか、残留しないような対応をとっているかといったところについては、使用者側のモラルや知識などによっても変わってきます。この点は、市場で販売する人であっても、特定の契約先にだけ販売する人であっても変わらず、適切な教育や情報のアップデートも必要でしょう。

なによりも大切なことは、法律や農薬の使用方法の決まりを守って適切に取り扱い、使用することです。

また、消費者側も、どんな生産者や農協・市場などの流通を経て、農作物が届けられているかということを、さまざまな手段で知ることが可能になってきています。そのような「トレーサビリティ」の情報と、農薬に関する正しい知識を付けて、自分で考えながら判断していくことが求められます。価格が高くても安全な有機栽培農産物を選ぶのか、農薬は使われていても安全である慣行栽培の農産物を選ぶのか。日本でも選択肢はしっかり用意されてきており、有機栽培の棚も増えています。

そして、国に対してはこのような農薬を取り巻く情報を、法律や流通上のルール等をしっかりつくり、安全・安心な食料の流通を整えていくことも求められます。

農薬は、食料安全保障の観点からも、食の安全という観点からも、地球環境を守るという観点からも、非常に大切なものです。適切な使用と安全な運用が必要です。


1日摂取許容量とは？｜食品安全委員会
https://www.fsc.go.jp/emerg/adi.pdf
農薬取締法に基づき農薬登録申請者が提出を義務づけられている毒性及び残留性に関する試験成績
https://www.maff.go.jp/j/council/sizai/tokutei_noyaku/02/attach/pdf/index-2.pdf
農薬工業会「農薬の種類や成分、製造方法、農薬が効く科学的な仕組みなどについて」
https://www.jcpa.or.jp/qa/a4_14.html
農薬工業会「農薬が人に及ぼす影響や安全性などについて」
https://www.jcpa.or.jp/qa/a1_12.html
農薬工業会「残留農薬や食品における安全基準などについて」
https://www.jcpa.or.jp/qa/a2_11.html
農林水産省「農薬とは」
https://www.maff.go.jp/tokai/kikaku/renkei/attach/pdf/20180604-4.pdf
農林水産省「みどりの食料システム戦略KPIの2021年実績値」
https://www.maff.go.jp/j/kanbo/kankyo/seisaku/midori/attach/pdf/honbu-85.pdf