日本アジア交流財団と国立大学法人東京大学は、バニラ栽培における新技術や新種開発など収益性の高い事業を創出する共同事業の検討を2020年8月から開始した。


日本アジア交流財団は、海外事業投資や国際交流、国際支援等を目的としたNGO団体で、アジア各国への投資やボランティア活動、技術指導などを10年以上行う。カンボジアでは、カンボジア教育省が認定する教科書を作成して配布した。

同財団では、「アジアの成長を日本の利益として取り込むだけではなく、現地へのボランティアなどで貢献することによって還元すること」を目指しており、近年は、環境（Environment）・社会（Social）・ガバナンス（Governance）の3つの観点から企業を分析して投資する「ESG投資」の一環として農業事業にも進出している。

バニラの原料が5年間で10倍以上の値上がり

事業の検討が進められているバニラは、途上国の所得向上や健康志向への高まりから天然原料への需要が増えており、この5年間でおよそ10倍を超える値上がりをみせているという。

バニラの原料価格は、同等の重量と言われる銀の価格を超えたことから、世界的には「バニラ・クライシス」とまで表現される事態になっているそうだ。

両者は事業の展開により、日本アジア交流財団、東京大学が保有するノウハウ、人脈等のシナジー効果により、バニラ栽培における生産性を高めるだけでなく、発展途上国の持続的発展を支援していきたい考えだ。事業の具体的な内容については、決定次第発表する予定とのこと。


日本アジア交流財団
http://jaef.jp/