日本アジア交流財団と東京大学、バニラ栽培での協業をスタート

日本アジア交流財団と国立大学法人東京大学は、バニラ栽培における新技術や新種開発など収益性の高い事業を創出する共同事業の検討を2020年8月から開始した。


日本アジア交流財団は、海外事業投資や国際交流、国際支援等を目的としたNGO団体で、アジア各国への投資やボランティア活動、技術指導などを10年以上行う。カンボジアでは、カンボジア教育省が認定する教科書を作成して配布した。

同財団では、「アジアの成長を日本の利益として取り込むだけではなく、現地へのボランティアなどで貢献することによって還元すること」を目指しており、近年は、環境(Environment)・社会(Social)・ガバナンス(Governance)の3つの観点から企業を分析して投資する「ESG投資」の一環として農業事業にも進出している。

バニラの原料が5年間で10倍以上の値上がり


事業の検討が進められているバニラは、途上国の所得向上や健康志向への高まりから天然原料への需要が増えており、この5年間でおよそ10倍を超える値上がりをみせているという。

バニラの原料価格は、同等の重量と言われる銀の価格を超えたことから、世界的には「バニラ・クライシス」とまで表現される事態になっているそうだ。

両者は事業の展開により、日本アジア交流財団、東京大学が保有するノウハウ、人脈等のシナジー効果により、バニラ栽培における生産性を高めるだけでなく、発展途上国の持続的発展を支援していきたい考えだ。事業の具体的な内容については、決定次第発表する予定とのこと。


日本アジア交流財団
http://jaef.jp/
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WRITER LIST

  1. 山田正美
    大阪工業大学大学院修了。福井県職員として、農業試験場研究員、専門技術員、農業技術経営課長、農林水産部技幹を経て退職。現在、日本生産者GAP協会常務理事、日本農業サポート研究所主席コンサルタント。
  2. 福田浩一
    ふくだこういち。東京農業大学農学部卒。博士(農業経済学)。大学卒業後、全国農業改良普及支援協会に在籍し、普及情報ネットワークの設計・運営、月刊誌「技術と普及」の編集などを担当(元情報部長)。2011年に株式会社日本農業サポート研究所を創業し、海外のICT利用の実証試験や農産物輸出などに関わった。現在は主にスマート農業の実証試験やコンサルなどに携わっている。http://www.ijas.co.jp/
  3. 中村圭佑
    なかむらけいすけ。明治大学農学部卒業後、日本農薬株式会社に約7年勤務。その後、大手経営コンサルティング会社を経て、FOOD BOX株式会社を2019年7月に起業。Facebook:https://www.facebook.com/foodboxjp/、Instagram:https://www.instagram.com/foodbox_jp/
  4. 百花繚乱
    趣味は料理、漫画、読書のミドルの男です。商社勤務で全国や海外を転々しているうちに、故郷に哀愁を覚え、約10年前に地元の農業関連会社にとらばーゆ。
  5. さわちん
    2児の父。あるきっかけにより農業のイメージを変えたいと考え、16年間のサラリーマン生活にピリオドを打つことを決意。2020年春、家族で田舎に移住し、新規就農を目指す。自身が「移住×就農のモデルケース」となるために、いろんな方面へ向けて奮闘中。