マゼックス、1個のバッテリーで2ヘクタールの農薬散布を実現する「飛助2021年モデル」を発売

株式会社マゼックスは農薬散布用ドローン「飛助シリーズ」の2021年モデルの発売を発表した。

同社が発表した2021年モデルは、「飛助MG/DX」を使用するユーザーの声を反映し、飛行の安定性を大幅に向上するオリジナルフライトコントローラーの採用ほか、散布能力の向上、GPS補足数の増加など、より進化した農薬散布用ドローンとなっている。
飛助シリーズ2021年モデル
マゼックスは農林水産航空協会認定の国内ドローンメーカーで、産業用ドローンの製造・販売ほかメンテンス事業等を展開する。同社が提供する農薬散布用ドローン「飛助シリーズ」は、2018年1月の発売以降、多くの農業現場に導入され、2020年には累計販売数1000台を突破したという。

同社が発売を発表した2021年モデルは、「飛助MG/DX」を使用するユーザーからの声を反映したモデルで、「日本の圃場で本当に役立つ機体」をコンセプトにしている。

農薬散布の機能を向上する8つの機能を追加


飛助2021年モデルは、従来モデルには実装されていなかった農薬散布の機能を向上する8つの機能が追加されている。

1.マゼックスオリジナルのフライトコントローラー

飛行の安定性を大幅に向上
強い耐衝撃性を備えたプラットフォームと複数のIMU・CPU・バロメーターで構成されたオリジナルフライトコントローラーを採用。従来モデルは既存の制御装置を使用していたため、 環境の変化に対応できない場面が多くあったが、2021年モデルは強風時でも安定したホバリング飛行を実現する操作性を備える。

取得するGPS個数を大幅に増加
山間地域でも多くの衛星数を取得できるように12~15個だった衛生数を20~22個に増加。直進アシストモードや自動飛行モード、 連動散布機能および散布のタイミングを調整する機能も向上した。



2.1個のバッテリーで最大16L(2ヘクタール相当)の散布を実現


国内の圃場面積をベースに容量や内容成分を分析・設定して開発したオリジナルのバッテリーを使用。
日本の農地は50アール以下の面積が多いため、1フライト当たりの散布面積の増加が課題とされてきた。2021年モデルは、優れた性能を持つオリジナルバッテリーのほかフレームの軽量化も施されているため、消費電力量の大幅削減が見込める。

数本のバッテリーを使用して1日中作業することも可能。

3.高度維持レーダーを簡単設定


スイッチを押すだけで維持したい高度を簡単設定。


従来モデルは、送信機に付属するタブレットを使用して各種レーダーを調節していたため、環境の変化や作物の種類に応じて設定を変更する必要があった。2021年モデルではタブレットを使用せずに直感で操作できる機構を採用している。


4.散布構造の特許取得


4枚プロペラと吐出ノズル前後切替装置を組み合わせた散布構造の特許を取得。



「飛助シリーズ」最大の特長は、 軽量な機体にもかかわらず無人ヘリに劣らない優れた散布性能にあるという。
従来モデル同様、強いダウンウォッシュを生み出す30インチの大きな4枚プロペラと渦の影響を軽減する前後切替装置が備えられている。


5.薬剤の残量警告の追加


液剤散布装置や粒剤散布装置の内部の残量警告を標準装備。


農薬の残量が少なくなると、機体本体のLEDが点灯して知らせてくれる。


6.1分間あたりの吐出量を調節できる吐出チップを採用。


多様な作物に対応するため、吐出量を0.8~2.0L/minまで調節できる吐出チップを採用。


7.液剤散布と粒剤散布の変更を容易にするワンプッシュ方式を採用。


液剤散布と粒剤散布を容易に変更できるように、 プロペラの固定金具に使用されるワンプッシュ方式を採用。


 つまみを押すだけで散布装置を強固に固定できる。

8.折り畳み式プロペラへの変更


ドローンの動力であるブラシレスモーターとESCの変更に伴い、折りたたみ式のプロペラを採用。


ワンタッチベルトで簡単に持ち運びが可能に。

マゼックスでは、ドローンを購入したユーザーを対象に、飛行に必要な許可申請を行政書士が代行する申請サービスや最長3年間を新品価格で補償する保険サービスも提供している。

同社の代表取締役社長 松添正征氏は、飛助2021年モデルの発売にあたり、「搭載する機能は厳選して、 本当に必要な性能をとことん極める。そんな実用性の高いドローンを日本で普及したい」とコメントしている。


株式会社マゼックス
https://mazex.jp/
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  1. 田牧一郎
    たまきいちろう。68歳。日本で15年間コメ作りに従事した後、アメリカに移り、精米事業、自分の名前をブランド化したコメを世界に販売。事業売却後、アメリカのコメ農家となる。同時に、種子会社・精米会社・流通業者に、生産・精米技術コンサルティングとして関わり、企業などの依頼で世界12カ国の良質米生産可能産地を訪問調査。現在は、「田牧ファームスジャパン」を設立し、直接播種やIoTを用いた稲作の実践や研究・開発を行っている。
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    大阪工業大学大学院修了。福井県職員として、農業試験場研究員、専門技術員、農業技術経営課長、農林水産部技幹を経て退職。現在、日本生産者GAP協会常務理事、日本農業サポート研究所主席コンサルタント。
  3. 福田浩一
    ふくだこういち。東京農業大学農学部卒。博士(農業経済学)。大学卒業後、全国農業改良普及支援協会に在籍し、普及情報ネットワークの設計・運営、月刊誌「技術と普及」の編集などを担当(元情報部長)。2011年に株式会社日本農業サポート研究所を創業し、海外のICT利用の実証試験や農産物輸出などに関わった。現在は主にスマート農業の実証試験やコンサルなどに携わっている。http://www.ijas.co.jp/
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    なかむらけいすけ。明治大学農学部卒業後、日本農薬株式会社に約7年勤務。その後、大手経営コンサルティング会社を経て、FOOD BOX株式会社を2019年7月に起業。Facebook:https://www.facebook.com/foodboxjp/、Instagram:https://www.instagram.com/foodbox_jp/
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