農機販売のKiliMOL、アフリカ向け農業支援で田植え文化を輸出

KiliMOL(キリモル)株式会社は、日本製の農業機械をアフリカのケニア共和国に輸出するプロジェクトの第二弾として、日本製の田植機と日本の育苗技術を同時に輸出する「田植え文化」のデモンストレーションをケニア共和国で開始している。期間は2021年9月30日まで。

出典:唐沢農機サービス

KiliMOLは、農業機械の販売・修理事業を柱に全国300軒超の農機具販売店が加盟する農機具流通支援サービス「ノウキナビ」を展開する株式会社唐沢農機サービスと大手海運会社である株式会社商船三井が運営する企業。
越境ECサイト「kilimol.net」を活用した農業機械の販売・輸送事業を柱に、アフリカ向けの農業支援を展開する。

このプロジェクトは、KiliMOL、唐沢農機、商船三井の3社が共同で取り組む農業機械の輸出プロジェクトで、当初は中古農機輸出プロジェクトとしてスタートしたが、現地のニーズに応えるため、日本の農機メーカー協力の下、新品農機の輸出も開始している。

育苗技術も同時に輸出


ケニアは東アフリカに位置する共和制の国で、米、トウモロコシ、豆、小麦、バナナ、サツマイモ、ジャガイモ等などを栽培する農業国として知られているが、国内の農家の大部分を小規模農家が占めるため、その作業の多くを手作業に頼らざる負えない状況という。

「田植え文化」は、日本製の大型農業機械を輸出したプロジェクト第一弾の際に寄せられた現地農家の声を参考に企画されたプロジェクト。田植機本体の輸出に加え、機械での田植え作業に必要な育苗技術も同時に輸出している。

2021年9月中旬には、ケニア初となる田植機による田植えを実施。今後は、日本製トラクターの実演や日本製コンバインによる稲の収穫、日本製精米機および石抜機による精米・石抜も行っていく予定とのこと。

アフリカは、2050年までに人口が21億人程度まで増える見込みがあるなど、食料需給の観点からも農業の機械化ニーズが高い地域といわれている。3社は、「田植え文化」の輸出を通じて、アフリカ農業の機械化を支援したい考えだ。


KiliMOL株式会社
https://kilimol.net
株式会社唐沢農機サービス
https://www.karasawanouki.co.jp
株式会社商船三井
https://www.mol.co.jp
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  1. 堀口泰子
    栄養士、食アスリートシニアインストラクター、健康・食育シニアマスター。フィットネスクラブ専属栄養士を経て独立。アスリートの食事指導や栄養サポートの他、離乳食から介護予防まで食を通じて様々な食育活動を行う。料理家としても活動し、レシピ提案、商品開発も担う。食事は楽しく、気負わず継続できる食生活を伝えることを信条とする。スポーツの現場ではジュニアの育成、競技に向き合うための心と体の成長に注力している。HP:https://eiyoushiyakko.jimdofree.com/
  2. 大槻万須美
    管理栄養士・フードスタイリスト。楽しく食べて健康に。食の大切さを伝えるため、料理教室、バレエダンサーやアスリートのパーソナル栄養サポート、レシピ・コラムの提供など幅広く活動。子どもの頃の毎年の米作り経験から、身近な食体験の重要性についても実感し、おとなと子どもの食育サポートにも力を注いでいる。
  3. 田牧一郎
    たまきいちろう。68歳。日本で15年間コメ作りに従事した後、アメリカに移り、精米事業、自分の名前をブランド化したコメを世界に販売。事業売却後、アメリカのコメ農家となる。同時に、種子会社・精米会社・流通業者に、生産・精米技術コンサルティングとして関わり、企業などの依頼で世界12カ国の良質米生産可能産地を訪問調査。現在は、「田牧ファームスジャパン」を設立し、直接播種やIoTを用いた稲作の実践や研究・開発を行っている。
  4. 田中克樹
    たなかかつき。32年間の農業出版社勤務を経て、2020年末、故郷の八ヶ岳南麓に帰郷。仲間と共に農業・福祉系NPOを立ち上げ、遊休農地・耕作放棄地を再生し、心身の癒しや健康づくりにつながる有機無農薬の体験型農園づくりに取り組む。NPOでは田んぼ除草にホバークラフトを活用したスマート技術を開発中。農と風土(フード)を愛する人たち向けのブックカフェ・居酒屋を開くのが夢。
  5. 山田正美
    大阪工業大学大学院修了。福井県職員として、農業試験場研究員、専門技術員、農業技術経営課長、農林水産部技幹を経て退職。現在、日本生産者GAP協会常務理事、日本農業サポート研究所主席コンサルタント。
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