システム計画研究所ら、AIで土壌病害の可能性を診断する「HeSo+」を開発

農研機構と株式会社システム計画研究所は、土壌病害が発生する可能性を診断できるAIアプリ「HeSo+(ヘソプラス)」を開発。2022年4月から提供を開始している。

圃場の発病ポテンシャルを3段階で表示


出典:https://www.naro.go.jp/publicity_report/press/laboratory/nipp/154107.html

現在日本の農業現場では、根こぶ病や黒腐菌核病などの土壌病害による被害を防ぐため、土壌消毒剤を使用した防除が行われている。

しかし、これらの土壌病害が栽培期間中に一度でも発生してしまうとその後の対策が困難になるため、土壌病害が発生する可能性が低い場所にも使用されることが多く、過剰な労力や費用を負担してしまっているケースが報告されている。

「HeSo+(ヘソプラス)」は、農研機構とシステム計画研究所が16の公設試験研究機関、大学、民間企業と共同で実施した農林水産省の委託プロジェクト研究「AIを活用した土壌病害診断技術の開発」で生まれた土壌病害予防専用のAIアプリ。

人間の健康診断の発想に基づく病害管理法である「ヘソディム(HeSoDiM)」をベースにしているのが特長で、対象となる作物病害に応じた対策法や生産者が目指すゴール(収量確保・増収増益・高付加価値化・圃場の持続的利用)に合わせた対策法が提示されるように設計されている。

ヘソディムの概念図
出典:https://www.naro.go.jp/publicity_report/press/laboratory/nipp/154107.html

ヘソディムによる土壌病害管理の効果
出典:https://www.naro.go.jp/publicity_report/press/laboratory/nipp/154107.html

「HeSo+」で診断できる作物病害の種類
出典:https://www.naro.go.jp/publicity_report/press/laboratory/nipp/154107.html

圃場の発病ポテンシャルを診断する予測器(AI)は、栽培地域や栽培方法が異なる多くの圃場から収集した土壌の理化学性および生物性データ、肥培管理や栽培管理に関するデータ、対象病害の発生状況データなどを基に開発。正確度を検証する実証実験では、正確度73.6~86.5%の範囲と実用可能なレベルであることが確認された。

予測器の正確度
出典:https://www.naro.go.jp/publicity_report/press/laboratory/nipp/154107.html

診断手順は以下の通り。

1.診断したい圃場をアプリのマップ上で選定して提示された診断項目の情報を入力。
※入力する情報は、各種土壌理化学性情報や前作、周辺圃場での対象病害の発生程度など診断対象とする病害や圃場の場所によって異なる。

出典:https://www.naro.go.jp/publicity_report/press/laboratory/nipp/154107.html


2.圃場の発病ポテンシャル(レベル1:青・レベル2:黄・レベル3:赤)と診断結果の自信度(星マークの数)を3段階で表示。

出典:https://www.naro.go.jp/publicity_report/press/laboratory/nipp/154107.html



両者は、「HeSo+(ヘソプラス)」の提供を通じ、土壌消毒剤の要否の判断をサポートしていくことで、農業生産に係わる労力や費用を軽減したい考えだ。


農研機構
https://www.naro.go.jp/index.html
株式会社システム計画研究所
https://www.isp.co.jp/
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WRITER LIST

  1. 槇 紗加
    1998年生まれ。日本女子大卒。レモン農家になるため、大学卒業直前に小田原に移住し修行を始める。在学中は、食べチョクなど数社でマーケティングや営業を経験。その経験を活かして、農園のHPを作ったりオンライン販売を強化したりしています。将来は、レモンサワー農園を開きたい。
  2. 田牧一郎
    日本で15年間コメ作りに従事した後、アメリカに移り、精米事業、自分の名前をブランド化したコメを世界に販売。事業売却後、アメリカのコメ農家となる。同時に、種子会社・精米会社・流通業者に、生産・精米技術コンサルティングとして関わり、企業などの依頼で世界12カ国の良質米生産可能産地を訪問調査。現在は、「田牧ファームスジャパン」を設立し、直接播種やIoTを用いた稲作の実践や研究・開発を行っている。
  3. さわちん
    2児の父。あるきっかけにより農業のイメージを変えたいと考え、16年間のサラリーマン生活にピリオドを打つことを決意。2020年春、家族で田舎に移住し、新規就農を目指す。自身が「移住×就農のモデルケース」となるために、いろんな方面へ向けて奮闘中。
  4. 福田浩一
    東京農業大学農学部卒。博士(農業経済学)。大学卒業後、全国農業改良普及支援協会に在籍し、普及情報ネットワークの設計・運営、月刊誌「技術と普及」の編集などを担当(元情報部長)。2011年に株式会社日本農業サポート研究所を創業し、海外のICT利用の実証試験や農産物輸出などに関わった。主にスマート農業の実証試験やコンサルなどに携わっている。 HP:http://www.ijas.co.jp/
  5. 窪田新之助
    農業ジャーナリスト。福岡県生まれ。日本経済新聞社が主催する農業とテクノロジーをテーマにしたグローバルイベント「AG/SUM(アグサム)」プロジェクトアドバイザー、ロボットビジネスを支援するNPO法人Robizyアドバイザー。著書に『日本発「ロボットAI農業」の凄い未来』『GDP 4%の日本農業は自動車産業を超える』(いずれも講談社)など。