AI潅水施肥システム「ゼロアグリ」に施肥量とCO2排出量の可視化機能が追加

株式会社ルートレック・ネットワークスは、AI潅水施肥システム「ゼロアグリ」に、化学肥料の施肥量とCO2の排出量を見える化する2つの機能を追加した。


「ゼロアグリ」は、土壌センサ情報と気象情報を基に、農作物が必要としている最適な潅水量と施肥量を割り出して、潅水作業と施肥作業を自動で実行するAI搭載型の地下部環境制御システム。

現在の累計導入台数は330台以上で、トマト、ミニトマト、キュウリ、イチゴ、アスパラガス、ピーマン、パプリカ、ナス、メロン、トルコギキョウ、ブドウ、ナシ、スイカ、マンゴー、レモン、ホウレンソウなどの栽培に使用されている。

主な特長は以下の通り。

1.AI施肥制御とAI潅水制御を同時に実現する地下部環境制御システム

1)AI施肥制御
土壌センサで計測したECの目標値を基に、AIが農作物に必要な施肥量を割り出して施肥作業を自動で実行する。

多施肥を防げるため化学肥料の使用量を低減することが可能に。
※青森県で83%(施肥量比較)・茨城県で67%(コスト比較)の減肥効果を確認。

2)AI潅水制御
土壌センサと気象情報を基に、AIが農作物に必要な潅水量を割り出して手動では実現できない高精度な潅水作業を自動で実行する。

安定した土壌状態を作ることで根域の水ストレスを減らすことが可能に。

2.栽培状況の見える化、潅水・施肥作業のリモート化を実現

パソコンやスマートフォン等を利用して、土壌センサ情報や潅水・施肥の供給履歴などの栽培データを確認し、潅水量や施肥量の調整を遠隔から実行する。

栽培管理の効率化が可能に。

みどりの食料システム戦略を推進


今回追加した機能は、みどりの食料システム戦略が掲げる「2030年までに化学肥料の使用量を20%低減する目標」を受けてのもの。

機能の詳細は以下の通りだ。

1.施肥量の見える化
実際に使用された化学肥料の施肥量とゼロアグリに蓄積されている各地の施肥基準を比較したデータをグラフで表示する機能。前作との比較や将来予測も行える。

2.CO2排出量の見える化
CO2の排出量を自動で計算しグラフで表示する機能。慣行基準との比較や前作との比較、将来予測も行える。
※環境省と経済産業省が公表する「サプライチェーンを通じた組織の温室効果ガス等の算定のための排出原単位データベース (ver.3.2)」に準拠して算出。


導入方法は買取とリースの2種類で、化学肥料や化学農薬の使用量を低減する設備などを導入した場合に適用されるみどり投資促進税制の控除も受けられるとのこと。


株式会社ルートレック・ネットワークス
https://www.routrek.co.jp/
AI潅水施肥システム「ゼロアグリ」
https://www.zero-agri.jp/
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WRITER LIST

  1. 槇 紗加
    1998年生まれ。日本女子大卒。レモン農家になるため、大学卒業直前に小田原に移住し修行を始める。在学中は、食べチョクなど数社でマーケティングや営業を経験。その経験を活かして、農園のHPを作ったりオンライン販売を強化したりしています。将来は、レモンサワー農園を開きたい。
  2. 沖貴雄
    1991年広島県安芸太田町生まれ。広島県立農業技術大学校卒業後、県内外の農家にて研修を受ける。2014年に安芸太田町で就農し2018年から合同会社穴ファームOKIを経営。ほうれんそうを主軸にスイートコーン、白菜、キャベツを生産。記録を分析し効率の良い経営を模索中。食卓にわくわくを地域にウハウハを目指し明るい農園をつくりたい。
  3. 田牧一郎
    日本で15年間コメ作りに従事した後、アメリカに移り、精米事業、自分の名前をブランド化したコメを世界に販売。事業売却後、アメリカのコメ農家となる。同時に、種子会社・精米会社・流通業者に、生産・精米技術コンサルティングとして関わり、企業などの依頼で世界12カ国の良質米生産可能産地を訪問調査。現在は、「田牧ファームスジャパン」を設立し、直接播種やIoTを用いた稲作の実践や研究・開発を行っている。
  4. 福田浩一
    東京農業大学農学部卒。博士(農業経済学)。大学卒業後、全国農業改良普及支援協会に在籍し、普及情報ネットワークの設計・運営、月刊誌「技術と普及」の編集などを担当(元情報部長)。2011年に株式会社日本農業サポート研究所を創業し、海外のICT利用の実証試験や農産物輸出などに関わった。主にスマート農業の実証試験やコンサルなどに携わっている。 HP:http://www.ijas.co.jp/
  5. 窪田新之助
    農業ジャーナリスト。福岡県生まれ。日本経済新聞社が主催する農業とテクノロジーをテーマにしたグローバルイベント「AG/SUM(アグサム)」プロジェクトアドバイザー、ロボットビジネスを支援するNPO法人Robizyアドバイザー。著書に『日本発「ロボットAI農業」の凄い未来』『GDP 4%の日本農業は自動車産業を超える』(いずれも講談社)など。