農研機構は、APEC気候センター（APCC）と共同で、世界の穀物収量を予測する新たな手法を開発した。

気象予測データを基に穀物の収量を予測

両者が開発した手法は、APEC加盟国の気象機関から提供されるデータを基に作成した気象予測データを農研機構が開発した統計収量モデルに入力して、トウモロコシ、コムギ、コメ、ダイズの収量を120kmメッシュ単位で予測するもの。

出典：農研機構｜https://www.naro.go.jp/publicity_report/press/laboratory/niaes/143383.html
栽培時期や灌漑面積の割合、気温と降水量に対する収量応答等の作物間差や地域間差を考慮して、前年との収量の差を既存の予測方法よりも1～6カ月月早い、収穫3～6カ月前に予測する。

研究では、米国農務省（USDA）と欧州委員会共同研究センター（JRC）協力の下、米国のトウモロコシ生産州（32州）、欧州のコムギ生産国（12ヶ国）を対象に、この手法を導入。2019年の収量を参考に、従来予測との対比を行ったところ、予測値と実績値の一致が確認できたそうだ。

出典：農研機構｜https://www.naro.go.jp/publicity_report/press/laboratory/niaes/143383.html
出典：農研機構｜https://www.naro.go.jp/publicity_report/press/laboratory/niaes/143383.html

近年、世界では食料の輸入割合が増加している国が増えており、主要輸出国の不作や需要の変化、それに伴う国際市場価格の上昇等を理由に食料を安定的に確保することが難しくなりつつあるという。

しかし、食料のサプライチェーンのグローバル化や気候変動に伴う極端気象に起因する主要輸出国の生産影響を予測してサプライチェーンの各所で予め対策を講じることができれば、食料価格の高騰を抑制することができるそうだ。

両者は、今後もこの研究を継続して、2023年までに、この手法を活用した収量予測サービスを提供する世界初のWEBページを開設予定。「国際市場における食料の投機的な価格高騰を抑制すると同時に、気候変動がもたらす食料生産ショックへの対応をサポートする公的な役目を果たしたい」としている


農研機構
https://www.naro.go.jp/index.html