NTT e-Drone Technology、7年間サポートつき農業用ドローン「AC101」2022モデルを発表
株式会社NTT e-Drone Technologyが、農業ドローン「AC101」2022モデルの仕様・付帯サービスを発表した。日本で初となる7年間の長期保証が受けられる。
機体本体はより軽く、暑さにより強い機体、衝撃により強い散布装置が実現した。また、方向転換や加減速の制御を滑らかにすることで、初めてでも扱いやすい、よりやさしい操作感の機体が生まれた。
なお、2022モデルの外観や価格などは、2021年10月14日に発表予定だ。
「2~3年で部品供給が途絶えるのは農機具として困る」といった多数のユーザーの声から、ドローン業界の常識を覆す日本初の「7年サポート」が登場。
以下の取り組みを通じて、購入後7年間の安心できる利用体制を実現する。なお、これは同一機能を維持するための部品供給となり、全く同一の部位の供給を保証するものではない。
また、リデュース・リユース・リサイクルのさらなる推進の観点から、ユーザや自治体にとって負担となっているバッテリーの回収並びにリサイクルの代行も開始。こちらの受付方法は10月14日に案内予定となっている。
他にも年内開始のサポートとして、「はじめてドローンを導入するユーザー向けレンタル」「予備機等を必要とするスクールや請負事業者向けレンタル」「補助金申請サポート」が予定されており、2023年春には「AC101下取り制度」のスタートも予定している。
2022モデルに込めた想いは、「全ては、長く、安心してご利用いただくために」。
NTTブランドとして自信をもっておすすめできる「AC101」を、農業ドローンを必要としている多くの方々に触れてもらうために、デモ会などの体験プログラムも用意。また、11月から3月まで日本列島を北から南へ縦断する「日本縦断AC101キャラバン」も実施。さらに、AC101を体験できる「AC101 Trial Program(通称ATP)」も開催する。
また、AC101を購入済みのユーザーには、無償で2022モデルと同じ部品・ソフトウェアへのアップデートにも対応予定となっている。
NTT e-Drone Technology
https://www.nttedt.co.jp/
プレスリリース
https://digitalpr.jp/r/51628
初めての人にも扱いやすい機体が実現
日本の圃場にあった「軽量」「コンパクト」「省エネ」といった従来の機体コンセプトのさらなる強化が実現した「AC101」の2022モデル。機体本体はより軽く、暑さにより強い機体、衝撃により強い散布装置が実現した。また、方向転換や加減速の制御を滑らかにすることで、初めてでも扱いやすい、よりやさしい操作感の機体が生まれた。
なお、2022モデルの外観や価格などは、2021年10月14日に発表予定だ。
日本初のドローン「7年サポート」が登場
「2~3年で部品供給が途絶えるのは農機具として困る」といった多数のユーザーの声から、ドローン業界の常識を覆す日本初の「7年サポート」が登場。
以下の取り組みを通じて、購入後7年間の安心できる利用体制を実現する。なお、これは同一機能を維持するための部品供給となり、全く同一の部位の供給を保証するものではない。
- 調達困難部品の余裕をもった確保
- 海外サプライヤーの管理監督の強化
- 国内製造ラインおよび在庫管理システムの確立
また、リデュース・リユース・リサイクルのさらなる推進の観点から、ユーザや自治体にとって負担となっているバッテリーの回収並びにリサイクルの代行も開始。こちらの受付方法は10月14日に案内予定となっている。
他にも年内開始のサポートとして、「はじめてドローンを導入するユーザー向けレンタル」「予備機等を必要とするスクールや請負事業者向けレンタル」「補助金申請サポート」が予定されており、2023年春には「AC101下取り制度」のスタートも予定している。
幅広いユーザーにAC101に触れてもらうための体験プログラムも
2022モデルに込めた想いは、「全ては、長く、安心してご利用いただくために」。
NTTブランドとして自信をもっておすすめできる「AC101」を、農業ドローンを必要としている多くの方々に触れてもらうために、デモ会などの体験プログラムも用意。また、11月から3月まで日本列島を北から南へ縦断する「日本縦断AC101キャラバン」も実施。さらに、AC101を体験できる「AC101 Trial Program(通称ATP)」も開催する。
また、AC101を購入済みのユーザーには、無償で2022モデルと同じ部品・ソフトウェアへのアップデートにも対応予定となっている。
NTT e-Drone Technology
https://www.nttedt.co.jp/
プレスリリース
https://digitalpr.jp/r/51628
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