AGRI SMILE、バイオスティミュラントの普及に向けたサービスを開始

ICTを活用した農業ソリューション等を提供する株式会社AGRI SMILEは、「AGRI SMILE 評価指標」と「AGRI SMILE ライブラリー」の2つを活用して、バイオスティミュラント商品の利用や販売に必要な情報をワンストップで提供するサービスを開始した。


「AGRI SMILE 評価指標」は、バイオスティミュラントの有効度を測定する国内唯一の評価指標。元素解析や遺伝子解析、植物ホルモン解析など科学的アプローチを用いてバイオスティミュラント商品の有効性をスコアリング(点数化)する。


「AGRI SMILE ライブラリー」は、農業資材としての有効性を示すバイオスティミュラント原体(20件)をデータベース上に記録したもの。バイオスティミュラントの開発や改良に活用できるのが特長で、「開発に掛かる期間およびコストの大幅低減」、「作用メカニズム解明済み素材を用いた理論的なアプローチ」、「偶発的な発見や勘に頼らない開発」などに役立つ。


同社が開始したサービスの概要は以下の通り。

1.AGRI SMILE 評価指標による適正な情報提供サービス
国内外のバイオスティミュラント商品を対象に、「SMILE 評価指標」を活用して該当商品の有効性をスコアリング(点数化)し、その内容を生産者にわかりやすく伝える。

2.バイオスティミュラントの利用推進サービス
連携する農業協同組合等を対象に、「AGRI SMILE 評価指標」の結果から環境保全型農業への利用有効性が高いと判断されたバイオスティミュラント商品を提案する。

3.バイオスティミュラントの販売推進サービス
バイオスティミュラント商品を販売する企業等を対象に、「AGRI SMILE 評価指標」と「AGRI SMILE ライブラリー」をの2つを活用した科学的根拠によるサポートを行い、その販路拡大を支援する。

4.脱炭素地域づくり支援サービス
食品残渣を活用したバイオスティミュラントと農業協同組合や企業等を巻き込んだエコシステムを活用して地域の脱炭素化に貢献する。


環境保全型農業と脱炭素社会の両方を実現


現在、日本では脱炭素社会の実現を目的に、バイオスティミュラント資材を活用した環境保全型農業への移行が進められている。

しかし、バイオスティミュラントの作用メカニズムを正確に確認するためには、最適配合・最適濃度の設計および植物試験・遺伝子発現解析等の検証を行う必要があることから、農業資材としての有効性を簡単に示せる新たな技術の開発が求められていた。

同社は、今回開始したサービスを通じ、バイオスティミュラント市場の活性化を促進することで、環境保全型農業と脱炭素社会の両方を実現していく考えだ。



株式会社AGRI SMILE
https://agri-smile.com/
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  1. 福田浩一
    福田浩一
    東京農業大学農学部卒。博士(農業経済学)。大学卒業後、全国農業改良普及支援協会に在籍し、普及情報ネットワークの設計・運営、月刊誌「技術と普及」の編集などを担当(元情報部長)。2011年に株式会社日本農業サポート研究所を創業し、海外のICT利用の実証試験や農産物輸出などに関わった。主にスマート農業の実証試験やコンサルなどに携わっている。 HP:http://www.ijas.co.jp/
  2. 北島芙有子
    北島芙有子
    トマトが大好きなトマト農家。大学時代の農業アルバイトをきっかけに、非農家から新規就農しました。ハウス栽培の夏秋トマトをメインに、季節の野菜を栽培しています。最近はWeb関連の仕事も始め、半農半Xの生活。
  3. 柏木智帆
    柏木智帆
    米・食味鑑定士/お米ライター/ごはんソムリエ神奈川新聞の記者を経て、福島県の米農家と結婚。年間400種以上の米を試食しながら「お米の消費アップ」をライフワークに、執筆やイベント、講演活動など、お米の魅力を伝える活動を行っている。また、4歳の娘の食事やお弁当づくりを通して、食育にも目を向けている。プロフィール写真 ©杉山晃造
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    鈴木かゆ
    1993年生まれ、お粥研究家。「おかゆ好き?嫌い?」の問いを「どのおかゆが好き?」に変えるべく活動中。お粥の研究サイト「おかゆワールド.com」運営。各種SNS、メディアにてお粥レシピ/レポ/歴史/文化などを発信中。JAPAN MENSA会員。
  5. 田牧一郎
    田牧一郎
    日本で15年間コメ作りに従事した後、アメリカに移り、精米事業、自分の名前をブランド化したコメを世界に販売。事業売却後、アメリカのコメ農家となる。同時に、種子会社・精米会社・流通業者に、生産・精米技術コンサルティングとして関わり、企業などの依頼で世界12カ国の良質米生産可能産地を訪問調査。現在は、「田牧ファームスジャパン」を設立し、直接播種やIoTを用いた稲作の実践や研究・開発を行っている。
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