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次世代の都市型農園施設「grow FIELD」、一般利用を再開

2020.6.1 SMART AGRI編集部

プランティオ株式会社は、新型コロナウイルス感染拡大の影響に伴う緊急事態宣言で閉園していたコミュニティ農園「grow FIELD （グロウフィールド）」の利用を、2020年5月18日（月）から再開した。

今回の利用再開は新型コロナウイルス感染症への予防策を講じ行われたもので、同社が運営する都内3か所のコミュニティ農園では、同時入場者数15名を上限に利用者を受け入れている。

プランティオ株式会社は、都市型野菜栽培のプラットフォームフィールドの展開や、IoTを使ったオフグリッド栽培のハードウェアを開発しているスタートアップ企業。

同社が運営するコミュニティ農園「grow FIELD 」は、ビルの屋上など都市部の遊休地を有効活用した都市型シェアファームだ。

都市型農園のカルチャーはアーバンファーミングとも呼ばれており、イギリスのロンドン市内には約2700か所を超える都市農園が形成され、フランスではこのカルチャーを国を挙げてサポートしているという。

利用者の菜園をカメラ付きAIが24時間観察

農作物の栽培は天候や経験・技術に左右されやすい側面があるため、都市部に住まう利用者のみで菜園管理を行うことは、時間的制約や知識の問題など多くの課題がある。

課題のひとつである菜園管理の問題を、「grow FIELD」ではAI技術を用いることで解決を図っている。

施設では菜園に設置されたカメラ付きAIが、栽培された農作物の状況を24時間観察。生育予測や生育状況に応じたアドバイスをアプリを通じて利用者に通知するサービスを展開する。

アプリは、スマートフォンアプリ「grow GO」をダウンロードすれば利用でき、マップ上に示される「grow FIELD」をフォローすればページへの入場が可能だ。アプリでは、水やりや間引き等のタイミングが通知や専用トークで確認できるほか、他の利用者との交流を目的としたコミュニティページも使用できるという。

現在「grow FIELD」では、ケールやサラダ玉ねぎなど春野菜が収穫期を迎えており、2020年4月末までを予定していた利用無料期間も延長。入場制限を設けながら、これまで同様の利用を呼びかけている。

同社では、野菜を育てる人と欲しい人をつなぐプラットフォーム「grow SHARE（グロウシェア）」も展開しており、引き続き、都市部における野菜栽培を通じたコミュニティの形成と楽しい野菜づくりをサポートしていく考えだ。