国内最大の事業協同組合が求めた小麦「みのりのちから」の魅力と可能性

2020年(令和2年)3月末に公表された産地品種銘柄の新規認可の中に、小麦では北海道産「みのりのちから」が「パン用と中華麺用」の用途で入った。

申請者は北海道十勝地方を拠点にするチホク会。同一の作物を生産して集荷する事業協同組合としては国内最大で、道内の300戸を超える農家が計400ha以上で小麦を作る。

同じく超強力品種では「ゆめちから」がすでに存在していた。なぜ新たな品種を求めたのか。



日本の小麦自給率を上げるために生まれた「みのりのちから」

小麦の超強力品種としてすぐ思い浮かぶのは、農研機構が開発し、すでに産地品種銘柄となっている「ゆめちから」。いまや日本の1世帯当たりの支出額が主食の中でコメを抜いて最も多くなったパンの原料に使われている。

そもそもパンに適しているのは、グルテンが多くて粘性が高い強力粉。ただ、強力粉になるのは春に種をまき、盆に刈り取る品種ばかり。秋まきの品種と比べて春まき品種は栽培期間が短く、収穫期に雨が多いので作柄と品質が安定せず、広がらなかった。

このため「ゆめちから」の誕生前、国内で作付けされる9割以上が中力粉に向く秋まき品種だった。

引用:北海道の畑作をめぐる情勢 - 北海道 農政部 生産振興局 農産振興課[PDF]

そこに登場したのが、秋まきでありながら超強力の「ゆめちから」だ。中力粉と混ぜれば強力粉として使えるのではないか。そんな発想が現実のものとなり、国産志向が強い製パン業者に受け入れられ、道内で栽培面積が拡大していった。

しかし、そんな「ゆめちから」にも弱点はある。それは、農家が期待するほどに収量が取れないということだ。収入を増やしたい農家にとっても国産小麦をより求める製パン業者にとっても、収量が多い品種の到来は待ち遠しい。

とはいえ、品種改良には長い年月がかかる。そこでチホク会が目を向けたのが、すでに品種登録済みで、「ゆめちから」と同じく秋まき品種で、収量の10%アップが期待できる「みのりのちから」である。

農家への普及に当たって問題だったのは「みのりのちから」は産地品種銘柄ではなかったということ。つまり、作付けしても国からの交付金を受けられない。これでは増産につながらない。

そこでチホク会は今回の申請に至ったのだ。

小麦は日本人の主食になったものの、その食料自給率は12%に過ぎず、ほぼ輸入に頼っている。超強力品種の増産はこの数字を押し上げることにつながる以上、「みのりのちから」が産地品種銘柄に認可されたことは追い風である。

チホク会は2020年度にまずは試験栽培に取り掛かる。2019年度までよりも広範囲で作り、土壌や気候への適応性をみる。さらに製粉適性も確かめるつもりだ。北海道の農家にとって品種の選択肢が増えることを期待したい。


北海道の畑作をめぐる情勢 - 北海道 農政部 生産振興局 農産振興課
http://www.pref.hokkaido.lg.jp/ns/nsk/hatasakuwomegurujousei_reiwa0107.pdf
令和2年産産地品種銘柄一覧|農林水産省
https://www.maff.go.jp/j/seisan/syoryu/kensa/sentaku/

【コラム】窪田新之助のスマート農業コラム
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  1. 堀口泰子
    栄養士、食アスリートシニアインストラクター、健康・食育シニアマスター。フィットネスクラブ専属栄養士を経て独立。アスリートの食事指導や栄養サポートの他、離乳食から介護予防まで食を通じて様々な食育活動を行う。料理家としても活動し、レシピ提案、商品開発も担う。食事は楽しく、気負わず継続できる食生活を伝えることを信条とする。スポーツの現場ではジュニアの育成、競技に向き合うための心と体の成長に注力している。HP:https://eiyoushiyakko.jimdofree.com/
  2. 大槻万須美
    管理栄養士・フードスタイリスト。楽しく食べて健康に。食の大切さを伝えるため、料理教室、バレエダンサーやアスリートのパーソナル栄養サポート、レシピ・コラムの提供など幅広く活動。子どもの頃の毎年の米作り経験から、身近な食体験の重要性についても実感し、おとなと子どもの食育サポートにも力を注いでいる。
  3. 田牧一郎
    たまきいちろう。68歳。日本で15年間コメ作りに従事した後、アメリカに移り、精米事業、自分の名前をブランド化したコメを世界に販売。事業売却後、アメリカのコメ農家となる。同時に、種子会社・精米会社・流通業者に、生産・精米技術コンサルティングとして関わり、企業などの依頼で世界12カ国の良質米生産可能産地を訪問調査。現在は、「田牧ファームスジャパン」を設立し、直接播種やIoTを用いた稲作の実践や研究・開発を行っている。
  4. 田中克樹
    たなかかつき。32年間の農業出版社勤務を経て、2020年末、故郷の八ヶ岳南麓に帰郷。仲間と共に農業・福祉系NPOを立ち上げ、遊休農地・耕作放棄地を再生し、心身の癒しや健康づくりにつながる有機無農薬の体験型農園づくりに取り組む。NPOでは田んぼ除草にホバークラフトを活用したスマート技術を開発中。農と風土(フード)を愛する人たち向けのブックカフェ・居酒屋を開くのが夢。
  5. 山田正美
    大阪工業大学大学院修了。福井県職員として、農業試験場研究員、専門技術員、農業技術経営課長、農林水産部技幹を経て退職。現在、日本生産者GAP協会常務理事、日本農業サポート研究所主席コンサルタント。
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