収量を高める根の力 【窪田新之助のスマート農業コラム】

2020年に入って毎月のように取材で訪ねているところがある。

農業用施設の設計や施工、販売のほか環境制御機器の販売やコンサルティングをしている埼玉県春日部市の中村商事有限会社だ。

代表の中村淑浩さんには施設園芸について毎回多くのことを教えてもらっているが、本コラムでは収量を高めるうえで根が持つ力の一端を紹介したい。



高設栽培で放っておかれてしまう「水と肥料」


それは高設栽培で収量を高める上での留意点について中村さんに尋ねたときのことだった。

「統合環境制御」は気温や湿度、光などの環境因子のデータを測定しながら、天窓やカーテンの開閉、二酸化炭素の発生装置や加温機の稼働などを制御して、作物の光合成をできるだけ活発にすることを一つの目的としている。

さまざまな環境因子がある中、「生産現場で放っておかれがち」と中村さんが指摘したのは「水と肥料」だ。

「高設栽培では根っこが放ったらかしになっていることが多い。光や二酸化炭素が豊富にあったところで、根に供給する水と肥料が多かったり少なかったりすれば、光合成はそれ以上はできないのに。もったいないことです」

言うまでもなく光合成の原料は水と二酸化炭素であり、エネルギーとなるのが光である。これらを作物が欲するままに過不足なく与えることが収量を最大化することに直結する。

水と肥料の供給量を最適にすることがいかに大事か──。中村さんは面白い話を教えてくれた。


水と肥料を見直すだけで収量が変わる



場所はとある養液土耕栽培のキュウリ畑。そこで収量を高めるためのこんな実験の実例があったそうだ。

畝の片側の土を1mほど堀り上げ、そこから根が生えている方へ真横に、ゆるやかな登りの傾斜を付けて穴を空けた。その穴に樋(とい)をさし入れ、養液が過剰に供給されていたら流れてくる仕組みにしたのである。

手始めに養液の供給量は農家の慣行通りにしたところ、樋に排出されてこない。だんだんと増やすと同時に、廃液のpH(土壌酸度)やEC(電気伝導度)を測定することで、やがて適正と思われる養液量を導き出した。

もともとの収量は10a当たり10~12t。それがこの成果により、すぐに26~27tと、2倍超に増えたそうである。

同じような実験をするのは手間がかかるものの、収量が2倍以上も増えるのであれば、一度は試す価値があるかもしれない。ましてや高設栽培であれば、養液の供給量と排出量、pHやECのデータは取ろうと思えば自動的に取れる。

環境制御技術でさらなる増収を図るのであれば、いま一度根の力に注目するのも手ではないだろうか。

【コラム】窪田新之助のスマート農業コラム
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WRITER LIST

  1. 堀口泰子
    栄養士、食アスリートシニアインストラクター、健康・食育シニアマスター。フィットネスクラブ専属栄養士を経て独立。アスリートの食事指導や栄養サポートの他、離乳食から介護予防まで食を通じて様々な食育活動を行う。料理家としても活動し、レシピ提案、商品開発も担う。食事は楽しく、気負わず継続できる食生活を伝えることを信条とする。スポーツの現場ではジュニアの育成、競技に向き合うための心と体の成長に注力している。HP:https://eiyoushiyakko.jimdofree.com/
  2. 大槻万須美
    管理栄養士・フードスタイリスト。楽しく食べて健康に。食の大切さを伝えるため、料理教室、バレエダンサーやアスリートのパーソナル栄養サポート、レシピ・コラムの提供など幅広く活動。子どもの頃の毎年の米作り経験から、身近な食体験の重要性についても実感し、おとなと子どもの食育サポートにも力を注いでいる。
  3. 田牧一郎
    たまきいちろう。68歳。日本で15年間コメ作りに従事した後、アメリカに移り、精米事業、自分の名前をブランド化したコメを世界に販売。事業売却後、アメリカのコメ農家となる。同時に、種子会社・精米会社・流通業者に、生産・精米技術コンサルティングとして関わり、企業などの依頼で世界12カ国の良質米生産可能産地を訪問調査。現在は、「田牧ファームスジャパン」を設立し、直接播種やIoTを用いた稲作の実践や研究・開発を行っている。
  4. 田中克樹
    たなかかつき。32年間の農業出版社勤務を経て、2020年末、故郷の八ヶ岳南麓に帰郷。仲間と共に農業・福祉系NPOを立ち上げ、遊休農地・耕作放棄地を再生し、心身の癒しや健康づくりにつながる有機無農薬の体験型農園づくりに取り組む。NPOでは田んぼ除草にホバークラフトを活用したスマート技術を開発中。農と風土(フード)を愛する人たち向けのブックカフェ・居酒屋を開くのが夢。
  5. 山田正美
    大阪工業大学大学院修了。福井県職員として、農業試験場研究員、専門技術員、農業技術経営課長、農林水産部技幹を経て退職。現在、日本生産者GAP協会常務理事、日本農業サポート研究所主席コンサルタント。
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