麦わらのストローで脱プラ。農家らがプロジェクトを始動【窪田新之助のスマート農業コラム】

佐賀県伊万里市の株式会社フェルマ木須が農業経営で大事にしているのは「種から袋詰めまで」。

自ら生産した農産物の商品化にこだわる会社が有志の組織や企業と連携して今回始めたのは、麦わらを原料にしたストローの販売だ。国産麦の振興と脱プラスチック(以下、脱プラ)に向けて支援者を募集している。


食品安全の基準をクリア

代表の木須栄作さん(41)は秋田県立短期大学を卒業後、佐賀県の農業法人での1年間の研修を経て実家で就農した。法人化したのは2017年。作付け面積は稲が約40ha、もち麦が約50ha、豆とタカキビが合わせて約8haに及ぶ。

一方で、「もち麦飴」や「きゅうりアイス」などの加工品もつくってきた。最近では真空状態で包装した米麦麹と煮大豆のほか、袋に入った塩と昆布を梱包した「もち麦味噌手作りキット」の販売も始めた。

そこに今回新たに加わったのが麦わらを素材にしたストローだ。

アサヒグループ、『ふぞろいのストロープロジェクト』に参画|アサヒグループホールディングス株式会社のプレスリリース
国内の農業法人や福祉作業所、学校、自治体、食品関連企業などが参画する「ふぞろいストロープロジェクト」の一環で、フェルマ木須をはじめ加盟する農業法人が収穫した大麦やライ麦を脱穀して、残ったわらだけで造っている。洗浄や乾燥、箱詰めは障害者が行う。製品はすべて食品安全分析センターによる残留農薬や細菌数などで安全の基準を満たしている。


国産麦の振興と脱プラに向けて

運営する一般社団法人広域連携事業推進機構によると、麦わらのストローは120年ほど前の日本に存在しており、発祥は岡山県とのことだ。しかし、いつしかプラスチック製のストローが主流になり、麦わらのストローは消えていった。それを復活させる意味は、国産麦の存在を知ってもらいたいということに加えて、世界的な脱プラの流れを受けてもあるとのこと。



周知のとおり日本の麦産業は外国産の麦に大きく依存してきた。しかし、最近になって食品加工会社と連携した国産麦の普及が広がってきている。プラスチックについては人間による無責任な投棄によって、海洋汚染や海洋生物の生態に深刻な事態をもたらしていることが報告されている。

一般社団法人広域連携事業推進機構は麦わらを原料にしたストローの普及目標として1000万本を掲げた。その実現のために、クラウドファンディングも立ち上げた。加盟する農業法人が生産した麦を使ったビールやタンブラーなども紹介されている。


株式会社フェルマ木須公式サイト | 佐賀県伊万里市で安心安全、高品質な農産物を育てています!
https://fermakisu.co.jp/
1本のストローから世界を変える!120年の時を経た「ストロー」をみんなに届けたい - CAMPFIRE (キャンプファイヤー)
https://camp-fire.jp/projects/444217/preview?token=d4fy7iuy&fbclid=IwAR3DBfjwApiOEDvcu672brjmB4fRwv2oadvCQSCxfqTYTVGrtAqAD-VcIWE
アサヒグループ、『ふぞろいのストロープロジェクト』に参画|アサヒグループホールディングス株式会社のプレスリリース
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000050.000058947.html

【コラム】窪田新之助のスマート農業コラム
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WRITER LIST

  1. 堀口泰子
    栄養士、食アスリートシニアインストラクター、健康・食育シニアマスター。フィットネスクラブ専属栄養士を経て独立。アスリートの食事指導や栄養サポートの他、離乳食から介護予防まで食を通じて様々な食育活動を行う。料理家としても活動し、レシピ提案、商品開発も担う。食事は楽しく、気負わず継続できる食生活を伝えることを信条とする。スポーツの現場ではジュニアの育成、競技に向き合うための心と体の成長に注力している。HP:https://eiyoushiyakko.jimdofree.com/
  2. 大槻万須美
    管理栄養士・フードスタイリスト。楽しく食べて健康に。食の大切さを伝えるため、料理教室、バレエダンサーやアスリートのパーソナル栄養サポート、レシピ・コラムの提供など幅広く活動。子どもの頃の毎年の米作り経験から、身近な食体験の重要性についても実感し、おとなと子どもの食育サポートにも力を注いでいる。
  3. 田牧一郎
    たまきいちろう。68歳。日本で15年間コメ作りに従事した後、アメリカに移り、精米事業、自分の名前をブランド化したコメを世界に販売。事業売却後、アメリカのコメ農家となる。同時に、種子会社・精米会社・流通業者に、生産・精米技術コンサルティングとして関わり、企業などの依頼で世界12カ国の良質米生産可能産地を訪問調査。現在は、「田牧ファームスジャパン」を設立し、直接播種やIoTを用いた稲作の実践や研究・開発を行っている。
  4. 田中克樹
    たなかかつき。32年間の農業出版社勤務を経て、2020年末、故郷の八ヶ岳南麓に帰郷。仲間と共に農業・福祉系NPOを立ち上げ、遊休農地・耕作放棄地を再生し、心身の癒しや健康づくりにつながる有機無農薬の体験型農園づくりに取り組む。NPOでは田んぼ除草にホバークラフトを活用したスマート技術を開発中。農と風土(フード)を愛する人たち向けのブックカフェ・居酒屋を開くのが夢。
  5. 山田正美
    大阪工業大学大学院修了。福井県職員として、農業試験場研究員、専門技術員、農業技術経営課長、農林水産部技幹を経て退職。現在、日本生産者GAP協会常務理事、日本農業サポート研究所主席コンサルタント。
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