データ栽培管理により反収増を実現したゆめファームの今年の成果【窪田新之助のスマート農業コラム】

JA全農施設園芸で高収量を実証する圃場として設けた「ゆめファーム」が目覚ましい成果を挙げた。施設園芸の主要品目であるキュウリとトマト、ナスで全国最多、あるいはそれに近い反収を挙げることに成功した。

3品目のうち、キュウリの実績については以前紹介した通りだ。

参考記事:JA全農が佐賀県でキュウリの反収55tを上げられたノウハウとは
https://smartagri-jp.com/smartagri/2391

すなわち、10a当たりの収量は養液栽培と土耕栽培ともに55t程度を達成した。一方、トマトでは40t、ナスでは35tという成績である。



増収を目的とした栽培方法を導入


高い反収を挙げることができた理由はいくつかある。ナスについては、珍しい「つるおろし栽培」を導入した。面倒な剪定作業で春先の作業が遅れると、過繁茂で高湿になり、病気が発生して減収につながる。つるおろし栽培にすることで病気の発生が減った。

同じく増収を目的として、トマトの強勢台木を取り入れた。

「ナスの台木にはナスを使うのは当たり前。主な目的は病気を防ぐため。でも、今回はロックウールを使った養液栽培をしているので、土壌病害の心配がなく、ナスの台木を使わなくても良かった」(JA全農)。

ロックウールの断面を見ると、ナスの台木よりトマトの台木のほうが根の量が多かった。


世界に匹敵する反収アップはデータによる栽培管理にある


JA全農によれば、「ゆめファーム」の管理責任者は「それぞれの栽培ではほぼ初心者」。それでも国内最多とみられる反収を挙げた理由として、「優れた生産者の指導を受けた」ことを前置きにして、

  1. 環境(日照や風など)
  2. 最適な施設・資材
  3. データを踏まえた栽培管理

という3つの条件を挙げる。

このうち本稿で注目したいのは3について。JA全農は生体と環境、管理のデータについて毎週欠かさず取り続けて、報告書にまとめていった。理由は作物の現状を評価することなしに、適切な栽培管理もないからだ。もし作物が変化していれば、その原因をつかむためにも過去のデータは必要だ。このように仮説と検証を繰り返すことで、栽培技術を向上させることができたという。

JA全農は一連の成果を踏まえて、生産現場への普及に入る。栃木、高知、佐賀にある「ゆめファーム」の3農場は今後、普及拠点となる研修施設とする。今回の研究成果を踏まえた温室とロックウール養液栽培、さらには遠隔地からの営農指導体制なども合わせて、「ゆめファーム全農パッケージ」として提案していく。

海外の先進国と比べ、反収という面では決して芳しくない日本の施設園芸。「ゆめファーム全農パッケージ」はその状況を大きく変えるだけの潜在力を持っている。


ゆめファーム全農SAGA/大規模多収技術の確立と普及目指す|JAさが 自己改革の取り組み |自己改革|JAさが 佐賀県農業協同組合
https://jasaga.or.jp/kaikaku/archives/235

【コラム】窪田新之助のスマート農業コラム
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  1. 槇 紗加
    1998年生まれ。日本女子大卒。レモン農家になるため、大学卒業直前に小田原に移住し修行を始める。在学中は、食べチョクなど数社でマーケティングや営業を経験。その経験を活かして、農園のHPを作ったりオンライン販売を強化したりしています。将来は、レモンサワー農園を開きたい。
  2. 田牧一郎
    日本で15年間コメ作りに従事した後、アメリカに移り、精米事業、自分の名前をブランド化したコメを世界に販売。事業売却後、アメリカのコメ農家となる。同時に、種子会社・精米会社・流通業者に、生産・精米技術コンサルティングとして関わり、企業などの依頼で世界12カ国の良質米生産可能産地を訪問調査。現在は、「田牧ファームスジャパン」を設立し、直接播種やIoTを用いた稲作の実践や研究・開発を行っている。
  3. さわちん
    2児の父。あるきっかけにより農業のイメージを変えたいと考え、16年間のサラリーマン生活にピリオドを打つことを決意。2020年春、家族で田舎に移住し、新規就農を目指す。自身が「移住×就農のモデルケース」となるために、いろんな方面へ向けて奮闘中。
  4. 福田浩一
    東京農業大学農学部卒。博士(農業経済学)。大学卒業後、全国農業改良普及支援協会に在籍し、普及情報ネットワークの設計・運営、月刊誌「技術と普及」の編集などを担当(元情報部長)。2011年に株式会社日本農業サポート研究所を創業し、海外のICT利用の実証試験や農産物輸出などに関わった。主にスマート農業の実証試験やコンサルなどに携わっている。 HP:http://www.ijas.co.jp/
  5. 窪田新之助
    農業ジャーナリスト。福岡県生まれ。日本経済新聞社が主催する農業とテクノロジーをテーマにしたグローバルイベント「AG/SUM(アグサム)」プロジェクトアドバイザー、ロボットビジネスを支援するNPO法人Robizyアドバイザー。著書に『日本発「ロボットAI農業」の凄い未来』『GDP 4%の日本農業は自動車産業を超える』(いずれも講談社)など。