データ栽培管理により反収増を実現したゆめファームの今年の成果【窪田新之助のスマート農業コラム】

JA全農施設園芸で高収量を実証する圃場として設けた「ゆめファーム」が目覚ましい成果を挙げた。施設園芸の主要品目であるキュウリとトマト、ナスで全国最多、あるいはそれに近い反収を挙げることに成功した。

3品目のうち、キュウリの実績については以前紹介した通りだ。

参考記事:JA全農が佐賀県でキュウリの反収55tを上げられたノウハウとは
https://smartagri-jp.com/smartagri/2391

すなわち、10a当たりの収量は養液栽培と土耕栽培ともに55t程度を達成した。一方、トマトでは40t、ナスでは35tという成績である。



増収を目的とした栽培方法を導入


高い反収を挙げることができた理由はいくつかある。ナスについては、珍しい「つるおろし栽培」を導入した。面倒な剪定作業で春先の作業が遅れると、過繁茂で高湿になり、病気が発生して減収につながる。つるおろし栽培にすることで病気の発生が減った。

同じく増収を目的として、トマトの強勢台木を取り入れた。

「ナスの台木にはナスを使うのは当たり前。主な目的は病気を防ぐため。でも、今回はロックウールを使った養液栽培をしているので、土壌病害の心配がなく、ナスの台木を使わなくても良かった」(JA全農)。

ロックウールの断面を見ると、ナスの台木よりトマトの台木のほうが根の量が多かった。


世界に匹敵する反収アップはデータによる栽培管理にある


JA全農によれば、「ゆめファーム」の管理責任者は「それぞれの栽培ではほぼ初心者」。それでも国内最多とみられる反収を挙げた理由として、「優れた生産者の指導を受けた」ことを前置きにして、

  1. 環境(日照や風など)
  2. 最適な施設・資材
  3. データを踏まえた栽培管理

という3つの条件を挙げる。

このうち本稿で注目したいのは3について。JA全農は生体と環境、管理のデータについて毎週欠かさず取り続けて、報告書にまとめていった。理由は作物の現状を評価することなしに、適切な栽培管理もないからだ。もし作物が変化していれば、その原因をつかむためにも過去のデータは必要だ。このように仮説と検証を繰り返すことで、栽培技術を向上させることができたという。

JA全農は一連の成果を踏まえて、生産現場への普及に入る。栃木、高知、佐賀にある「ゆめファーム」の3農場は今後、普及拠点となる研修施設とする。今回の研究成果を踏まえた温室とロックウール養液栽培、さらには遠隔地からの営農指導体制なども合わせて、「ゆめファーム全農パッケージ」として提案していく。

海外の先進国と比べ、反収という面では決して芳しくない日本の施設園芸。「ゆめファーム全農パッケージ」はその状況を大きく変えるだけの潜在力を持っている。


ゆめファーム全農SAGA/大規模多収技術の確立と普及目指す|JAさが 自己改革の取り組み |自己改革|JAさが 佐賀県農業協同組合
https://jasaga.or.jp/kaikaku/archives/235

【コラム】窪田新之助のスマート農業コラム
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WRITER LIST

  1. 堀口泰子
    栄養士、食アスリートシニアインストラクター、健康・食育シニアマスター。フィットネスクラブ専属栄養士を経て独立。アスリートの食事指導や栄養サポートの他、離乳食から介護予防まで食を通じて様々な食育活動を行う。料理家としても活動し、レシピ提案、商品開発も担う。食事は楽しく、気負わず継続できる食生活を伝えることを信条とする。スポーツの現場ではジュニアの育成、競技に向き合うための心と体の成長に注力している。HP:https://eiyoushiyakko.jimdofree.com/
  2. 大槻万須美
    管理栄養士・フードスタイリスト。楽しく食べて健康に。食の大切さを伝えるため、料理教室、バレエダンサーやアスリートのパーソナル栄養サポート、レシピ・コラムの提供など幅広く活動。子どもの頃の毎年の米作り経験から、身近な食体験の重要性についても実感し、おとなと子どもの食育サポートにも力を注いでいる。
  3. 田牧一郎
    日本で15年間コメ作りに従事した後、アメリカに移り、精米事業、自分の名前をブランド化したコメを世界に販売。事業売却後、アメリカのコメ農家となる。同時に、種子会社・精米会社・流通業者に、生産・精米技術コンサルティングとして関わり、企業などの依頼で世界12カ国の良質米生産可能産地を訪問調査。現在は、「田牧ファームスジャパン」を設立し、直接播種やIoTを用いた稲作の実践や研究・開発を行っている。
  4. 田中克樹
    32年間の農業出版社勤務を経て、2020年末、故郷の八ヶ岳南麓に帰郷。仲間と共に農業・福祉系NPOを立ち上げ、遊休農地・耕作放棄地を再生し、心身の癒しや健康づくりにつながる有機無農薬の体験型農園づくりに取り組む。NPOでは田んぼ除草にホバークラフトを活用したスマート技術を開発中。農と風土(フード)を愛する人たち向けのブックカフェ・居酒屋を開くのが夢。
  5. 山田正美
    大阪工業大学大学院修了。福井県職員として、農業試験場研究員、専門技術員、農業技術経営課長、農林水産部技幹を経て退職。現在、日本生産者GAP協会常務理事、日本農業サポート研究所主席コンサルタント。
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