久しぶりに地方卸売市場を訪れて、場内のあちこちを見て回った。その時に気になったのは、段ボール箱などの荷物を載せる台である“パレット”があちこちで山積みになっていること。

それぞれのパレットには所有者と思われる業者の名前が印字されている。1枚ずつ見ていくと、実に多くの業者のパレットが積んであることがわかる。

しかし、その多くは持ち主の手元を一度離れてしまうと、各地を旅したまま、返却されることはない。というのも青果物の流通の世界ではパレットに対する“所有権”という概念がないようなのだ。

これまではそれで通じたのかもしれない。ただ、物流の環境が悪化する中、それを常識としていては、青果物の流通は成り立たなくなるだろう。

これから深刻化するトラックドライバー不足

言うまでもなく、物流業界ではトラックドライバーが足りなくなっている。この傾向はこれから拍車がかかる。

鉄道貨物協会の「大型トラックドライバー需給の中・長期見通しに関する研究調査」（2014年5月に公表）によると、2030年度は2020年度と比べてトラックドライバーが18％減少するらしい。同研究調査は2030年度にはトラックドライバーが需要に対して8万6000人不足するとも予測している。

それでも青果物を輸送してもらうには、積んだり下ろしたりするのに人手を要する手荷役を減らして、物流業者に「選ばれる荷物」「選ばれる荷主」にならなければならない。

“パレット回収率”の低さは自分事としてとらえるべき

そのために欠かせないのは、産地でパレットに荷物を積み、その状態で倉庫での保管や移動、輸送をする「パレチゼーション化」だ。パレットならば、人力に頼ることなく機械で一連の作業をこなせる。労働環境の改善が進めば、ドライバーの雇用にも好影響を与えるだろう。

そのために、JAグループは全国どこでも同一の規格のパレットを使えるよう、レンタル品の普及を始めている。

その時に課題となるのが回収率。農業界の慣習は返却しないことを当たり前としてきたため、レンタル品についても回収率が上がらないそうだ。

回収率が低いままであれば、レンタル料金の値上げが引き起こされてしまう。下手をすれば、パレットが供給されない事態につながりかねない。その場合、農家の手取りに跳ね返るだけではなく、最悪の場合は青果物が輸送できない事態を招く。

この課題は産地だけではなくサプライチェーン全体が自分事としてとらえるべきことである。卸売市場や仲卸などは持ち主に返却すべきで、関係者を挙げた意識の変革が求められている。


大型トラックドライバー需給の中・長期見通しに関する研究調査（p.31～） - 鉄道貨物協会［PDF］
https://rfa.or.jp/wp/pdf/guide/activity/25report.pdf