ロボトラでの「協調作業」提案者の思いと大規模化に必要なこと 〜北海道・三浦農場

北海道音更町の株式会社三浦農場は、全国でもいち早く自動操舵ロボット機能を持つトラクターを導入した。

ロボットトラクターについては、北海道大学が開発している段階から研究者に、複数台が同時に走行する「協調作業」の企画書を持参したという。スマート農業にかける思いとその効果について聞いた。

前編:大規模畑作の経営者が“アナログなマニュアル化”を進める理由 〜北海道・三浦農場
https://smartagri-jp.com/smartagri/3397

三浦農場の三浦さん

規模拡大と相性が良かった、GPSガイダンスシステムと自動操舵装置


三浦農場の代表である三浦尚史さんはもともと、ディスクハローやサブソイラ―などの作業機を製造する東洋農機(帯広市)に勤めていた。この会社員時代に工場での作業改善やグループ活動をしていたことが現在の経営に生かされていることは、前回伝えた通りだ。

同社を辞して、家業である農業を始めたのは30歳。その時点で経営面積は86haだった。オペレーターは父と自分の2人だけ。

「忙しかったですね。午前4時から午後6時半までぶっ続けて働くような毎日でした」と振り返る。

転機となったのは2012年。経営面積が13ha増えて、99haになった。同時に大卒の女性を正社員として雇ったほか、普及が始まったばかりのGPSガイダンスシステムと自動操舵装置を導入した。

GPSガイダンスシステム
「これが相性が良かった」と三浦さん。その理由は、新人でもGPSガイダンスシステムと自動操舵装置で、整地作業ができるようになったことにある。

ロボットトラクターと有人で自動操舵するトラクター
「整地作業は春の種まきに必要で、多忙な時期にやらなければいけない作業の一つ。それが新人でもこなせるようになった。父と私は別の仕事にかかれるので、大助かりでしたね」

作物の生育初期に畝間に爪状の刃を立てて牽引するカルチベータ―も忙しい作業の一つ。これも新人に任せた。前回紹介した通り、当時から新人でもこなせるようにトラクターでの作業のマニュアルを作っていた。

「結果、面積を増やしても農作業が回るようになりました」(三浦さん)


北大・野口教授に「協調作業」の企画書を持参


時を同じくして、三浦さんは北海道大学大学院 農学研究院の野口伸教授に、開発段階にあったロボットトラクターによる「協調作業」の実現を目的とした企画書を持参したという。

野口教授は言わずと知れた、土地利用型作物における農業のロボット化で著名な研究者。三浦さんは業界の第一人者に、有人トラクターと無人トラクターが同時に異なる作業をすることで、農作業の効率化を図ることを提案した。それはなぜか。

「経営に行き詰っていたからです。規模の拡大に備えて200馬力のトラクターを入れるとなれば、作業機も含めて導入費が高額になっていくので厳しい。そこで思いついたのが『協調作業』のアイデアでした」

三浦さんは協調作業の利点として、整地と播種が同時にできる点を挙げる。

通常のトラクターであれば、整地が終わるのを待って播種をしなければならない。たとえば、5haの畑であれば5時間待つことになるという。

ところが協調作業であれば、有人機と無人機がそれぞれ整地と播種を同時に行うので、待ち時間がなくなる。三浦さんは「4割くらいの時間の削減になりますね」と語る。

そして協調作業のもう一つの利点は、適期に作業がこなせることだ。

三浦農場が作る秋まき小麦の面積は43ha。その播種は毎年おおむね9月22日に始まるが、10月3日を越えて播種すれば育ちが悪くなる。つまり、勝負の期間はわずか10日間ほど。だから、協調作業によって整地と播種を同時にこなせることは非常に大事なのだ。


ロボットトラクターの効果が高いのは2ha以上


三浦さんが待望のロボットトラクターを導入したのは、市場に出始めた直後の3年前。現在、まさに協調作業をして使いこなしている。とりわけ畑の面積が大きいほどに使う意味はあるという。

「大きい畑ほど待ち時間が長くなるので、それが削れる効果が高い。枕地を整地するのに時間をとられるからです。大きい畑なら枕地の面積は数パーセントですが、小さい畑なら2~3割にもなります」

三浦さんは過去の作業を踏まえて、「2ha未満の畑であれば、ロボットトラクターを使うメリットはない」と言い切る。三浦農場の経営面積は106ha。そのうち1枚の面積が2ha以上の畑は8割を超えるという。

「費用対効果で言えば、十分に使えていますね」

三浦農場の畑の8割は2ha以上

三浦さんによると、十勝地方のほとんどの農家は作業する畑の8割程度が2ha以上。このことから、ロボットトラクターを導入するメリットは三浦農場と同じようにあるとみている。

しかし、現時点ではロボットトラクターはそれほど普及していないようだ。その理由について三浦さんは、「農家がおっかなびっくりなのかな。あとは協調作業のメリットがうまく伝わっていないんじゃないか」と話す。

十勝地方でも離農が進んで、残る農家の経営面積が広がってきていると聞いている。三浦さんが言うようにメリットが認識されれば、遠からぬうちにロボットトラクターの導入が進むかもしれない。


三浦農場 | スマート農業を実践し北海道の未来をつくる農場
https://miura-farm.com/

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WRITER LIST

  1. 堀口泰子
    栄養士、食アスリートシニアインストラクター、健康・食育シニアマスター。フィットネスクラブ専属栄養士を経て独立。アスリートの食事指導や栄養サポートの他、離乳食から介護予防まで食を通じて様々な食育活動を行う。料理家としても活動し、レシピ提案、商品開発も担う。食事は楽しく、気負わず継続できる食生活を伝えることを信条とする。スポーツの現場ではジュニアの育成、競技に向き合うための心と体の成長に注力している。HP:https://eiyoushiyakko.jimdofree.com/
  2. 大槻万須美
    管理栄養士・フードスタイリスト。楽しく食べて健康に。食の大切さを伝えるため、料理教室、バレエダンサーやアスリートのパーソナル栄養サポート、レシピ・コラムの提供など幅広く活動。子どもの頃の毎年の米作り経験から、身近な食体験の重要性についても実感し、おとなと子どもの食育サポートにも力を注いでいる。
  3. 田牧一郎
    たまきいちろう。68歳。日本で15年間コメ作りに従事した後、アメリカに移り、精米事業、自分の名前をブランド化したコメを世界に販売。事業売却後、アメリカのコメ農家となる。同時に、種子会社・精米会社・流通業者に、生産・精米技術コンサルティングとして関わり、企業などの依頼で世界12カ国の良質米生産可能産地を訪問調査。現在は、「田牧ファームスジャパン」を設立し、直接播種やIoTを用いた稲作の実践や研究・開発を行っている。
  4. 田中克樹
    たなかかつき。32年間の農業出版社勤務を経て、2020年末、故郷の八ヶ岳南麓に帰郷。仲間と共に農業・福祉系NPOを立ち上げ、遊休農地・耕作放棄地を再生し、心身の癒しや健康づくりにつながる有機無農薬の体験型農園づくりに取り組む。NPOでは田んぼ除草にホバークラフトを活用したスマート技術を開発中。農と風土(フード)を愛する人たち向けのブックカフェ・居酒屋を開くのが夢。
  5. 山田正美
    大阪工業大学大学院修了。福井県職員として、農業試験場研究員、専門技術員、農業技術経営課長、農林水産部技幹を経て退職。現在、日本生産者GAP協会常務理事、日本農業サポート研究所主席コンサルタント。
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